株式会社イエイリ・ラボのニュース一覧 | 建機・重機・運搬車両・農機など"はたらく機械"の情報

ログイン/会員登録

「株式会社イエイリ・ラボ」のニュース一覧 (191件中101～120件を表示)

VRやARで働き方改革！シンメトリーとドコモが5Gで現場をデジタルツイン化

建物などの3Dモデルや点群データを実物大で立体視できるVR（バーチャルリアリティー）やAR（拡張現実）、MR（複合現実）を体験された方は、あたかも自分が現場に行ったかのような感覚にビックリします。この“仮想現場”で仕事をする環境を作り、建築や土木の働き方改革実現しようと、Symmetry Dimensions（本社：米国デラウェア州。以下、シンメトリー）とNTTドコモは、日本HPと協力して共同実証実験を行うことになりました。ドローンや3Dレーザースキャナーで現場を計測した大容量の点群データを、ナ、ナ、ナ、ナント、 5G回線でデジタルツイン化するという画期的な実験なのです。（シンメトリーとNTTドコモのプレスリリースはこちら） 5G回線で現場をデジタルツイン化するイメージ（資料：シンメトリー、NTTドコモ）デジタルツインとは、直訳すると「デジタルデータの双子」という意味です。つまり、現場をそっくりそのまま3Dのデジタルデータ化したです。 5Gとはもちろん、2020年にサービス開始が予定されている第5世代移動通信方式のことで、高速・大容量、低遅延、多数の端末との接続といった特長があります。 NTTドコモでは5Gを使って現場で計測した点群データを「ドコモオープンイノベーションクラウド」上に収集し、サイバー空間上に実際の現場を再現します。そして、建築・土木の技術者はどこからでも、VRやARなどを使ってあたかも現場にいるような感覚で、現地調査や測量などを行えます。これまでのように現場に何度も足を運ばなくても、デジタルツインを利用して何度も調査や測量が行えると、移動のムダが大幅に減りそうですね。今回の実験では、シンメトリーは点群データを効率的に処理する画像処理エンジン、NTTドコモは5G回線やクラウド、そして日本HPは高性能のワークステーションのほか、高解像度ヘッドマウントディスプレーも提供します。日本HPもヘッドマウントディスプレーを開発、販売した実績があるのには驚きました。シンメトリーの本社は米国にありますが、社長は沼倉正吾氏が務めている日本的な企業です。 2019年5月、米国ロサンゼルスで開催されたイベント「AEC NEXT」に出展したシンメトリーのブース（写真：家入龍太）日本HPが2019年2月まで販売していたヘッドマウントディスプレー「HP Windows Mixed Reality Headset（コントローラー付き）」（写真：日本HP）将来的には、デジタルツインに電気・ガス・上下水道などの流れや人の動き、電車・バスなどの交通インフラになどの情報を付加し、仮想空間でシミュレーションを行えるようにすることねも検討しています。こうなると、あらゆる業種で「どこでも仕事」ができるようになりますね。 ICT（情報通信技術）やBIM（ビルディング・インフォメーション・モデリング）、CIM（コンストラクション・インフォメーション・モデリング）などの導入では、様々な働き方改革の効果が期待できますが、その中でも「移動のムダ」を削減することは、最大の効果と言えそうです。

2019/09/19 10:20 株式会社イエイリ・ラボ
トンネル挙動をビジュアルに予測するCIM！西松建設が開発

山岳トンネル用のCIM（コンストラクション・インフォメーション・モデリング）と言えば、地質情報に基づいて地盤の3次元モデルを作り、地質断面図によって断層や地質変化点を予測するといった使い方が一般的です。一方、掘削最前線の切り羽から発破用の穴を削孔したデータによって、前方の地盤の地質やトンネル壁の変位を高精度に予測・解析するシステムは、独立したシステムとして運用されてきたので、CIMモデルに反映されることはありませんでした。そこで西松建設は、「山岳トンネルCIM統合管理システム」を開発しました。山岳トンネルのCIMモデルに、切り羽前方探査データを自動的に反映させるものです。切り羽前方の探査データと予測変位（緑色の線や数値）（以下の資料：西松建設）その結果、切り羽前方の地質や変位といたトンネルの挙動をナ、ナ、ナ、ナント、 CIMでビジュアルに予測することができるのです。（西松建設のプレスリリースはこちら） CIMによってビジュアルに示された地質や変位などの解析結果 20m先の断層の位置を予測した例このシステムは西松建設の地山評価システム「DRISS-3D」や変形を予測する「PAS-Def」を、演算工房（本社：京都市上京区）の汎用3次元ソフト「E-G Modeling」と統合したものです。その特長は、施工中に発破用の削孔作業などで得られたデータを、自動的にCIMモデルにインポートできることです。施工中に得られた最新のデータを活用して、前方地山の地質状況を3Dで可視化したり、既に掘削済みの区間の変位を予測したりすることができます。掘削の各段階におけるCIMの活用例このシステムは、北海道新幹線渡島トンネル（台場山）工事で運用されています。今後は他現場への導入も進め、機能追加や操作性の改善を行い、さらなる生産性向上に向けた取り組みを行っていく予定です。「山岳トンネルCIM統合管理システム」による生産性向上の概念図 “経験工学”と言われてきた山岳トンネル工事ですが、CIMによってデータを一元管理すると、新たな技術革新が進みそうですね。

2019/09/18 10:35 株式会社イエイリ・ラボ
AIで自動通訳も！飛島建設とロゼッタがハンズフリー通信システムを開発へ

工事現場内での通信は、トランシーバーやスマートフォンがよく使われていますが、話をするときに作業を中断するので非効率が発生するとともに、片手が使えないので安全面でも課題があります。そこで飛島建設とロゼッタグループ（本社：東京都千代田区）は、両手を離したまま使える多機能ハンズフリー通信システム「T-4PO」の製品化に向けて共同開発を始めました。しかし、単なる通話システムだけにはとどまりません。通信デバイスにはナ、ナ、ナ、ナント、産業用スマートグラス「HMT-1」（日本システムウェア製）を使用するのです。（飛島建設のプレスリリースはこちら）通信デバイスとして使われる産業用スマートグラス「HMT-1」（写真：日本システムウェア）多機能ハンズフリーシステム「T-4PO」の全体イメージ（資料：飛島建設）このシステムを使うと、作業を中断することなくハンズフリーで会話できるほか、HMT-1に搭載されたカメラやディスプレーを使って現場の音声や画像、図面、動画などの共有も行えます。今後はBIM（ビルディング・インフォメーション・モデリング）やCIM（コンストラクション・インフォメーション・モデリング）とも連携して、詳細な3D情報も共有できるようにする予定です。また、「HMT-1」を装着した技術者が話した内容をテキストデータ化し、音声や画像情報とひも付けてサーバー上に保存することで、事務所での書類整理や作成の簡素化にもつながります。つまり、技術者自身が「ドライブレコーダー」として現場を常に記録できるので、ヒヤリハットやトラブルが起こったときも、その原因を究明しやすくなります。さらに、驚くべき機能としては、話した言葉を音声認識によってリアルタイム通訳し、テキストで表示する機能もあるのです。現場で働く外国人労働者とのコミュニケーションにも、便利に使えそうですね。ロゼッタグループは2004年から自動翻訳の開発を続けており、2015年には東証マザーズ市場に上場した実力派の企業です。両社はシステム開発や実証実験を行った後、製品化し、2020年5月に発売する予定です。タブレットやスマホとは一歩進んだ現場の生産性向上が期待できそうですね

2019/09/17 10:44 株式会社イエイリ・ラボ
AI診断、3D化も自動で！日立システムズのドローン点検がセルフサービス化

日立システムズはドローン（無人機）を使って構造物の空撮や画像の加工、データ管理などをワンストップで行える「ドローン運用統合管理サービス」を2016年9月に開始しました。（詳細は、2019年9月15日付けのイエイリラボの記事を参照）その後、大量の写真をAI（人工知能）でチェックして劣化箇所を自動抽出したり、3次元管理台帳で劣化箇所を管理したりする機能などを追加してきました。（詳細は、2018年3月22日付けのイエイリラボの記事を参照）そして、2019年8月30日には、ドローン空撮写真からの「3次元モデル作成」や「診断」、「管理」などを、ナ、ナ、ナ、ナント、ユーザー自身がボタン操作で簡単に行えるクラウドサービスを追加したのです。（日立システムズのプレスリリースはこちら）橋梁をいろいろな角度から撮影した写真（以下の写真、資料：日立システムズ）写真から自動作成された3次元モデルユーザーは構造物全体を網羅するように撮影した写真をクラウドにアップすると、自分自身で3次元モデルを作成できます。写真は縦方向90%、横方向60%のラップ立に応じた枚数が必要です。また、写真と3次元モデルをひも付けて構造物の劣化箇所を一元管理する「3次元管理台帳」などの機能も、ユーザー自身がクラウド上のメニューを操作して簡単に使えます。こうした“セルフサービス”が生まれた背景には、ユーザー層の拡大があります。ドローン運用統合サービスが登場した当初は、橋梁やトンネルなど大規模な土木インフラを点検・補修する建設コンサルタントやゼネコンなどが中心でした。しかし、最近はマンションや商業ビルなどの住宅やビル施設を管理・点検する不動産事業者や点検事業者がドローンを使って劣化状況を把握したいというニーズも増えてきたのです。「ドローン運用統合管理サービス」の画面例このセルフサービス化により、価格体系もリーズナブルになりました。これまでは定額制でしたが、利用する機能やデータ処理した画像枚数単位で課金する月額従量制に変更したのです。例えば、AIを用いて劣化箇所を抽出した場合は、画像1枚当たり200円です。また、3次元モデル生成機能を使った場合、画像1枚当たり30円となります。（月額の基本使用料、3万円は必須）これからの建設業界は、人手不足問題がますます深刻化していきます。専門家を多く雇うことはもはや期待できませんので、AIにできる仕事はAIに担当させるワークフローの構築がそろそろ求められ始めたのかもしれません。

2019/09/13 10:40 株式会社イエイリ・ラボ
RebroとSpiderPlusが相互連携！iPadの風量データをBIMに戻す

iPadやiPhoneを現場で活用する建設会社の間で、レゴリスの「SpiderPlus」というアプリが人気を集めています。図面の管理屋や情報共有、電子小黒板を使った撮影、そして計測機器との連携など様々な機能が用意されており、まさに“何でもできる”と言っても過言ではないほど。タレントを使ったCM動画も話題になっていますね。豊富な機能を持つ「SpiderPlus」（以下の写真、資料：レゴリス）このほど、そのSpiderPlusが、ナ、ナ、ナ、ナント、設備用BIMソフト「Rebro」と相互連携し、空調吹き出し口などの風量データを両者間で交換できるようになったのです。（レゴリスのプレスリリースはこちら）設備用BIMソフト「Rebro」（左）と「SpiderPlus」のデータ連携イメージこの機能をどう使うかと言うと、まずRebroからSpiderPlusが入ったiPadに、空調吹き出し口などの測定箇所の位置情報や設計風量などの情報を取り込みます。 SpiderPlusの風量計測画面そして現場では、iPadや検査のもとデータとして活用し、ワイヤレス風速・温度計を使って吹き出し口付近の風速や温度を測定し、そのデータをiPadに自動記録します。ワイヤレス風速・温度計を使って吹き出し口付近を計測。データはiPad上のSpiderPlusに自動送信されるすると計測したデータと、Rebroから取り込んだデータを一体化して、簡単に記録帳表を出力できるのです。このとき、図面の測定ポイント番号と測定結果リストの番号がひも付いて各シートに出力されます。自動作成された検査記録帳票そして2019年8月からは、パソコン版のSpiderPlusを使って計測した検査データを Rebroに戻すこともできるようになりました。パソコン版のSpiderPlusからRebroへ、計測した検査データを戻すイメージ Rebroに戻した後は、BIM（ビルディング・インフォメーション・モデリング）のワークフローによって、検査記録データをサブコンとゼネコンで共有するなど、シームレスなデータ連携が行えます。 BIMとiPad、現場の計測機器が相互連携することで、現場のリアルな情報がBIMモデルにフィードバックされと、BIMモデルは実物の建物の性能を表す「デジタルツイン（電子データの双子）」として進化したことを表します。別の言い方をすれば、BIMのIoT（Internet of Things。モノのインターネット）化が一歩進んだということになります。まだまだBIMは変わっていきそうですね。

2019/09/12 11:30 株式会社イエイリ・ラボ

BIGLEMON誘導

BIGLEMON誘導

週刊助太刀

新着お知らせ

新着お知らせをもっと見る

ニュースアクセスランキング

ランキングをもっと見る