株式会社イエイリ・ラボのニュース一覧 | 建機・重機・運搬車両・農機など"はたらく機械"の情報

火災発生直後に避難経路も指示！竹中工務店が現場の火災報知器をIoT化

日々、状況が変わる工事現場ではこれまで、有線接続による火災報知器を集中管理することが困難でした。そのため、いざ火災が発生した時も、そのフロアだけに警報が鳴り、他のフロアなどにいる人に火災発生の連絡が遅れたり、どこで火災が発生しているのかがすぐにわからなかったりといった課題がありました。そこで竹中工務店とKDDI、ヤマトプロテックは、火災の初期対応や避難を迅速化させるため、ナ、ナ、ナ、ナント、 火災報知機をIoT化 したのです。（竹中工務店のプレスリリースはこちら） 従来の火災報知器（左）とIoT化された火災報知器（右）の比較（以下の資料、写真：竹中工務店、KDDI、ヤマトプロテック） もちろん、IoTとは「モノのインターネット」のことです。火災報知器を現場内のネットワークにi接続し、クラウドシステムと連携させることで、現場内にある火災報知器の集中管理を実現しました。各階にはPLC（電力線通信）を活用し、設置するだけてWi-Fiスポットになる竹中工務店独自の「IoT分電盤」を配置しました。これにヤマトプロテックの火災報知器や制御モジュールを無線で接続。さらにKDDIのモジュールを搭載したIoTデバイスやクラウドシステムと連携させます。状況が変わる工事現場では、無線による機器の接続は便利ですね。火災報知器を集中管理したおかげで、火災発生と同時に現場全体に場内スピーカーやメールなどでアナウンスや通知ができるほか、火元の場所に応じて、 最適な避難経路 も同時に指示できます。その効果は絶大です。2019年9月13日に、この「建設現場向けIoT火災報知システム」を導入した現場で避難訓練を行ったところ、火災報知器の発報から避難開始までの時間が0分となり、約5分で全員の避難が完了したそうです。 場内スピーカーで指示された避難経路を通って避難する作業員 約5分後、全員の避難が完了した 消火や避難誘導の担当者には初期対応を自動で通知できるので、迅速な初期対応も可能になりますね。工事現場での火災は、現場全員への周知が難しく、避難経路を間違えると逃げ遅れなどの原因になります。IoT化のメリットは、現場全体を見渡して、いろいろな場所にいる人に最適な情報を迅速に提供できることではないでしょうか。

2019/11/07 15:33 株式会社イエイリ・ラボ

着水して河床を計測！JR東、OKIらが水陸両用ドローン測深機を実験中

河川橋梁の維持管理では、橋脚付近の河床が洗くつなどによって異常に深くなっていないかを把握することが重要です。 東日本旅客鉄道（以下、JR東日本）ではこれまで、橋梁の上から重りの付いたロープを河底まで下ろして、河床の状況を測定しました。 しかし、橋桁から離れた場所の測深が難しかったり、流速が早い場合は測定精度が落ちるなどの課題もありました。 この問題を解決するため、開発が行われているのは、 ナ、ナ、ナ、ナント、 ドローン搭載型MNB測深機 なのです。（OKIのプレスリリースはこちら） 「ドローン搭載型MNB測深機」の試作機（以下の写真、資料：OKI） この“空飛ぶ水中測深装置”は、「マルチ・ナロー・ビーム（Multi Narrow Beam）」という深浅測量用の機器を、水陸両用にドローン（無人機）に搭載したものです。 ドローンのように陸上から飛び立ち、水深を測定したいところに着水します。 そして、機器から水中に扇状に音波を放射し、その反射音から広い範囲の水深を測定しします。着水した後は、ボートのように水面を自由に移動できます。 浅瀬に遭遇した場合は、離水して移動することができます。 河床調査の手順イメージ JR東日本が設立したオープンイノベーション組織、「JR東日本モビリティ変革コンソーシアム」に参加しているJR東日本、OKI、FPV Robotics（本社：東京都渋谷区、以下FPV）はこのほど、この装置を使い、河床状況調査の作業効率化と安全性向上目指す実証実験を始めました。 測深装置部は、OKIシーテックが開発した無人ボート「CARPHIN V」に使われているものをさらに小型化し、FPVが開発した水陸両用ドローンに搭載しました。 測深装置部は無人ボート「CARPHIN V」のものを小型化した そして調査対象場所への飛行から着水、水上航行と測深、離水から陸上への帰還までの一連のプロセスを､遠隔操作や自動制御で行うことが可能なりました。 ドローン関連の製品や技術は、海外で開発されたものが目立ちますが､今回の測深機は、測深機からドローン機体、ソフトウェアまでも、すべてを国産化しています。 OKIはこのドローン搭載型MNB測深機を、「CARPHIN air（カーフィンエア）」という製品名で、 2020年度の第3四半期 に発売することを目指しています。 ご興味のある方は、2019年10月15日から18日まで、千葉市の幕張メッセで開催される「CEATEC 2019」のOKIブース（ホール4、期間番号：A005）に出展されますので､ご覧ください。 今回のケースでは、ドローンによって現場を計測すると言うよりも、ドローンによって計測装置を現場まで送り届ける使い方をしていると言えそうです。 地すべり崩壊地に加速度センサーやGNSS発信器などを設置する手段など、いろいろな使い方ができそうですね。

2019/10/11 11:30 株式会社イエイリ・ラボ

トラス桁内もしっかり点群化！イクシスが3Dスキャナー持ち上げロボを開発

3Dレーザースキャナーは、既存構造物を高精度に3Dデータ化するのに有効な機器です。 ただ、三脚に据え付けて使う地上型タイプは計測の高さに限度があり、どうしても構造物を“見上げる”ような計測となるため、橋桁内部のトラス構造など、込み入った部分の点群計測には使いづらいのが実情でした。 この問題を解決するため、インフラ用ロボットメーカーのイクシス（本社：川崎市幸区）が画期的なロボット「VAN-BO」を開発。2019年11月に発売することを予定しています。 ナ、ナ、ナ、ナント、 3Dスキャナーを持ち上げ ることにより、高い視点から点群計測を行うものなのです。（イクシスのプレスリリースはこちら） 地上型3Dレーザースキャナーを昇降させるロボット「VAN-BO」（以下の写真、資料：特記以外はイクシス） 使用する3Dスキャナーは重さ1kgのライカ「BLK360」など（写真：家入龍太） このロボットには、自動昇降型（3～4.5m高）と、マニュアル昇降型（8m）の2タイプが用意されています。 3Dレーザースキャナーを高い位置に持ち上げて計測できるので、橋桁の裏や工場の天井付近にある設備など、三脚に据え付けた状態では計測しにくかった部分もしっかり点群化できるようになります。 ロボットの大きさは幅300mm×長さ500mm×高さ1815mmで、重量は約33kg（3Dスキャナーは含まず）です。電源は外部から給電し、遠隔操縦が可能です。 開発に当たっての実証実験や取得データの精度検証、および今後の商品供給には、ライカジオシステムズが協力しています。 　 「VAN-BO」によって計測した橋桁裏のトラス構造の点群データ。これまではこうした点群化は難しかった 三脚に据え付けて計測した点群（左）と「VAN-BO」によって持ち上げて計測した点群（右）の比較。高い視点からだと、配管設備などのくっきりと点群化できる 搭載可能な3Dスキャナーは、BLK360のほか、 重量5kgまでの機種 なら他のメーカーの製品にも対応できます。 用途としては、橋梁や道路などの社会インフラや、工場・プラントの建物や設備などの計測を想定しています。 3Dレーザースキャナーによる点群計測だけでなく、いろいろな角度から撮った大量の写真をパソコンで処理して3Dモデル化する「フォトグラメトリー」でも、このロボットが活躍しそうですね。 気になるお値段は「オープン価格」です。2019年10月9日～11日まで東京ビッグサイト開催されている展示会イベント「建設テック2019」（主催：日経BP社）でも、この製品が参考出展されているそうですので、ご興味のある方はどうぞ！

2019/10/10 10:43 株式会社イエイリ・ラボ

足場の単管でLAN電波を送る！古野電気と戸田建設が現場LANシステムを開発

建設現場でロボットやAI（人工知能）、測量機器などが働くためには、現場内に無線LAN環境を構築する必要があります。 ところがビル現場のように縦方向の無線LANがフロアで区切られている場合、上下方向の通信をどう確保するかが課題でした。 そこで、古野電気（本社：兵庫県西宮市）と戸田建設は、 ナ、ナ、ナ、ナント、 足場用の単管 で無線LANの電波を、階を貫いて送る方法を開発したのです。（古野電気のプレスリリースはこちら） 「ウェーブガイドLANシステム™」を活用したビル建設現場イメージ（左）と、各フロアに設置されたアンテナユニットのイメージ（右） このシステムは「ウェーブガイドLANシステム」と呼ばれるものです。 両社は仮設足場に使われる単管パイプに着目し、この中に無線LANの電波を通すことにより、階を貫いた通信を可能にする「導波管」として活用することを思いついたのです。 単管パイプと、電波を放射するアンテナユニットを組み合わせて高さ方向へ敷設し、各フロアに設置したアンテナユニットを通じて電波を放射することで、LANケーブルを敷設せずに階を貫いた、建物全体での快適な通信環境を構築することに成功しました。 単管パイプを用いた「ウェーブガイドLANシステム」の取り付け状況 これまでは、有線のLANケーブルを敷設していましたが、このシステムでは現場でおなじみの単管パイプを使用するため、 簡単に設置、解体 が行えます。 無線LANの電波は、各階に設けられたアンテナユニットを通じて電波を放射するので、LANケーブルの敷設やアクセスポイント、ハブなどの設置が必要ありません。 また、無線LANの通信範囲を拡大する場合は、単管パイプとアンテナユニットを増設するだけでよいので、工事の進ちょくに合わせて簡単に設置を変更できます。 なお、このシステムは2019年10月15日～18日に、千葉・幕張メッセで開催される「CEATEC 2019」に出展されますので、ご興味のある方はどうぞ！

2019/10/09 10:54 株式会社イエイリ・ラボ

QRコードを図面に張り付け！DRA-CADがクラウドと連携しBIMっぽく進化

国産のCADソフトとして、長年の歴史と根強い人気を誇る建築ピポットの「DRA-CAD」の最新版、「DRA-CAD18」が2019年11月に発売されることになりました。 直感的に使える操作性のよさやIFCファイルを介してのデータ交換機能など、BIM（ビルディング・インフォメーション・モデリング）ソフト的な感もあるこのソフトですが、今回のバージョンアップでは、 ナ、ナ、ナ、ナント、 QRコードを図面に張り付け る新機能が追加されたのです。（建築ピポットのプレスリリースはこちら） BIMっぽく進化したDRA-CAD18の画面（資料：建築ピポット） 「QRコード」には、URLやメールアドレス、テキストを格納し、図面上に張り付けることで、図面やCAD画面からモバイル端末のカメラを使って関連情報にアクセスできます。 また、クラウドとの連携により、「紙」に頼らない図面活用も可能になりました。DRA-CADの図面データをクラウドに置き、「DRA Viewer」というアプリを使うことで、外出先でも簡単に図面を開けます。 このほか、描画の高速化や図面のパン・ズームなどが素早く連続して操作できるようになったり、マクロによって何度も繰り返し使うコマンドを次々と自動的に起動してスムーズに作業できるようになったりと、細かいところでも生産性向上のための改良が施されています。 注目したいのは、3次元機能の強化です。建具などのパーツデータの幅や高さ、奥行きを変えて、 伸縮するパーツデータ として図面上に配置できるのです。 さらにSketchUpのskp形式のファイルを読み書きできるようになりました。DRA-CADで作成した建物に、SketchUpで作成した家具や車を配置したり、SketchUpへ建物の3次元データを渡したりして、作業を続けることができます。 こうしたBIMっぽい機能が追加されたことで、昔からのDRA-CADユーザーも自然に、BIM導入の方向に進んでいくのかもしれませんね。 気になるお値段ですが、「DRA-CAD18」が19万円（税別）、2次元版の「DRA-CAD18 LE」が9万5000円（税別）です。2020年3月末まではそれぞれ17万1000円（税別）、8万5500円（税別）になるキャンペーン価格が適用されます。

2019/10/08 10:04 株式会社イエイリ・ラボ

座標と点群計測を1台で！BIMによる施工管理に向いたトプコンの「GTL-1000」

3Dレーザースキャナーによって計測する点群データは、現場の3D形状を精密にデータ化できるというメリットがある半面、構造物の角などの座標をピンポイントで計測できないという課題がありました。 そこで、点群計測とは別に、トータルステーションを使って必要な部分の座標を計測し、後でデータを合体させるという手間ひまがかかっていました。 トプコンはこの作業の時間と人員を削減するため、画期的な新製品「GTL-1000」を2019年10月に発売しました。 3Dレーザースキャナーとトータルステーションを ナ、ナ、ナ、ナント、 1台に合体 させた世界初の測量機器なのです。 3Dレーザースキャナーとトータルステーションを合体させた「GTL-1000」（以下の写真、資料：トプコン） 三脚に据え付けると、その場で点群と座標計測が同時に行えるため、これまでのように3Dレーザースキャナーとトータルステーションを2度、据え付けて計測する手間が省けます。 建物や構造物の点群計測を行いながら基準点の座標を同時に計測するイメージ また、計測したデータには、点群と基準となる座標点が整合性のとれた状態で一体化されています。そのため、基準点を手がかりにして複数の地点で計測した点群データを高精度で合成できます。 例えば、建物の外側や、各階の内部など、様々な位置で計測した点群を1つにまとめる場合もスムーズに行えます。その結果、点群計測の人員や時間が半減し、機器の導入コストも削減できるというメリットがあります。 従来の計測方法（上）とGTL-1000を使った新方式（下）の作業量の比較 また、基準となる座標を含む点群データと建物のBIM（ビルディング・インフォメーション・モデリング）データを比較することで、 BIMによる施工管理 も行えます。 BIMモデルとGTL-1000を使用した、BIMによる施工管理のイメージ GTL-1000はこのほか、測量用のプリズムを自動追尾や自動示準する機能や、遠隔操作の機能も付いていますので、ワンマンでの測量や墨出しも可能です。 施工BIMの普及とともに、測量機器もBIMのワークフローを無視できなくなってきたようです。

2019/10/07 10:27 株式会社イエイリ・ラボ

3Dナビでシールド機運転、AIで岩盤判定！大林組がトンネル、ダム施工を革新

トンネルやダム工事はこれまで、経験と勘がものを言う世界でした。 例えば、都市トンネルなどの掘削で使われるシールド機の方向修正を行うとき、曲がりたい方向に「余掘り」してシールド機の向きをぐいと変えます。 そのとき、シールド機とセグメントの間に適切なすき間（クリアランス）がないと、シールド機やセグメントに無理な力がかかり、施工中や完成後の漏水やひび割れ発生の原因になります。 シールド機の方向を修正するときに必要な「余掘り」と「クリアランス」を計算する2次元図面のイメージ（特記以外の資料：大林組） シールド機の曲げ加減や余掘りの量はこれまで、施工管理者が表計算ソフトや作図ソフトを駆使し、2次元の作図によって求めていましたが、うまくいかないこともありました。 そこで大林組は、シールド機の方向修正作業をスムーズに行えるシステムを開発しました。 シールド機が進む方向や余掘り量、セグメントとのクリアランスを、 ナ、ナ、ナ、ナント、 3Dで線形管理 することにより、わかりやすく見える化してくれるのです。（大林組のプレスリリースはこちら） シールド3次元管理システムの画面。3D空間上で余掘り量を色分け表示したところ。ソフトはNavisworksを使っている シールド機後部とセグメントとのクリアランスを色分け表示した例 これまでは手作業で計算していた余掘り量とクリアランスを、3D空間上で自動計算し、色分け表示してくれるので方向修正の計画立案作業にかかる時間を30%短縮できます。 また、「アシスト機能」によって方向修正計画の妥当性をチェックしてくれるので、経験の少ない技術者でもスムーズなシールド機の運転が行えます。 大林組は、シールド自動化システム「大林インテリジェントシールド（OGENTS：Obayashi Intelligent Shield）」の開発に取り組んでいます。 今回の3次元線形管理システムはシールド自動運転システム「OGENTS/DRIVE（オージェンツ/ドライブ）」の一部となるものです。 今後、シールドトンネル用の自動測量システム「OGENTS/SURVEY（オージェンツ/サーベイ）」とも連携させ、測量結果をもとに方向修正計画の立案や指示、運転操作までを自動化していく予定です。 シールドトンネル用の自動測量システム「OGENTS/SURVEY」のイメージ図 ゆくゆくは、シールド機による施工を自動化する「大林インテリジェントシールド」の実現を目指している さらに大林組では、ダム工事の技術革新も進めています。長年の経験で蓄積してきた施工技術と、 ICT、IoT、AIを融合 させた様々な情報化施工技術を開発し、「ODICT（Obayashi-Dam Innovative Construction Technologyの略。オーディクトと読む）」というソリューションに集約していきます。 そして、工事の安全性や生産性を向上させるほか、品質管理の高度化を目指します。 ダム施工技術とICT、IoT、AIを統合したソリューション「ODICT」の概念図 このソリューションは、水資源機構が発注した川上ダム本体建設工事（三重県伊賀市）で初めて活用します。 川上ダムの完成イメージ（資料：水資源機構川上ダム建設所） 例えば、「AI（人工知能）による基礎岩盤の健全性判定」や「タワークレーンによるコンクリート運搬のオートメーション化」、「コンクリート締め固め判定の自動化」などの新開発技術を含め、20を超える技術を使っていきます。 経験と勘に頼っていた判定作業も、少しずつAIなどで行えるようになってきましたね。

2019/10/04 10:23 株式会社イエイリ・ラボ

生産性8割向上！鹿島が照明の測定・調整作業をロボットで無人化

建築工事の完成直前には、様々な機器の試運転や調整を行います。なかでも天井の照明設備の調整は、太陽光の影響を防ぐため、夜中に作業しないといけないので大変です。 膨大な数の照明設備を1つ1つ、机上面や床面の照度が設計値通りになるように、検査・調整していくので、現場管理者にとっては大きな負担となっていました。 そこで、鹿島はこの作業を無人で行ってくれるロボットを開発しました。 照明設備の照度測定から調整作業までを行ってくれるロボット（以下の写真、資料：鹿島） 部屋の中を動き回りながら照度を測定し、照明設備の明るさセンサーに送信することで、 ナ、ナ、ナ、ナント、 照度調整まで をワンストップで行ってくれるのです。（鹿島のプレスリリースはこちら） 部屋の中を無人で動き回るロボット 走行ルートは自動的に決定する ロボット大きさは長さ600mm×幅500mm×高さ450mmで、本体質量は22kg。最高速度は毎秒1.0mです。 走行ルートは、測定する範囲にある照明と照度センサーの位置を図面データから読み込み、自動的に決定します。 照度計を搭載したアームが上下して、床面から机上面の高さ（800mm）までの任意の高さでの照度を自動測定します。1カ所の測定には2秒くらいしかかかりません。 そのデータは照明制御システムに送信され、目標照度に調整するというわけです。非常照明の場合は床面レベルで照度測定を行います。測定したデータは、品質記録として出力することもできます。 床面の照度を測定しているところ ロボットには、壁までの距離を計測して位置を認識する「レーザーレンジファインダー」が搭載されているため、正確な位置での照度測定が行えます。 走行ルート上に障害物があった場合には、それを回避して再び走行ルートに戻ります。 アームに搭載された照度測定用のセンサーと障害物検知用のレーザーレンジファインダー 障害物を迂回（うかい）した後は、自動的にもとのルートに戻る このロボットを愛知県と大阪府内で施工中の現場で使用したところ、照度測定の機能は熟練作業者と同等の結果が得られました。 そして、作業人数は従来に比べて 約80%も削減 することができたのです。 このロボットは「作業の半分はロボットと」をコアコンセプトとする「鹿島スマート生産ビジョン」（2018年11月27日付けのイエイリラボのブログを参照）の一環として開発されました。 鹿島は今後、このロボットの用途を騒音や温湿度測定などにも広げて、設備機器の性能検証作業をさらに省力化していくことを目指しています。

2019/10/03 10:28 株式会社イエイリ・ラボ

BIMで”健康ビル”を追求！梓設計とソフトバンク、ウフルが実証実験

建物が世の中に対して果たす責任として、これまでは地球環境保護の視点から「CO2排出削減」がクローズアップされてきましたが、最近、「入居者の健康」に焦点を当てた「WELL認証（WELL Building Standard）」も注目されてきました。 これは居住者に対して建物が、（1）空気、（2）水、（3）食物、（4）光、（5）フィットネス、（6）快適性、（7）こころという7つの要素を良質に提供しているかどうかという視点で評価するものです。日本では2017年に初めて、大林組技術研究所本館がWELL認証を取得しました。 WELL認証の7つの要素（資料：Courtysy of sourceable.net） 梓設計も、本社ビルが「WELL Certification」というタイプで登録されていますが、その取り組みを進化させるため、2019年9月30日からソフトバンク、ウフル（本社：東京都港区）とともに実証実験を開始しました。 梓設計の本社ビルに、温湿度や照度、騒音、におい、気圧などのセンサーや、会議室の利用状況を確認できる人感センサーなどを配置し、 ナ、ナ、ナ、ナント、 BIMモデルと連携 させることにより、働く人のパフォーマンスを最大化させる革新的なワークプレイスを目指す実験なのです。（梓設計のプレスリリースはこちら） ビル内に様々なセンサーを配置し、BIMモデルと連携させるイメージ（資料：梓設計、ソフトバンク、ウフル） 言い換えれば、BIMモデルの属性情報として、人の健康にかかわる様々なデータをリアルタイムにインプットし、健康に関するビルの状態を「IoT（モノのインターネット）」化しようというわけですね。 各社の役割分担ですが、梓設計は収集したデータの分析や環境の自動制御アルゴリズムの開発、ソフトバンクはデータ収集のための通信環境やクラウド環境の提供など、そしてウフルは各種センサーの調達や収集したデータの可視化や活用などを支援する「enebular」の提供などを行います。 また、会議室内にはカメラやマイクを配置して、映像や音声データを収集します。さらにメガネや腕時計型の ウェアラブル機器 を梓設計の一部社員が身に着けて、感情や集中度合い、心拍数に関するデータを収集し、建物内のセンサーから得たデータとの相関性も分析するとのことです。 梓設計では、この分析結果をオフィスだけでなく、空港やスポーツ施設、ヘルスケア施設などの様々な建物にも活用していく予定です。 BIMモデルの中で、これらのデータを立体的に分析することで各データの相関性が明らかになり、設計に生かされると、「健康の最大化」といった新たなビルの価値が生まれそうですね。

2019/10/02 10:34 株式会社イエイリ・ラボ

氷水でクールに！インフォマティクスがHoloLensの冷却装置を開発

ゴーグル型のMR（複合現実）デバイス「Microsoft HoloLens」は、現場の風景に構造物や設備などの3Dモデルを重ねて、実物大・立体視で見られるとあって施工管理や墨出しなどへの活用が注目されています。 ただ、もともと屋内で使用を想定して作られているため、暑さに弱く、気温が30℃くらいになるとしばしばダウンしてしまうのが玉にきずです。 夏場の工事現場で使用中のHoloLens。気温が高くなるとダウンすることが多い（以下の写真：家入龍太） この問題を解決しようと、HoloLens用のソフト「GyroEye Holo」を開発・販売するインフォマティクスは、画期的な装置を開発しました。 ナ、ナ、ナ、ナント、 凍ったペットボトルの水 をHoloLensの周囲に循環させて、冷却するものなのです。 HoloLensの周囲にぐるぐる巻きにされたパイプ（黄色の矢印部分にパイプが通っている） 白い冷却パイプは見た目も涼しげです パイプには凍ったペットボトルの水を循環させる パイプには凍ったペットボトルの水を循環させる 冷却装置付きのHoloLensを装着したイメージ ペットボトルは、循環用のポンプやバッテリーともに専用のバックパックに収められます。 このバックパックは、以前、イエイリラボでも紹介した“人間エアコン”のものを使っているそうです。品薄のため、入手には苦労したとのこと。 昨日（2019年9月30日）には、ある現場でHoloLensを使った実験を行いましたが、この装置を使う前は暑さのためHoloLensがダウンしてしまいました。 そこでこの装置を起動させたところ、HoloLensは見事に回復し、問題なく使うことができました。 ある現場で使用中の冷却装置付きHoloLens イエイリも試しに装着させてもらいましたが、HoloLensだけでなく 頭もクールに冷える ので、めちゃくちゃ気持ちがよかったです。 冷却装置を試用するイエイリ まさかHoloLensの開発元であるマイクロソフト社も、このような装置が開発されるとは思ってもみなかったでしょう。 今年中にも発売予定と言われる次期バージョンの「HoloLens2」は、暑さ対策がどのくらいできているかが気になりますね。

2019/10/01 10:53 株式会社イエイリ・ラボ

3年でBIM導入が急増！日事連が中小事務所のBIM活用実態を解明

日本の建設業界では、BIM（ビルディング・インフォメーション・モデリング）の導入率はどれくらいなのでしょうか。ぶっちゃけて言うと、その答えは調査した団体や調査対象、調査時期によって大きく変わると言えます。 例えば、私も調査にかかわった「BIM活用実態調査レボート2011年版」では、今から10年近く前の調査にもかかわらず、33.1%が「BIMを導入している」と回答しました。（※このレポートは今でも、オートデスクの「BIMをもっと知りたい」ページからダウンロードできます） また、日本建設業連合会のBIM専門部会が2017年に、日建連会員企業の建築部門を対象に行ったアンケートでは67%がBIMを導入していると回答しました。（詳細は2018年7月5日付けのイエイリ・ラボ ブログ記事を参照） しかし、これらの調査はBIMへの関心が高い「アーリーアダプター」や、大手建設会社が中心なので、中小の設計事務所の実態は依然として不明なままでした。 この疑問に対し、日本建築士事務所協会連合会（以下、日事連）の「BIMと情報環境ワーキンググループ」がこのほど、信頼性の高い答えを発表しました。 同グループが同協会の会員事務所から得た995件の有効回答をもとに作成した「建築士事務所のBIMとIT活用実態にかかわる調査　報告書（WEB版）」がそれです。 「建築士事務所のBIMとIT活用実態にかかわる調査　報告書（WEB版」）の表紙（以下の資料：日事連） この調査によると、 ナ、ナ、ナ、ナント、 BIM導入率は30.0% ということが明らかになったのです。（報告書のダウンロードはこちらから） 日事連会員事務所のBIM導入率 この調査によると、「事務所に常駐する総職員数」は1～4人が約5割、9人までを含めると約8割を占めており、中小の設計事務所の実態を表しているものと言えそうです。 導入しているBIMソフトは、ArchiCAD、Revit、Gloobeがベストスリーのようです。設備や構造の専門事務所も含まれているので、RebroやCADWe’ll Tfas、TeklaStructuresなどの名前も見られました。 導入しているBIMソフト BIMの活用範囲は、プレゼン用資料や企画設計、基本設計といった上流段階での活用が多いようで、実施設計や工事監理などはやや少ないようです。 BIMでよく利用する機能についても、CG・レンダリングがトップでした。やはりデザインの検討やプレゼンテーション、3Dモデルからの図面作成、干渉チェックあたりの活用が多いようですね。 BIMの活用範囲 BIMでよく利用する機能

2019/09/30 10:22 株式会社イエイリ・ラボ

クルマより安い！階段もスイスイ上る4つ足ロボ「Spot」が発売に

昨年（2019年）、竹中工務店やフジタなどの建築現場で、米国ボストン・ダイナミクス（Boston Dynamics）の4つ足ロボット「SpotMini」がテストされ、まるで犬のように段差や階段などを軽々と移動する様子に注目が集まりました。（詳細はイエイリ・ラボ2018年6月29日付けの記事を参照） 　竹中工務店やフジタの現場でテストされたSpotMini（動画：YouTubeより） ボストン・ダイナミクスはこのほど、 ナ、ナ、ナ、ナント、 このロボットを発売 したことを明らかにしたのです。（ボストン・ダイナミクスの英文プレスリリースはこちら） 発売された4つ足ロボット「Spot」の装備。説明の日本語訳は筆者（以下の写真、資料：Courtesy of Boston Dynamics） 今回の発売に当たり、ロボットの名前は「Spot」になったようです。 ロボット本体の前には前照灯と周囲360度を撮影できるステレオカメラが付いており、障害物や人との接触を防ぎます。 ロボットの上部には、アタッチメントを取り付ける部分が2カ所あり、ロボットアームやパン・チルト・ズームが行えるカメラ（PTZカメラ）などが取り付けられるようになっています。搭載できる機器などの重量は14kgまでです。 最高速度は毎秒1.6mで、1回のバッテリーで90分動きます。バッテリーは交換式となっています。 また、動作温度は-20℃～45℃と広く、IP54の防水・防じん性能を持っています。 ラフな坂道を上る「Spot」 14kgまでの荷物や装備を搭載できる ロボットアームでドアを開けることも可能 バッテリーは交換式なので、すぐに復活できる IP54の防水・防じん性能を持っている 気になるお値段ですが、ボストン・ダイナミクスは発表していません。 ただ、「IEEE SPECTRUM」に掲載された記事（Boston Dynamics’ Spot Robot Dog Goes on Sale）によると、 クルマより安いレベル とのことです。 ただ、クルマと一口で言っても、大衆車から高級車まで様々ですが、どのランクのクルマなのかは、ケース・バイ・ケースで異なりそうです。 ボストン・ダイナミクスは、ソフトバンクが買収し、子会社になっています。今後、現場で広く使われそうなロボットですね。 　

2019/09/27 10:58 株式会社イエイリ・ラボ

PropTechって知ってる？Tシャツの若者がAIやクラウドで不動産業に革命

賃貸不動産の取引は、人間が賃料を査定し、地元の仲介業者が貸し手と借り手をつなぎ、仲介手数料を取るという数十年来の伝統的なビジネスモデルが今なお、生き続けており、他業界に比べて「20年は遅れている」とも言われます。 それが今、AI（人工知能）やクラウドなどのIT（情報通信技術）を武器に、20代～30代の若者たちが大変革を始めようとしています。その“決起集会”とも言えるイベント「PROPTECH STARTUP CONFERENCE 2019」が2019年9月20日、東京・半蔵門で開催されました。 東京・半蔵門で開催された「PROPTECH STARTUP CONFERENCE 2019」のセミナー会場（以下の写真：家入龍太） Propというのは、不動産を意味するプロパティー（Property）の略、「Tech」はもちろんテクノロジー（Technology）の略です。 そんな言葉は聞いたことがないという方がほとんどでしょう。それもそのはず、「ここ3カ月で定着してきた言葉」だからです。 従来の伝統的な不動産イベントと違うのは、講演者や参加者の服装です。 ナ、ナ、ナ、ナント、 Tシャツやジーパンが標準 と言っても過言ではないのです。 従来の不動産業では考えられない講演者たちのラフなスタイル 展示会場もこの通り。Tシャツ姿があふれていた で、参加者や出展者はこの会議でどんな不動産業の新ビジネスをPRしているかというと、従来の不動産ビジネスモデルにはなかったものばかりです。 例えば、Propreはネットやデータベースで流れている不動産の情報を毎日1000万件以上もかき集め、AIによって価格や賃料のほかキーワードを分析し、世界中を125m四方に区切ってそのエリアの特徴をマッピングし、ユーザーに対して最適な物件を紹介するビジネスを展開しています。 不動産物件の情報をAIによってキーワード分析する 東京都内を細かいゾーンごとに特徴をマッピング。エリアの雰囲気や賃料などから最適な物件を探し出す また、イタンジはスマートフォンによって開けられるスマートロックを賃貸物件に装着し、お部屋探しをしている人自身が不動産会社スタッフの同行なしで物件を下見できるセルフ内見サービスを展開しています。スマホだけで下見から申し込みまでが完結する、これまでにないビジネスモデルです。 イタンジのセルフ内見サービス。既存のサムターン型キーに後付けできるスマートロックを活用している また、Clinはオフィスの清掃業務を対象としたマッチングサービスを展開しています。ウェブサイト上でオフィスの広さや清掃内容をチェックしていくと、それに応じた見積金額の内訳がどんどん表示されていき、清掃を担当するスタッフの予約や支払いが明朗会計で手軽に行えます。 オフィス清掃業務のマッチングサービスをClinの社長さん

2019/09/26 11:11 株式会社イエイリ・ラボ

LED光で水中会話、吊り荷を遠隔操作！アクティオが潜水士の生産性を向上

LED光で水中トランシーバー！アクティオが潜水士の生産性を高める新製品レンタルを開始 護岸工事で使われる消波ブロックを設置するとき、“縁の下の力持ち”になっているのは潜水士です。 しかし、潜水服や空気ボンベを装着した潜水士同士が会話するのは、なかなか困難です。そのためこれまではジェスチャーや有線の通信機が使われてきました。 この“お困りごと”を解決するため、アクティオは水中でもスムーズに会話できる水中通話器「i-MAJUN（イマジュン）」のレンタルを2019年10月1日に開始することになりました。 潜水士の声を骨伝導マイクで拾い、 ナ、ナ、ナ、ナント、 LED光波 によって相手に伝えて会話できる画期的な水中トランシーバーなのです。（アクティオのプレスリリースはこちら） 水中トランシーバー「i-MAJUN」の構成（以下の写真、資料：アクティオ） LED光波を使った通信機。上が受信部、下が送信部 トランシーバーを向け合い、水中で会話する潜水士たち 有線通信機のように作業のじゃまになるケーブルがないので、効率的かつ自由に作業が行えます。 最大通信距離は10m、最大深度は30m。専用リチウムイオン電池を電源に使用し、連続で約4時間使用できます。 レンタル料金は9万円/月で基本料が5万円かかります。 アクティオではこのほか、消波ブロックをクレーンで吊り下げるときにブロックが回転しないようにする ジャイロマスター も併せてレンタルします。（アクティオのプレスリリースはこちら） 吊り荷の向きを遠隔操作するジャイロマスター 内部に約700kgもの重さのフライホイールを内蔵しており、それが毎分約2000回転することで吊り荷の回転を防止するだけでなく、遠隔操作で任意の方向に向けることもできます。 日本には国家試験をパスした潜水士が全国で約3300人いますが、10年後には2900人に減ると予想されています。そのため、少ない潜水士で作業が行えるように生産性を高める必要があります。 工事のあらゆるところで、生産性向上の取り組みが進んでいるのを感じますね。

2019/09/25 10:56 株式会社イエイリ・ラボ

写真や点群を3D地図でクラウド共有！福井コンピュータの「CIMPHONY Plus」

広い範囲で行われる土木工事では、工事写真や点群データなどの施工記録を管理、共有するためには、どうすればわかりやすくできるかは、施工管理者にとって悩みの種です。 そこで福井コンピュータは本日（2019年9月24日）、「CIMPHONY Plus」というサービスを開始することになりました。 データ共有クラウドサービス「CIMPHONY Plus」の概念図（以下の資料：福井コンピュータ、道端組） ナ、ナ、ナ、ナント、 クラウド上に3D地図 を作り、その上に位置情報付きの写真データや、ドローン（無人機）空撮などで作成した点群データを置いて管理しようというものです。 現場データを管理するプラットフォームとなる現場の3D地図 3D地図上に保存された工事写真。時間軸のスライドバー（画面下）を動かすことで、過去に戻って現場を確認できる 現場データを管理するプラットフォームとなる現場の3D地図は、国土地理院の「地理院地図」や「標高タイル」、OSM財団の「OpenStreetMap」を使って作ります。 この3D地図に位置情報と時間情報が付いた様々な現場データを重ねて管理します。 現場写真の保管には、同社の電子小黒板対応のスマホアプリ「どこでも写真管理 Plus」や、土木施工管理システム「EX-TREND武蔵（写真管理）」が使えます。写真以外の様々な書類も配置・保管が可能です。 また、点群データの保管は点群処理システム「TREND-POINT」など、同社の設計ソフトが使えます。 一方、「CIMPHONY Plus」で保管されたデータの利用には特別なソフトは必要なく、ウェブブラウザーがあればOKです。 工事現場は時々刻々と変化するので、「時間軸」の機能を使って過去のある時期に戻って、そのときの工事写真や点群などを見ることができます。 点群は3D地図に重ねるように管理できる さらに驚くべきことに、ウェブブラウザーを使って 土量計算や断面の生成 なども行えるのです。 ウェブブラウザーを使って切り土量や盛り土量を計算し、グラフ化した例。日々の土量進ちょく管理に使える 実測データと設計データを比較して差分土量を算出した例 点群データから断面を生成した例 気になる利用料金ですが、写真データや書類を保管できる「Standardプラン」が年間3万6000円（税別）からとなっています。また設計データや点群データを保管できる「Professionalプラン」は、2020年1月から運用が開始され価格は未定です。 このシステムがあれば、必要な写真や点群データを確認するために特定のパソコンのところに行く“移動のムダ”が削減されるだけでなく、場所と時期に合ったデータを見つけるための“探す時間のムダ”、データを加工して土量や断面を作成する“加工のムダ”までも削減できそうですね。

2019/09/24 10:11 株式会社イエイリ・ラボ

忍者や恐竜が「いらっしゃいませ」！3Dホログラムが接客する世界初の変なホテル

旅行会社のエイチ・アイ・エス（H.I.S.）ホテルホールディングスが展開する「変なホテル」シリーズは、フロント業務や荷物運びなどの仕事のほとんどをロボットに任せたホテルとして知られています。 人間の従業員はベッドメーキングや監視カメラ要員などしかいないので、「労働生産性」の高さも注目すべきところです。 同社は2019年9月1日、全国で14件目、東京都内で7件目となる「変なホテル東京 浅草田原町」を開業しました。 9月1日に開業した「変なホテル東京 浅草田原町」のイメージ図（以下の資料：H.I.S.ホテルホールディングス） チェックインのため2階のフロントに向かうと、そこにいるのは、 ナ、ナ、ナ、ナント、 3Dホログラムの執事 なのです。（H.I.S.ホテルホールディングスのプレスリリースはこちら） フロントで接客する3Dホログラムの店員 ホログラムとは特殊なフィルム上にレーザービームを使って、立体画像を再現したもので、もやっと空間に浮き上がった姿は、幻想的です。 その姿は執事のほか、恐竜や忍者にも“変身”し、チェックインするお客さんを楽しませてくれます。 また、2階のフロントロビーは日本文化を象徴した浅草・雷門と柳をイメージした色彩のインテリアです。チェックインやチェックアウトの際には、映像プロジェクションマッピングと音による演出でお客さんをもてなします。 フロントロビーイメージ 映像プロジェクションマッピングによるおもてなしも こうした光のホログラムによるチェックインは、 世界で初めて とのことです。 海外からインバウンド旅行客も、大いに楽しんでくれそうですね。 フロントは変わってますが、客室は一般のビジネスホテルのようなデザインなので、落ち着いて過ごせそうです。 落ち着いた客室 ホログラムやロボットを導入した、生産性が高いホテルだけに、宿泊料金もリーズナブルです。 私もまだ泊まったことはありませんが、機会があれば「変なホテルシリーズ」を試してみたいです。きっとロボットやAIの活用による生産性向上についてのヒントが得られるに違いありません。

2019/09/20 10:27 株式会社イエイリ・ラボ

VRやARで働き方改革！シンメトリーとドコモが5Gで現場をデジタルツイン化

建物などの3Dモデルや点群データを実物大で立体視できるVR（バーチャルリアリティー）やAR（拡張現実）、MR（複合現実）を体験された方は、あたかも自分が現場に行ったかのような感覚にビックリします。 この“仮想現場”で仕事をする環境を作り、建築や土木の働き方改革実現しようと、Symmetry Dimensions（本社：米国デラウェア州。以下、シンメトリー）とNTTドコモは、日本HPと協力して共同実証実験を行うことになりました。 ドローンや3Dレーザースキャナーで現場を計測した大容量の点群データを、 ナ、ナ、ナ、ナント、 5G回線でデジタルツイン化 するという画期的な実験なのです。（シンメトリーとNTTドコモのプレスリリースはこちら） 5G回線で現場をデジタルツイン化するイメージ（資料：シンメトリー、NTTドコモ） デジタルツインとは、直訳すると「デジタルデータの双子」という意味です。つまり、現場をそっくりそのまま3Dのデジタルデータ化したです。 5Gとはもちろん、2020年にサービス開始が予定されている第5世代移動通信方式のことで、高速・大容量、低遅延、多数の端末との接続といった特長があります。 NTTドコモでは5Gを使って現場で計測した点群データを「ドコモオープンイノベーションクラウド」上に収集し、サイバー空間上に実際の現場を再現します。 そして、建築・土木の技術者はどこからでも、VRやARなどを使ってあたかも現場にいるような感覚で、現地調査や測量などを行えます。 これまでのように現場に何度も足を運ばなくても、デジタルツインを利用して何度も調査や測量が行えると、移動のムダが大幅に減りそうですね。 今回の実験では、シンメトリーは点群データを効率的に処理する画像処理エンジン、NTTドコモは5G回線やクラウド、そして日本HPは高性能のワークステーションのほか、高解像度ヘッドマウントディスプレーも提供します。日本HPもヘッドマウントディスプレーを開発、販売した実績があるのには驚きました。 シンメトリーの本社は米国にありますが、社長は沼倉正吾氏が務めている日本的な企業です。 2019年5月、米国ロサンゼルスで開催されたイベント「AEC NEXT」に出展したシンメトリーのブース（写真：家入龍太） 日本HPが2019年2月まで販売していたヘッドマウントディスプレー「HP Windows Mixed Reality Headset（コントローラー付き）」（写真：日本HP） 将来的には、デジタルツインに電気・ガス・上下水道などの流れや人の動き、電車・バスなどの交通インフラになどの情報を付加し、 仮想空間でシミュレーション を行えるようにすることねも検討しています。 こうなると、あらゆる業種で「どこでも仕事」ができるようになりますね。 ICT（情報通信技術）やBIM（ビルディング・インフォメーション・モデリング）、CIM（コンストラクション・インフォメーション・モデリング）などの導入では、様々な働き方改革の効果が期待できますが、その中でも「移動のムダ」を削減することは、最大の効果と言えそうです。

2019/09/19 10:20 株式会社イエイリ・ラボ

トンネル挙動をビジュアルに予測するCIM！西松建設が開発

山岳トンネル用のCIM（コンストラクション・インフォメーション・モデリング）と言えば、地質情報に基づいて地盤の3次元モデルを作り、地質断面図によって断層や地質変化点を予測するといった使い方が一般的です。 一方、掘削最前線の切り羽から発破用の穴を削孔したデータによって、前方の地盤の地質やトンネル壁の変位を高精度に予測・解析するシステムは、独立したシステムとして運用されてきたので、CIMモデルに反映されることはありませんでした。 そこで西松建設は、「山岳トンネルCIM統合管理システム」を開発しました。山岳トンネルのCIMモデルに、切り羽前方探査データを自動的に反映させるものです。 切り羽前方の探査データと予測変位（緑色の線や数値）（以下の資料：西松建設） その結果、切り羽前方の地質や変位といたトンネルの挙動を ナ、ナ、ナ、ナント、 CIMでビジュアルに予測 することができるのです。（西松建設のプレスリリースはこちら） CIMによってビジュアルに示された地質や変位などの解析結果 20m先の断層の位置を予測した例 このシステムは西松建設の地山評価システム「DRISS-3D」や変形を予測する「PAS-Def」を、演算工房（本社：京都市上京区）の汎用3次元ソフト「E-G Modeling」と統合したものです。 その特長は、施工中に発破用の削孔作業などで得られたデータを、自動的にCIMモデルにインポートできることです。 施工中に得られた最新のデータを活用して、前方地山の地質状況を3Dで可視化したり、既に掘削済みの区間の変位を予測したりすることができます。 掘削の各段階におけるCIMの活用例 このシステムは、北海道新幹線渡島トンネル（台場山）工事で運用されています。 今後は他現場への導入も進め、機能追加や操作性の改善を行い、 さらなる生産性向上 に向けた取り組みを行っていく予定です。 「山岳トンネルCIM統合管理システム」による生産性向上の概念図 “経験工学”と言われてきた山岳トンネル工事ですが、CIMによってデータを一元管理すると、新たな技術革新が進みそうですね。

2019/09/18 10:35 株式会社イエイリ・ラボ

AIで自動通訳も！飛島建設とロゼッタがハンズフリー通信システムを開発へ

工事現場内での通信は、トランシーバーやスマートフォンがよく使われていますが、話をするときに作業を中断するので非効率が発生するとともに、片手が使えないので安全面でも課題があります。 そこで飛島建設とロゼッタグループ（本社：東京都千代田区）は、両手を離したまま使える多機能ハンズフリー通信システム「T-4PO」の製品化に向けて共同開発を始めました。 しかし、単なる通話システムだけにはとどまりません。通信デバイスには ナ、ナ、ナ、ナント、 産業用スマートグラス 「HMT-1」（日本システムウェア製）を使用するのです。（飛島建設のプレスリリースはこちら） 通信デバイスとして使われる産業用スマートグラス「HMT-1」（写真：日本システムウェア） 多機能ハンズフリーシステム「T-4PO」の全体イメージ（資料：飛島建設） このシステムを使うと、作業を中断することなくハンズフリーで会話できるほか、HMT-1に搭載されたカメラやディスプレーを使って現場の音声や画像、図面、動画などの共有も行えます。 今後はBIM（ビルディング・インフォメーション・モデリング）やCIM（コンストラクション・インフォメーション・モデリング）とも連携して、詳細な3D情報も共有できるようにする予定です。 また、「HMT-1」を装着した技術者が話した内容をテキストデータ化し、音声や画像情報とひも付けてサーバー上に保存することで、事務所での書類整理や作成の簡素化にもつながります。 つまり、技術者自身が「ドライブレコーダー」として現場を常に記録できるので、ヒヤリハットやトラブルが起こったときも、その原因を究明しやすくなります。 さらに、驚くべき機能としては、話した言葉を音声認識によって リアルタイム通訳 し、テキストで表示する機能もあるのです。 現場で働く外国人労働者とのコミュニケーションにも、便利に使えそうですね。 ロゼッタグループは2004年から自動翻訳の開発を続けており、2015年には東証マザーズ市場に上場した実力派の企業です。 両社はシステム開発や実証実験を行った後、製品化し、2020年5月に発売する予定です。タブレットやスマホとは一歩進んだ現場の生産性向上が期待できそうですね

2019/09/17 10:44 株式会社イエイリ・ラボ

AI診断、3D化も自動で！日立システムズのドローン点検がセルフサービス化

日立システムズはドローン（無人機）を使って構造物の空撮や画像の加工、データ管理などをワンストップで行える「ドローン運用統合管理サービス」を2016年9月に開始しました。（詳細は、2019年9月15日付けのイエイリラボの記事を参照） その後、大量の写真をAI（人工知能）でチェックして劣化箇所を自動抽出したり、3次元管理台帳で劣化箇所を管理したりする機能などを追加してきました。（詳細は、2018年3月22日付けのイエイリラボの記事を参照） そして、2019年8月30日には、ドローン空撮写真からの「3次元モデル作成」や「診断」、「管理」などを、 ナ、ナ、ナ、ナント、 ユーザー自身がボタン操作 で簡単に行えるクラウドサービスを追加したのです。（日立システムズのプレスリリースはこちら） 橋梁をいろいろな角度から撮影した写真（以下の写真、資料：日立システムズ） 写真から自動作成された3次元モデル ユーザーは構造物全体を網羅するように撮影した写真をクラウドにアップすると、自分自身で3次元モデルを作成できます。写真は縦方向90%、横方向60%のラップ立に応じた枚数が必要です。 また、写真と3次元モデルをひも付けて構造物の劣化箇所を一元管理する「3次元管理台帳」などの機能も、ユーザー自身がクラウド上のメニューを操作して簡単に使えます。 こうした“セルフサービス”が生まれた背景には、ユーザー層の拡大があります。 ドローン運用統合サービスが登場した当初は、橋梁やトンネルなど大規模な土木インフラを点検・補修する建設コンサルタントやゼネコンなどが中心でした。 しかし、最近はマンションや商業ビルなどの住宅やビル施設を管理・点検する不動産事業者や点検事業者がドローンを使って劣化状況を把握したいというニーズも増えてきたのです。 「ドローン運用統合管理サービス」の画面例 このセルフサービス化により、価格体系もリーズナブルになりました。これまでは定額制でしたが、利用する機能やデータ処理した画像枚数単位で課金する月額従量制に変更したのです。 例えば、AIを用いて劣化箇所を抽出した場合は、 画像1枚当たり200円 です。 また、3次元モデル生成機能を使った場合、画像1枚当たり30円となります。（月額の基本使用料、3万円は必須） これからの建設業界は、人手不足問題がますます深刻化していきます。専門家を多く雇うことはもはや期待できませんので、AIにできる仕事はAIに担当させるワークフローの構築がそろそろ求められ始めたのかもしれません。

2019/09/13 10:40 株式会社イエイリ・ラボ