建機・重機・運搬車両・トラック・農機など"はたらく機械"のニュース一覧

コマツと日立が技術供与し、デンヨーが開発・製品化した水素混焼発電機をコマツ小山工場に導入

-カーボンニュートラル実現を加速- 2023 年 8 月 8 日コマツ株式会社日立製作所デンヨー株式会社　このたび、コマツ（社長：小川啓之）と株式会社日立製作所（執行役社長兼 CEO：小島啓二 以下 「日立」）が技術供与し、デンヨー株式会社（社長：吉永隆法 以下「デンヨー」）が開発に取り組んでいた 250kW 水素混焼発電機の製品化に成功しました。本発電機は、燃料に水素を最大 50%混合した発電が可能となっており、軽油のみを燃料とした場合に比べ、発電時の二酸化炭素（CO2）排出量を最大 50％削減できます。コマツはカーボンニュートラル実現に向けた取り組みとして本発電機の初号機を小山工場に導入し、2023 年 9 月中の本格稼働を目指しています。 【コマツ 小山工場に導入した水素混焼発電機】 　水素は燃焼速度が速く、燃焼温度が高い特性があるため、軽油と同様のエンジン制御では異常燃焼の発生や窒素酸化物（NOx）の生成が多いといった課題がありました。こうした課題を解決するため、３社は次の役割分担で水素混焼発電機の製品化に向け取り組みました。コマツ：発電機用の電子制御エンジン SAA6D170E-5R の提供、および NOx の発生抑制と異常燃焼防止に関する燃料噴射制御技術の供与日立：エンジンへの水素供給量の制御、およびセンサーによる燃焼状態の監視と異常燃焼発生時に安全に停止する新機能の実装デンヨー：水素混焼発電機としてパッケージ化および NOx の発生抑制のため軽油の噴射制御の最適化（コマツと共同で実施）　コマツは中期経営計画において、2030 年までに、製品使用により排出される CO2 の 50％削減（対 2010 年比）、生産による CO2 排出の 50%削減（対 2010 年比）という経営目標とともに、2050 年カーボンニュートラルをチャレンジ目標としています。これまでに、同小山工場における水素燃料電池を搭載したコンセプトマシンの実証実験や、欧州工場における工場出荷製品への充填燃料を水素化植物油に順次切り替えるなど、自社だけでなくお客さまがご使用される製品も含めたカーボンニュートラルに、あらゆる方面から取り組んでおり、今回の水素混焼発電機の導入もその取り組みの一つです。 ■今後の展開　コマツは、パートナー企業とのコラボレーションを今後も進め、カーボンニュートラル実現に向けた取り組みをさらに推進していきます。中期経営計画「DANTOTSU Value – Together, to “The Next” for sustainable growth」に掲げている、ダントツバリュー（収益向上と ESG 課題解決の好循環を生み出す顧客価値の創造）を通じて、未来の現場に向けた次のステージに踏み出し、サステナブルな未来を次の世代へつないでいくため、新たな価値創造を目指していきます。　日立とデンヨーは、福島県および宮城県富谷市での実証などを通して、水素混焼発電機の開発を進めてきました。今回の初号機納入を契機に、今後、水素サプライチェーンを構築するためのキープロダクトとして水素混焼発電機を拡販し、カーボンニュートラルと水素社会の実現に貢献していきます。（参考）関連するニュースリリース：コマツ：-カーボンニュートラル実現を加速- コマツ、デンヨーの水素混焼発電機の開発にエンジン提供と技術協力 https://www.komatsu.jp/ja/newsroom/2021/20211111 デンヨー：２５０ｋＷ水素混焼発電機の開発についてhttps://www.denyo.co.jp/pdf/news/release_hydrogen_mixed_diesel_generator_20211111.pdf日立、デンヨー：福島県での水素混焼発電システム実証を開始https://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2018/05/0524.html日立：宮城県富谷市における低炭素水素サプライチェーンの実証において停電時でも発電を可能とする水素混焼発電機を追加し運用を開始 https://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2021/04/0428e.html

日野自動車、小型トラック「日野デュトロ」の積載量1.5tクラスを一部改良して新発売

2023年8月7日　日野自動車株式会社（本社：東京都日野市、社長：小木曽聡）は、 小型トラック「日野デュトロ」の積載量1.5tクラスを一部改良し、本日発売します。　今回の改良では、バックカメラ・電子インナーミラーを全車標準装備するとともに、これまでの平ボデーに加えて新たにアルミバン、テールゲートといった架装ラインアップを追加し、お客様の安全性・利便性を向上します。　なお、エンジンはトヨタ自動車株式会社開発の1GD-FTVディーゼルエンジンを搭載しており、新しく導入された燃費試験方法であるJH25モードでの燃費値のカタログ表記などにも対応しています。■車両イメージ ＜平ボデー＞ ＜アルミバン※＞ ※写真のバックカメラブラケットは、実際のものと異なる場合があります。■東京地区希望小売価格

オリエンタル白石が圧気ケーソンのショベルを自動運転！ 高圧室内をLiDARでデジタルツイン化

オリエンタル白石が施工したある現場では、現場の広さの割には“過剰”な数のタワークレーンが配置されていました。そして、現場事務所では、ずらりと並んだモニターの前で多くの人が仕事に集中していました。 現場の大きさの割には、多くのクレーンが立ち並んだ現場（特記以外の写真、資料：オリエンタル白石） 現場事務所にはモニターがぎっしりと並び、多くの人が作業に集中していた 彼らはいったい、何をしているのかというと、現場の地下に配置された30台もの油圧ショベルを、ナ、ナ、ナ、ナント、遠隔操作で掘削していたのです。 現場の地下に配置された30台のショベル。現場事務所からの遠隔操作で掘削していた クレーンが配置されたコンクリート躯体は、「ニューマチックケーソン」と呼ばれるものです。その底部の作業室は高圧の空気で満たされており、地下水が入ってこないようにしながら地盤を掘削します。掘削した土砂は、「マテリアルロック」という、圧気が漏れない二重ふた構造の部分を通って外部に排出し、ケーソン自体を少しずつ、地盤に沈めていきます。 ニューマチックケーソンのイメージ図。底部の空間に高圧の空気を満たし、地下水が入ってこないようにして掘削する 1960年代のニューマチックケーソン工事。高圧室内に人や建機が入って作業していた 1960年代までは、高圧室内に人や重機が入って掘削作業を行っていました。しかし、高圧室の気圧は現場によっては7～8気圧にも達することがあるため、“潜水病”とも呼ばれる減圧症を防ぐため、作業終了時には長時間をかけての減圧が必要でした。

日本建設機械工業会　需要予測まとまる（建設機械需要予測（2023 年8 月））

2023年8月3日 1 概況○2023年度については、国内、輸出共に続伸し、2023年度通年の出荷金額は3兆1,921億円（前年度比 5％増）となり、全体では3年連続の増加と予測される。○2024年度についても、国内、輸出共に堅調に推移し、全体では4年連続の増加と予測。主力の油圧ショベルを中心に続伸し、2024 年度通年の出荷金額は、過去最高の3兆 2,768 億円（前年度比3％増）と予測される。2 国内・輸出別（1）国内〇2023年度は、部品・部材の納入遅れが改善されてきたこと、また、安定した公共投資や民間設備投資に支えられ、続伸すると予測。・上期は、トラクタが前年同期比 10％増加、油圧ショベルが同7％増加するなど8機種が増加もしくは横這いとなり、4,358億円（前年同期比5％増加）と見込まれる。・下期も、8機種が増加となり、5,243億円（前年同期比4％増）と予測される。・この結果、2023年度通年では、9,601億円(前年度比4％増)となり、3年連続で増加と予測される。（前回本年2月時の予測と比較して451億円上方修正となった。）○2024年度も、安定した公共投資や民間設備投資が継続し、さらに続伸すると予測。 ・上期は、8機種が増加もしくは横這いとなり、4,413億円（前年同期比1％増）と予測される。 ・下期も、8機種が増加となり、5,333億円（前年同期比2％増）と予測される。・この結果、2024年度通年では、9,746億円（前年度比2％増）となり、4年連続で増加と予測される。（2）輸出○2023 年度は、国内同様、部品・部材の納入遅れが改善されてきたこと、比較的船舶の需給も改善されてきたこと等から、続伸すると予測。 ・上期は、最主力機種である油圧ショベルが前年同期比 6％増加するなど6機種が増加し、1 兆 16億円（前年同期比7％増）と見込まれる。 ・下期は、建設用クレーンが前年同期比14％増加するなど7機種が増加もしくは横這いとなり、1 兆2,304億円（前年同期比3％増）と予測される。 ・この結果、2023年度通年では、2 兆2,320 億円（前年度比5％増）となり、3年連続で増加すると見込まれる。（前回本年2月時の予測と比較して、890億円上方修正となった。）○2024年度も、土工系機械を中心にさらに続伸すると予測。・上期は、7 機種が増加もしくは横這いとなり、1 兆338億円（前年同期比 3％増）と予測。 ・下期は、8 機種が増加もしくは横這いとなり、1 兆2,684億円（前年同期比 3％増）と予測。 ・この結果、2024 年度通年では、2 兆3,022億円（前年度比3％増）となり、4年連続の増加と予測される。

２０２３年６月度建設機械出荷金額統計

令和 5 年 7 月 31 日 １．概要（増減は前年同月比） 　6 月の建設機械出荷金額は、内需は 21.7％増加の 950 億円、外需は 35.2％増加の 2,459 億円となりました。その結果、内需は 12 カ月連続の増加、外需は 32 カ月連続の増加となりました。総合計では 31.1％増加の 3,409 億円となり、32 カ月連続の増加となりました。２．内外需別（同上） （１）内需 ・機種別に見ると、トラクタは 42.0％増加の 99 億円、油圧ショベルは 32.7％増加の 258 億円、建設用クレーンは 58.7％増加の 239 億円、道路機械は 0.6％増加の 31 億円、基礎機械は 31.4％増加の 38 億円の 6 機種が増加しました。（２）外需 ・機種別に見ると、トラクタは 58.7％増加の 289 億円、油圧ショベルは 55.6％増加 の 1,007 億円、ミニショベルは 36.6％増加の 440 億円、建設用クレーンは 39.9％ 増加の 116 億円、道路機械 28.2％増加の 47 億円、基礎機械 207.3％増加の 3 億円、その他建設機械は 25.5％増加の 320 億円の 7 機種が増加しました。・地域別に見ると、北米が 30 カ月連続で増加、アジアが 28 カ月連続で増加するなど、全 9 地域中、8 地域で増加しました。（参考）工業会の概要会 長　本田 博人(キャタピラー 代表執行役員) 所在地　〒105-0011 東京都港区芝公園３－５－８ 機械振興会館２階会 員　正会員（建設機械製造会社）６２社 、 賛助会員 ５７社 

2025 年日本国際博覧会に、コマツと青木あすなろ建設が共同で協賛

-未来の水中工事はこうなる- 2023 年 8 月 2 日コマツ青木あすなろ建設株式会社コマツ（社長：小川啓之）と青木あすなろ建設（社長：辻井 靖）は、2025年日本国際博覧会 （以下、大阪・関西万博）未来社会ショーケース事業「フューチャーライフ万博・未来の都市」において、 超遠隔操作・無人化施工・水中電動などの最先端技術による「未来の水中工事」を世界に発信します。   　コマツは、1971 年にラジコン操縦の水陸両用ブルドーザーを開発し、国内外で 36 台を販売してきました。青木あすなろ建設は、このうち現在も稼働中の５台全てを所有し、東日本大震災の災害復興を含む 1,200 件以上の水中工事の中で知見と施工技術を蓄積してきました。　昨今、気候変動により激甚化・頻発化する自然災害や切迫する巨大地震の防災・災害復旧に対応するため、危険な水際や浅水域で工事ニーズが高まっています。また、少子高齢化もあり熟練した工事の担い手が不足し、深刻な状況です。 　これら社会課題を解決するため、両社は、水深 50m までを視野に、自動制御と ICT 機能により、熟練技術がなくとも操作可能な電動式の水中施工ロボットの実証に向け、共同で取り組んでいます。そして、両社はさらに、３次元の測量・設計・施工データと、気象データや施工履歴などのビッグデータを組み合わせ、AI 解析で最適化した工事計画に基づき、安全・快適なオフィスから水中施工ロボットを超遠隔操作するソリューションを実現した「未来の水中工事」を目指しています。　大阪・関西万博では、この「未来の水中工事」を紹介します。省人化、効率化、安全性の向上が図られた未来の水中工事は、従来の工事を一新し、誰もが活躍でき、より迅速な工事を実現すると確信しています。コマツと青木あすなろ建設は、最先端の技術により社会課題を解決し、Society 5.0 の実現と 2030 年の SDGs 達成に貢献する活動に取り組んでいきます。

演算工房　演算⼯房のクラウドサービス「enCommerce」で 現場と材料メーカーの連携を強化！材料⼿配予測で業務効率化を実現

2023年8月1日 株式会社演算工房（本社：京都市、代表取締役：林稔）は、トンネル工事向け材料受発注システム enCommerce（エンコマース）を2023年8月1日より販売を開始致します。 １．enCommerceって？ enCommerceはトンネル工事の施工に伴う使⽤材料等の受発注をクラウド上で⾏い、管理することができるシステムです。２．何が便利になった？従来トンネル工事における受発注は電話やFAXで⾏っていましたが、enCommerceを使⽤することで受発注・在庫等の情報を現場と材料メーカーで共有し、⼀元的に管理することが可能となります。またenCommerceでは ”⽀保パターンに応じた材料情報” や “施工実績に基づいた進⾏情報” 等のデータを使って、トンネル工事で使⽤する材料の搬⼊時期を予測できます。 この予測に必要なデータはトンネル施工情報管理システム「CyberNATM」から得ることができます。 ３．enCommerceの⽬指すもの enCommerceは「受発注情報の明確化」「業務効率の向上」を⽬的としています。最終的には「⾃動発注機能」を実装し、職員業務の30%低減を⽬指しています。 現場側では在庫の把握やロス率の管理ができ、材料メーカー側では材料の準備や配⾞の⼿配がスムーズになります。 それが結果として建設業界全体のDX推進に繋がると考えています。今後は、⼭岳トンネルだけでなくシールドトンネルにも本技術の活⽤を計画しています。 またトンネル工事が今後最盛期になると⾒込まれるシンガポール、ジャカルタ、マニラ等の東南アジア諸国に展開できる仕組みを視野に⼊れています。 関連発表：トンネル材料受発注管理システムenCommerceの現場導⼊開始(https://enzan-k.com/image/enCommerce20230626.pdf）

日立建機　リーダレス型基礎機械 RX3300-7 を受注開始

15 年ぶりにモデルチェンジし、作業性・安全性を向上 2023 年 7 月 31 日  リーダレス型基礎機械 RX3300-7 　日立建機株式会社（執行役社長：先崎 正文／以下、日立建機）は、「特定特殊自動車排出ガスの規制等に関する法律」2014 年基準に申請予定の、杭打ち工事などに用いられるリーダレス型基礎機械 RX3300-7（運転質量 39.8t）を、日本国内向けに 8 月 1 日より受注開始します。従来モデル RX3300-3 から 15 年ぶりのモデルチェンジとなります。　基礎機械とは、スクリュを回転させるオーガや、矢板などを振動させて地中に貫入させるバイブロハンマを用いて、建物の基盤となる杭の設置や柱状の土質改良、土が崩れるのを防ぐための土留め用の矢板の打設・引き抜きなどに使用される建設機械です。　基礎機械では、スクリュや杭などの打設・引き抜き時の角度をガイドする「リーダ」をフロント部分に備えるタイプが一般的です。しかし、リーダの設置や撤去にはクレーン作業が必要になる場合があるほか、フロント先端に重量のあるリーダを備えるため、アームが伸ばせず作業範囲が狭くなってしまいます。日立建機のリーダレス基礎機械 RX シリーズは、多関節のフロントを備えており、そのうち 2 本のアームを独自技術で制御します。1 本のレバー操作でアーム先端を水平・垂直に移動させることが可能で、リーダ無しで高い精度でスクリュによる掘削や杭の打設を行うことができます。リーダレスのためクレーン作業が不要となるほか、広い作業範囲の確保や柔軟なフロント姿勢での作業が可能で、狭小地や高さ制限のある場所、段差のある現場にも対応します。 リーダを備える基礎機械の例 ■主な特長1．1 本のレバーでアーム先端を水平・垂直に制御可能　日立建機の独自技術により、スクリュや杭などの打設・引き抜きの角度を設定すると、それぞれのアームを個別に操作することなく、一本の操作レバーでアーム先端を直線的に移動できます。これにより、簡単な操作で精度の高い杭打ち作業を実現可能で、壁際や高さ制限のある狭い場所などでの作業性を高め、オペレータの疲労を軽減します。 専用操作レバー アーム先端を垂直・水平に移動可能 2．現場に応じてさまざまな作業に対応 　油圧システム「TRIASⅢ（トライアス スリー）」により、フロント動作速度が大幅に上昇し、シリンダ力の強化により引き抜き能力も平均で22%向上しました*。アームの高さ制限機能を装備し、架線などがある場所、橋や高速道路の高架下など、高さ制限のある狭い現場での作業を容易にします。また、地盤に対して 垂直な施工だけでなく、最大 30 度まで任意の斜杭角度を設定することが可能です。地盤改良工法など、 スクリュ先端の移動速度を一定速度に保つ必要がある作業の場合も、自動制御で簡単に操作できます。 *従来機 RX3300-3 のファーストアーム（機体に一番近いアーム）が 96 度時の比較

ヤンマー建機　CSPI2023の追体験コンテンツを追加しました！

2023年07月24日ヤンマー建機株式会社 ヤンマー建機ICT機械ラインアップの特設サイトに、CSPI-EXPO 建設・測量生産性向上展2023のヤンマーブースの様子を３D空間で体験頂けるコンテンツを追加しました。当日会場で実施したTwitter写真投稿キャンペーンのお写真もご紹介しております。是非お楽しみください！CSPI-EXPO 2023レポート※ニュースリリースに記載されている内容は、記者発表時点のものです。最新の情報とは内容が異なっている場合がありますのでご了承願います。 

コマツ　リチウムイオンバッテリー搭載 20 トンクラス 新型電動ショベル 市場への導入を開始

-電動化建機の市場形成を目指して- 2023 年 7 月 21 日 　コマツ（社長：小川啓之）は、このたび、リチウムイオンバッテリーを搭載した 20 トンクラスの電動ショベル 「PC200LCE/210LCE-11」について、国内および欧州市場へレンタル機として 10 月以降に導入を開始する予定です。加えて、アジア・北米・豪州への順次導入も予定しています。電動化市場がまだ形成されていない建設機械において、本導入を一つの契機として、2050 年のカーボンニュートラル実現へ向けた早期の市場形成を目指します。 【リチウムイオンバッテリー搭載 20 トンクラス 新型電動ショベル「PC200LCE-11」】 　当該機は、2021 年 1 月よりプロテラ社と共同開発してきた機種であり、世界の各分野の高負荷対応や商用の車両向けに実績があるプロテラ社提供のリチウムイオンバッテリーを搭載しています。お客さまの現場での実証試験を経て、昨年 10 月の「bauma 2022」や本年 3 月の「CONEXPO-CON/AGG 2023」へ展示した製品を、このたび、レンタル機として市場に導入します。将来電動化市場が形成されることが見込まれる各地域で、稼働条件や電源環境の異なる様々なお客さまにレンタル機として使用いただくことで、環境性や安全性を実感いただくと共に、お客さまの声や知見を蓄積し、電動化市場の形成につなげていきます。 　コマツは 2023 年度を電動化建機の市場導入元年と位置付けており、このたびの市場導入は、3 トンクラス電動ミニショベルの市場導入に続く、第二弾となります。油圧ショベルは建設機械の中でも汎用性が最も高く、特に 20 トンなどの中型クラスは、土砂の掘削や積込み作業を中心に幅広い現場や用途で使用されることから、当該機の市場導入をきっかけとして中型クラスの電動化市場の形成を目指していきます。　コマツは中期経営計画「DANTOTSU Value – Together, to “The Next” for sustainable growth」 に掲げている、ダントツバリュー（収益向上と ESG 課題解決の好循環を生み出す顧客価値の創造）を通じて、未来の現場に向けた次のステージに踏み出し、サステナブルな未来を次の世代へつないでいくため、新たな価値創造を目指していきます。【商品の主な特徴】１．環境性・経済性 ・バッテリー駆動式で人と作業環境にやさしい排気ガスゼロを実現 　バッテリー駆動式のために排気ガスがいっさい発生せず、クリーンな作業環境を実現します。車両周辺の作業員や樹木にやさしく、屋内工事や管工事、都市部での工事など、さまざまな現場で幅広く活躍します。２．快適性・安心 ・大容量リチウムイオンバッテリーによる稼働時間の確保 　451kWh のリチウムイオンバッテリーを搭載しておりフル充電で約８時間※１の稼働が可能です。付属の充電器を活用してのフル充電は約 9 時間※２です。・静音性に優れた電動モーターで車体騒音・周囲騒音を大幅低減 　動力源はモーターのため、エンジンによる騒音が発生しません。作業中でもオペレーターが周囲の作業員とコミュニケーションをとりやすく、安全で的確に作業が行えます。・エンジンによる車体振動がなくなりオペレーターの疲労を軽減 　エンジンを搭載していないので、オペレーターに伝わる振動が大幅に改善されました。作業中のストレスや疲労感が少なく、快適に作業が行えます。・車体からの発熱量低減で、快適な作業環境を実現 　エンジンによる熱源がないので、機械周辺が熱くならず、作業を快適に行えます。３．安全性・信頼性・整備性 ・安全性・信頼性に優れたバッテリーコンポーネントを搭載　世界の各分野の高負荷対応や商用車向けに実績があるプロテラ社提供のリチウムイオンバッテリーと、作業機操作のための油圧ポンプ、コントローラー、電動モーターなどのコンポーネントを、コマツ独自のすり合わせ技術により協調させることで、車体制御システム全体を最適化するとともに、堅牢なバッテリーの保護構造を開発しました。エンジン駆動式油圧ショベルと同等の掘削性能や耐久性を実現しました。※１作業条件や稼働状況により異なる ※２電源環境により異なる

令和５年６月分フォークリフト統計

日本産業車両協会により、令和5年6月分のフォークリフト統計が発表された。

加藤製作所　次世代を担う子どもたちへのキャリア教育支援や地域貢献 「しながわＣＳＲ推進協議会」入会

2023 年 7 月 20 日 　株式会社 加藤製作所（本社:東京都品川区、代表取締役社長:加藤公康、証券コード:6390）は、本社が所在する品川区が地域企業と協働し、まちづくりを推進する「しながわＣＳＲ推進協議会」※1 の発足理念に賛同し、このたび同協議会に入会いたしましたので、お知らせいたします。 ■経緯 　当社は本年 2 月にサステナビリティ委員会を新設し、中長期的な視点で持続可能な社会の実現と事業を通じて、あらゆるステークホルダーから共感・信頼を得られる企業を目指しており、地域との連携は当社にとって重要な取組みの 1 つであると認識しております。　当社は、これまで近隣の中学生を対象とした職場体験学習の開催や品川区がキャリア教育の一環として開催している「しながわドリームジョブ」の職業紹介講師を務めるなど区と協力して教育支援活動を実施してまいりました。各講習ではインフラ整備に不可欠な建設機械への理解やものづくりへの関心を高めてもらうことを目的に座学に加え、当社の製品を実際に使用した内容も盛り込んでおります。　同協議会に入会したことで今後は、品川区や会員企業様との情報交換や交流を通じ、全社的な社会貢献への意識を高め、より一層地域に密着し地元の皆様に親しまれる企業を目指した活動を積極的に推進してまいります。 ※1 「しながわＣＳＲ推進協議会」「企業と区との協働で『私たちのまち』品川区をつくる」という理念に基づき、企業の社会貢献活動を推進。 品川区と連携して、社会貢献活動に関する情報発信・交換を行いながら、各企業が環境・防災・教育・福祉・地域活動な ど様々な分野において、社会貢献活動を推進する組織です。 品川区内に本社または事業所等を有する企業と品川区で構成。（令和 5 年 5 月 16 日現在、92 企業と品川区が会員。会長・ 品川区長）http://www.city.shinagawa.tokyo.jp/hp/menu000017000/hpg000016993.htm

BIGLEMON 出品者アワード、2023上期受賞出品者を発表！

平素よりKENKEYおよびBIGLEMONをご利用いただきありがとうございます。2023年7月19日に、BIGLEMONは「出品者アワード」2023上期の受賞出品者（第1位～3位）を発表いたしました。受賞された出品者のみなさま、おめでとうございます！ 記念すべき第1回【2023上期】の受賞出品者は…第1位　株式会社WORLDing　　▶商品一覧を見る（BIGLEMONが開きます）第2位　株式会社アタッチリンク　　▶商品一覧を見る（BIGLEMONが開きます）第3位　AKマシナリー株式会社　　▶商品一覧を見る（BIGLEMONが開きます） 出品者アワードページはこちら出品者アワードとは、BIGLEMON出品者のパフォーマンスを評価し、年に2回、上位3社に贈られるアワード（表彰）です。出品者アワードに表彰される出品者はBIGLEMONで商談・取引を最も積極的に行っており、彼らの商品にはアワード受賞出品者であることを示すバッヂが表示されます。

ドローンとAIで建機をデジタルツイン管理！ 鹿島とAI insideが資機材管理の生産性を4倍に

工事現場に点在する建設機械や機械などの資機材が今、どこにあるのかを把握するのは、施工の安全管理や効率化の上で大変、重要な作業です。担当者は現場を巡回し、時には高所や狭い場所に入って、「どこに何が、何台あるのか」を調べ、レンタル品で余ったものがないか、点検期限切れのものがないかといった管理を行います。この膨大な手間ひまがかかる資機材管理を効率化しようと、鹿島建設とAI inside（本社：東京都渋谷区）は画期的なシステムを開発しました。現場に点在する建機などを、ナ、ナ、ナ、ナント、ドローンとAIによって発見し、その位置をデジタルツイン（デジタルの双子）で管理しようというのです。（鹿島のプレスリリースはこちら） ドローンで撮影した映像から、AIが建機などの資機材を検出したイメージ（資料：AI inside） 建機などの位置は、現場のデジタルツイン上に自動的に反映される（資料：鹿島）●建機などの位置は、現場のデジタルツイン上に自動的に反映される（資料：鹿島） このシステムは、AI insideのAI統合基盤「AnyData」に、ドローンで撮影した建機などの写真を使い、名称と形を学習させて開発しました。その結果。ドローンで現場を撮影した動画から、AIが資機材の名称や位置を自動的に検出できるようになりした。現在は、人の大きさ程度の資機材であればほぼ検出でき、検出可能な資機材は25種類に上っています。その資機材の位置を、ドローンの飛行記録から割り出して、現場のデジタルツイン上に表示します。建機の存在や位置を可視化することで、広い現場でも資機材の管理を効率的に行えます。 システムの概要とフロー（資料：鹿島） 活用していない資機材も判別わかるので、そのような資機材があれば返却するなど、無駄をなくすことにもつながります。また、個別の管理を行いたい資機材については、プラカードを使用した識別によって法定点検日等を管理することも可能です。 個別に管理したい資機材に張り付けられたプラカード（資料：鹿島） 鹿島はこのシステムを自社が施工する「大河津分水路新第二床固改築Ⅰ期工事」（発注者：国土交通省北陸地方整備局信濃川河川事務所）の現場で導入しました。その結果、資機材管理にかかっていた時間が、1回当たり2時間から30分に短縮されたのです。生産性で言うと4倍になったというわけですね。今後、鹿島は資機材の検出精度を上げるとともに、手で持てる程度の小さな資機材も検出できるように開発を進める計画です。この工事で構築した資機材管理用のAIモデルは、他の現場でも活用できるので、全社への展開も検討しています。また、同社が多くの土木現場で活用している、現場見える化統合管理システム「Field Browser」と連携させることで、現場業務の効率化も目指していきます。こうしたシステムの活用により、現場内の情報を把握するため「移動のムダ」も、劇的に減っていきそうですね。

産業機械輸出入実績(2023年5月)

２０２３年５月 産業機械輸出契約状況

１．概 要本月の主要約７０社の輸出契約高は、１，４３２億９，５００万円、 前年同月比２．９％増となった。プラントは２件５７億７００万円となった（前年同月比は、前年同月に案件が無かったため比率を計上できず）。 単体は１，３７５億８，８００万円、前年同月比▲１．２％減となった。地域別構成比は、アジア８３．５％、中東５．１％、ヨーロッパ４．１％、 北アメリカ４．１％、南アメリカ１．３％となっている。 ２．機種別の動向（１）単体機械①ボイラ・原動機 アジアの増加により、前年同月比２２１．６％増となった。 ②鉱山機械 アジア、アフリカの増加により、前年同月比３００．０％増となった。③化学機械 アジアの減少により、前年同月比▲７５．２％減となった。 ④プラスチック加工機械アジアの減少により、前年同月比▲４７．３％減となった。 ⑤風水力機械 アジア、アフリカの減少により、前年同月比▲４５．７％減となった。 ⑥運搬機械 アジア、ヨーロッパの減少により、前年同月比▲８３．４％減となった。 ⑦変速機 アジア、ヨーロッパ、北アメリカの減少により、前年同月比▲２８．９％減となった。 ⑧金属加工機械 アジア、北アメリカの減少により、前年同月比▲４２．５％減となった。 ⑨冷凍機械 中東、ヨーロッパ、北アメリカの増加により、前年同月比２８．７％増となった。  （２）プラントアジア、中東が増加した（前年同月比は、前年同月に案件が無かったため比率を計上できず）。

２０２３年５月 産業機械受注状況

１．概 要 本月の受注高は３，７３０億６，８００万円、前年同月比▲１３．０％減となった。内需は、２，１８５億４，６００万円、前年同月比▲２１．８％減となった。 内需のうち、製造業向けは前年同月比▲３５．１％減、非製造業向けは同６．４％増、官公需向けは同▲２３．６％減、代理店向けは同８．０％増であった。増加した機種は、ボイラ・原動機（19.6%増）、化学機械（2.1%増）、タンク （4.3%増）、ポンプ（9.6%増）、送風機（111.4%増）の５機種であり、減少した機種は、鉱山機械（▲11.7%減）、プラスチック加工機械（▲47.1%減）、圧縮機 （▲5.8%減）、運搬機械（▲62.4%減）、変速機（▲14.8%減）、金属加工機械 （▲48.3%減）、その他機械（▲40.2%減）の７機種であった（括弧の数字は前年同月比）。外需は、１，５４５億２，２００万円、前年同月比３．３％増となった。 本月、プラントは２件５７億７００万円となった（前年同月比は、前年同月に案件が無かったため比率を計上できず）増加した機種は、ボイラ・原動機（209.5%増）、鉱山機械（54.3%増）、タンク （前年同月の受注金額がゼロのため比率を計上できず）、送風機（38.2%増）、 その他機械（192.7%増）の５機種であり、減少した機種は、化学機械（▲31.9% 減）、プラスチック加工機械（▲44.8%減）、ポンプ（▲43.0%減）、圧縮機 （▲38.5%減）、運搬機械（▲62.4%減）、変速機（▲29.9%減）、金属加工機械 （▲38.0%減）の７機種であった（括弧の数字は前年同月比）。  ２．機種別の動向 ①ボイラ・原動機 電力、外需の増加により前年同月比７３．７％増となった。 ②鉱山機械 鉱業の減少により同▲５．３％減となった。 ③化学機械（冷凍機械を含む） 情報通信機械、外需の減少により同▲８．６％減となった。 ④タンク 鉄鋼、その他非製造業の増加により同４．５％増となった。 ⑤プラスチック加工機械 外需の減少により同▲４５．１％減となった。 ⑥ポンプ 外需の減少により同▲１４．９％減となった。 ⑦圧縮機 外需の減少により同▲２１．３％減となった。 ⑧送風機 鉄鋼、電力、官公需の増加により同１０３．６％増となった。 ⑨運搬機械 鉄鋼 、 情報通信機械、電力、卸売・小売、外需の減少により同▲６２．４％減となった。 ⑩変速機金属製品、はん用・生産用、情報通信機械、自動車、外需の減少により 同▲１７．８％減となった。 ⑪金属加工機械鉄鋼の減少により同▲４７．５％減となった。

２０２３年５月 環境装置受注状況

本月の受注高は、７６３億４００万円で、前年同月比３９．７％増となった。１．需要部門別の動向（前年同月との比較）①製造業機械向け産業廃水処理装置の増加により、１０．７％増となった。 ②非製造業 電力向け排煙脱硫装置、その他向け都市ごみ処理装置の増加により、 ２９．３％増となった。 ③官公需 都市ごみ処理装置の減少により、▲３４．８％減となった。 ④外需 事業系廃棄物処理装置の増加により、４３８６．８％増【約 45 倍】となった。 ２．装置別の動向（前年同月との比較）①大気汚染防止装置電力向け排煙脱硫装置の増加により、６８．３％増となった。 ②水質汚濁防止装置機械向け産業廃水処理装置、官公需向け汚泥処理装置の増加により、３４．１％増となった。 ③ごみ処理装置海外向け事業系廃棄物処理装置の増加により、４１．２％増となった。④騒音振動防止装置 その他製造業向け騒音防止装置の増加により、６．０％増となった。

コマツ　リチウムイオンバッテリー搭載 3 トンクラス 新型電動ミニショベルを欧州市場へ導入

-電動化建機の市場形成を目指して- 2023 年 7 月 18 日 　コマツ（社長：小川啓之）は、このたび、リチウムイオンバッテリーを搭載した３トンクラスの電動ミニショベルの 新機種を欧州市場へ導入します。電動化市場がまだ形成されていない建設機械において、本導入を一つの契機として、2050 年のカーボンニュートラル実現へ向けた早期の市場形成を目指します。  【リチウムイオンバッテリー搭載 3 トンクラス 新型電動ミニショベル】 　当該機は、2020 年に国内市場にレンタル機として導入した３トン電動ミニショベル「PC30E-5」のフルモデルチェンジ機です。現行機の排気ガス・排熱ゼロ、低騒音・低振動という特徴はそのままに、今回、鉛バッテリーに替わり、新たにリチウムイオンバッテリーを搭載することで、稼働時間の延長、および車両のコンパクト化と軽量化を実現し、お客さまの利便性の向上を図ります。　コマツは 2023 年度を電動化建機の市場導入元年と位置付けており、このたびの 3 トンクラスのフルモデルチェンジ機の導入はその第一弾となります。当該機は、今後、国内市場への順次導入も予定しています。3 トンクラスなどの小型クラスは、都市土木や屋内作業といった現場で使用されることが多く、排気ガスゼロ・低騒音といった電動化建機を要望するお客さまの声を頂きます。当該機の市場導入をきっかけとして小型クラスの電動化市場の形成を目指していきます。 　コマツは中期経営計画「DANTOTSU Value – Together, to “The Next” for sustainable growth」に掲げている、ダントツバリュー（収益向上と ESG 課題解決の好循環を生み出す顧客価値の創造）を通じて、未来の現場に向けた次のステージに踏み出し、サステナブルな未来を次の世代へつないでいくため、新たな価値創造を目指していきます。【商品の主な特徴】１．排気ガスがなく、低騒音・低振動で作業環境を改善　屋内作業や夜間作業など、エンジン車では現場の作業者やその周辺環境に排気ガスや騒音などで負担をかけていました。当該機は排気ガスゼロによりクリーンな作業環境を実現します。また、エンジン車のような大きな騒音・振動が発生しないので、作業者のストレスや疲労感の低減、作業者同士のコミュニケーションによる安全性の向上、および周辺環境への配慮が可能です。２．大容量リチウムイオンバッテリー搭載で稼働時間の延長と車体のコンパクト化を実現　大容量リチウムイオンバッテリーを搭載することで連続稼働時間を従来機に比べ約 20％※延長しました。さらに、従来機に比べ、重量は約 25%の軽量化を図り、後端旋回半径は約 30%短縮しました。稼働時間の延長と車体のコンパクト化を両立することで、より幅広い現場での稼働を実現します。３．安全で容易な日常点検を実現した車体構造 　日常点検部と高電圧部を完全に分離しているので、高圧電源を気にすることなく安全に日常点検を行えます。また、高電圧部は日常点検が不要であるほか、エンジンや燃料に関係する点検項目が無くなるため、日常 点検や定期メンテナンス項目が大幅に削減されました。※作業環境や使用条件により異なります。   

三菱ふそう　国内商用車メーカー初　補修用部品等のオンラインショップをオープン

2023 年 7 月 18 日 ・ いつでもどこでもネットで注文が可能。お客様の利便性を向上 ・ 5万点以上の部品等をラインアップ。今後も拡充予定 ・ ご使用の車種に合う部品の検索など、検索機能も充実 ・ 従来から販売店とのお取引があるお客様に加え、新規のお客様も利用可能三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以下 MFTBC）は､国内の商用車メーカーで初めて* 1となる、補修用部品等のオンラインショップ「三菱ふそう_ショップ」(以下「当ショップ」)を日本国内のお客様向けに2023年7月18日にオープンしました。 * 1 MFTBC 調べ。 当ショップは、フィルターやベルトなどの定期交換部品を中心に、油脂・ケミカル製品やシートカバー、フロアマットといったアクセサリー類も幅広く購入可能なオンラインショップです。必要な部品を、必要な時に、必要な数だけ購入できることで、お客様の利便性が向上します。従来から三菱ふそう販売店* 2でお取引のあったお客様* 3はもちろんのこと、新規のお客様もオンラインでアカウントを作成するだけで購入が可能になります。* 2 MFTBC 地域販売部門の販売店（北海道ふそう・北関東ふそう・南関東ふそう・甲信ふそう・東海ふそう・北陸ふ そう・近畿ふそう・中国ふそう・九州ふそう）を指し、独立系販売会社を除く。 * 3 過去に三菱ふそう販売店で顧客登録をされたことのあるお客様は、利用開始にあたって担当販売店へのご連絡が必要です。一般的な製品カテゴリー検索や部品番号検索に加え、事前に登録いただいたお客様の保有車両情報をもとに、互換性のある部品を検索する機能があります。購入した部品は、指定場所への配送か、全国約180か所の三菱ふそう販売店での受け取りが選択できます。当ショップでは5万種類以上* 4の部品を取りそろえており、今後もさらにラインアップを拡充していくほか、FUSO車両のダイキャストモデルや FUSO オリジナルグッズなど、当ショップ限定の商品もお求めになれます。その他にも、当ショップ限定の割引やキャンペーンなどを随時行っていきます。 * 4 2023年7月18日時点。今後も MFTBC は、お客様に満足いただける製品・サービスの開発と提供に取り組んでまいります。 当ショップの URL：https://shop.mitsubishi-fuso.com/mftbc/ja/【オンラインショップの画面イメージ】 ※画面イメージは開発中のものであり、実際のものとは異なる場合があります。