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三菱ふそう　ダイムラートラック社、2025年通期決算を発表

FUSOはトラックアジア部門の業績安定に貢献 三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以下 MFTBC）は､親会社であるダイムラートラック社の、2025年の通期決算を発表しました。厳しい市場環境にもかかわらず、同社はトラック・バス事業において堅調な業績を維持しました。2025年の調整済みEBITは37.78億ユーロ、売上高は459億ユーロとなり、期末の強いキャッシュフローに支えられる形となりました。世界全体の販売台数は422,510台、受注台数は前年比2％増の425,458台となりました。バッテリー式電気トラック・バス(EV)の販売台数は6,726台と、前年から67％増加しました。FUSOブランドを含むトラックアジア事業部門は、市場環境が地域によって異なる中でも、全体として安定した業績を維持しました。同部門の販売台数は107,055台（2024年：102,870台）、売上高は48.18億ユーロ（2024年：49.84億ユーロ）、調整済みEBITは2.12億ユーロ（2024年：2.31億ユーロ）となりました。インドネシアや中東などの市場における堅調な事業活動が成長を下支えしました。インドネシアでは、FUSOブランドが39.9％の市場シェアを獲得し、55年連続で市場トップの座を維持しました。また、アジア、欧州、その他の地域における電気小型トラック「eCanter」の展開を通じて、ダイムラートラック社のグローバルな電動化戦略への貢献を継続しました。ダイムラートラック社は、トヨタ自動車株式会社との協業により新たに設立した「ARCHION（アーチオン）株式会社(以下ARCHION)」に対する、MFTBCおよび日野自動車株式会社の統合について、ARCHIONの株式取得の完了と新規上場を2026年4月1日を目標として進めており、その後MFTBCはダイムラートラックグループの連結対象から外れる予定であることを改めて示しました。 *財務指標はすべて、ダイムラートラック社が発表したものです。 欧州向け「eCanter」三転ダンプ架装車

日立建機　「LANDCROS Innovation Studios Mining Challenge」のピッチイベント開催に向け スタートアップ企業10社を選定

　日立建機株式会社（執行役社長：先崎 正文／以下、日立建機）は、2025年11月4日に発表した、世界中のスタートアップ企業からアイデアを募るプロジェクト「LANDCROS Innovation Studios Mining Challenge」において、このたび、135社の応募の中からピッチイベントに招待する10社を選定しました。選定した10社は、2026年4月16日開催のオーストラリア・ブリスベンでのピッチイベントにて、マイニング分野の3つの課題をテーマに提案を行います。最終的に、各テーマにつき1社、計3社が優勝企業として選定され、日立建機グループとの協業の可能性を探っていきます。　今回のピッチイベントは、日立建機グループとスタートアップ企業との交流の促進や、マイニング業界全体の発展に向け、スタートアップ企業、ベンチャーキャピタル、業界関係者、州政府関係者など約100名が交わる交流の場を提供することを目的としています。またピッチイベント前日には、10社を対象に日立建機(オーストラリア) Pty Ltd.のサービス拠点（ブリスベン ウェイコール）にてマイニング機械の見学を行うプレイベントを実施し、より深い相互理解の機会を提供します。「LANDCROS Innovation Studios Mining Challenge」では、2025年11月～2026年1月の募集期間中に寄せられた135社の応募の中から、革新性、実現性、事業成長性などの観点から厳正な審査を行い、10社を選定しました。選定された10社は、以下3つのマイニングに関する課題をテーマに、4月16日のピッチイベントで提案を発表します。SMARTER MACHINES（よりスマートな機械） SMARTER MINE SITES（よりスマートな鉱山現場） LOW IMPACT & SUSTAINABLE MINING（鉱山運営全体で環境負荷を低減し、持続可能な資源採掘を実現） 執行役常務 マイニングビジネスユニット長 福西 栄治 コメント　LANDCROSの"O”は「Open」を表しており、｢スタートアップ企業を含めた社外のパートナーとOpenに新たな事業・価値を協創し、共に発展したい｣という想いを込めています。このたび、「LANDCROS Innovation Studios Mining Challenge」により、世界中のスタートアップ企業との出会いが得られることを嬉しく思います。今後、社外パートナーとの協創を通じて、マイニング業界の課題解決と発展に貢献していきます。LANDCROS Innovation Studiosについて　LANDCROS Innovation Studiosとは、日立建機がグローバルに展開する、スタートアップ企業との連携や新事業創出を加速するための”協創型イノベーションの「場」”です。物理的な拠点に留まらず、グループ会社・顧客・スタートアップ企業・各業界の挑戦者が交差し、未来の価値を共に創り出すエコシステムとして機能することをめざします。今回の「LANDCROS Innovation Studios Mining Challenge」は、その代表的な取り組みの一つで、日立建機が次世代のソリューション開発を目的に、外部のスタートアップ企業と協業を通じて取り組むオープンイノベーションプロジェクトです。2024年度は「日立建機チャレンジ2024」として、「コネクテッド建機」の開発に関するアイデアを募集し、世界中から127社の応募がありました。優勝した3社とは現在も協業を進めています。　「LANDCROS Innovation Studios Mining Challenge」は、マイニング業界のイノベーション創出において豊富な知見を持つアクセラレータであるFounders Factory Ltd.（本社：英国・ロンドン／ファウンダーズファクトリー）と共同で実施しています。日立建機のマイニング事業について　日立建機のマイニング事業は、露天掘りに焦点を当てて、鉱山機械が使われる採掘工程だけでなく、M&Aを通じて鉱山の運行管理やデータ分析、選鉱工程で使用されるミルライナーなどの耐摩耗部品、再生・メンテナンスサービスを担う企業を迎えたことで、鉱山現場におけるPit to Plant（採掘から選鉱まで）の多様なタッチポイントで、お客さまの課題を解決する製品・ソリューションを提供できる点が強みです。今回のプロジェクトを通じてスタートアップ企業との連携を一層強化し、マイニング分野における革新的なソリューションを協創してまいります。

コマツ　-循環型林業プロセス全体での価値創造を拡大- スウェーデンの軽量・小型林業機械メーカーMalwa Forest AB を買収

　コマツ（社長︓今吉琢也）は、100%子会社であるコマツフォレストAB（本社︓スウェーデン・ウメオ、CEO︓JensBengtsson）を通じて、林業機械メーカーであるMalwaForestAB（本社︓スウェーデン・ヒスナ、CEO︓HansLindberg、以下「Malwa社」）を買収することを決定いたしました。クロージングに必要なすべての手続の完了などを条件とし、2026年4月1日に本買収を完了する予定です。なお、本件による当社連結業績への影響は軽微です。 【Malwa社製ハーベスター】 　樹木の生育途上段階では、成長促進のために適切な間伐を行う必要がある一方、間伐作業によって樹木の根が損傷すると成長に悪影響を及ぼす可能性があります。特に北欧地域では、温暖化に伴う融雪や豪雨の影響で、土壌が緩み軟弱な状態が続く期間が長期化しており、土壌や樹木へのダメージを抑えつつ効率的に間伐を行える林業機械へのニーズが高まっています。　Malwa社は、このようなニーズに応える、間伐作業に適したＣＴＬ(※)林業機械の専業メーカーであり、軽量・小型で小周り性に優れたタイヤ式ハーベスター・フォワーダーなどのラインナップを有しています。　※ＣＴＬ(Cut to length)︓欧州などで一般的な林業の工法。森林内で立木の伐倒と枝払・玉切りを行い、長さをそろえて丸太を搬出する方式。　今回の買収により当社は、これまで保有していなかった間伐作業に適した軽量・小型ＣＴＬ林業機械の技術力と製品ラインナップを獲得し、グローバルな販売・サービス網を活用したシナジー創出を進めてまいります。土壌にやさしい軽量・小型機から作業効率の高い大型機まで、林業施業の機械化ニーズに対しより幅広い 選択肢を提供することで、循環型林業プロセス全体での価値創造に貢献していきます。＜Malwa社の概要＞会社名：Malwa Forest AB（非上場企業）設立：2009年所在地：スウェーデン ヒスナ代表者：Magnus Wallin事業内容：間伐向けタイヤ式CTＬ機械の開発、製造、販売等会社URL：https://malwaforest.com/en/

加藤製作所　２年連続の認証！ハタラクエール2026（福利厚生表彰・認証制度）の福利厚生推進法人に認証

株式会社加藤製作所(代表取締役社長：加藤 公康以下、当社)は、福利厚生表彰・認証制度実行委員会が認証する「ハタラクエール2026（福利厚生表彰・認証制度）」において、福利厚生推進法人として認証されました。■概要 　ハタラクエールとは、企業が従業員に提供している福利厚生の制度・運用状況を第三者の視点から評価し、優れた取り組みを行っている法人を顕彰するものです。当社が認証された福利厚生推進法人は優良福利厚生法人に次ぐもので、専門家による厳格な審査基準スコアをクリアした法人が認証されます。（スコア値は非公表）　当社は有給取得奨励日の設定、育児に関する福利厚生、借上げ社宅制度など、社員の生活を支える多面的な福利厚生の充実が高く評価されました。■２年連続の認証を受けて　当社は、昨年度に引き続き「ハタラクエール026」において2年連続で「福利厚生推進法人」に認証されました。2年連続での認証は、当社の福利厚生施策が一過性の取り組みに留まらず、持続可能な体制で運用されていることが客観的に評価された結果であると捉えております。　当社は今後も、多様化する働き方に対応し、社員一人ひとりが能力を最大限に発揮できる環境づくりを推進してまいります。※ハタラクエールの詳細については公式ホームページ（https://fukurikosei-hyosyo.com）をご覧ください。

産業機械輸出入実績（２０２６年１月）

２０２６年１月 環境装置受注状況

本月の受注高は、２７５億５，１００万円で、前年同月比▲４５．６％減となった。１．需要部門別の動向（前年同月との比較）①製造業化学向け産業廃水処理装置の減少により、▲３６．９％減となった。②非製造業その他向け事業系廃棄物処理装置の増加により、７５．１％増となった。③官公需下水汚水処理装置、都市ごみ処理装置の減少により、▲５８．８％減となった。④外需汚泥処理装置、水質汚濁防止装置関連機器の減少により、▲１０．２％減となった。２．装置別の動向（前年同月との比較）①大気汚染防止装置その他非製造業向け集じん装置、排ガス処理装置の減少により、▲８．９％減となった。②水質汚濁防止装置化学向け産業廃水処理装置、官公需向け下水汚水処理装置の減少により、▲２５．２％減となった。③ごみ処理装置官公需向け都市ごみ処理装置の減少により、▲６２．７％減となった。④騒音振動防止装置その他製造業向け騒音防止装置の減少により、▲６９．０％減となった。

２０２６年１月 産業機械輸出契約状況

１．概 要本月の主要約７０社の輸出契約高は、１，１２８億７，６００万円、前年同月比▲２．３％減となった。プラントは３件、６１億６，２００万円、前年同月比５３．２％増となった。単体は１，０６７億１，４００万円、前年同月比▲４．３％減となった。地域別構成比は、アジア６０．３％、北アメリカ２４．３％、ヨーロッパ７．１％、中東３．２％、南アメリカ３．０％となっている。２．機種別の動向（１）単体機械①ボイラ・原動機アフリカの減少により、前年同月比▲３８．５％減となった。②鉱山機械アジアの増加により、前年同月比４０．７％増となった。③化学機械アジア、南アメリカの増加により、前年同月比１０７．６％増となった。④プラスチック加工機械アジア、北アメリカの増加により、前年同月比３４．４％増となった。⑤風水力機械アジアの増加により、前年同月比１２．０％増となった。⑥運搬機械アジアの増加により、前年同月比１９．１％増となった。⑦変速機アジア、ヨーロッパ、北アメリカの増加により、前年同月比２１．４％増となった。⑧金属加工機械アジアの減少により、前年同月比▲４０．５％減となった。⑨冷凍機械アジアの増加により、前年同月比１８．５％増となった。（２）プラントヨーロッパ、北アメリカ、オセアニアの増加により、前年同月比５３．２％増となった。

日野自動車　古河市と日野自動車の包括連携協定の締結について

― 「日野レッドドルフィンズ」を通じ、地域社会の発展と市民サービスに貢献 ― 　日野自動車株式会社(本社・東京都日野市、代表取締役社長:小木曽聡 、以下 日野)は、日野のラグビー部「日野レッドドルフィンズ」の活動を通じ、茨城県古河市の地域社会の発展と市民サービスに貢献するため、同市と包括連携協定を締結しました。　本日、古河市役所会館で、古河市長、日野自動車CMO(チーフものづくりオフィサー)らが出席し、協定締結式を実施しました。 （上段左から）日野自動車：畑山、河村、針生／古河市副市長：近藤氏、原氏／古河市教育長：吉田氏（下段左から）日野自動車：CMO志賀／古河市長：針谷氏 　日野レッドドルフィンズはラグビーを通じて「スポーツフェスタ古河」への参加や地域小学校への「タグラグビー教室」などの出前授業に参加し、古河市との連携を進めてきました。　改めて古河市との積極的な連携推進によりスポーツと地域社会の発展や人材育成及び学術の振興を図るという目標を共有し、包括連携協定を通じてスポーツの普及、子どもたちの学び・育ちの応援に向けた取り組みなどを推進していきます。　これからも古河市との協力体制の下、地域社会のより良い未来へ向かってラグビーを通じて取り組んでいくとともに、地域の人々をはじめ、皆様から愛され、応援していただけるようなチームを目指していきます。■ 出席者のコメント古河市長　針谷力氏古河市と日野は、2012年の古河工場操業開始以来、産業・スポーツおよびSDGs推進など、多岐にわたる協力により確固たる関係を築いてきました。本協定の締結により、日野が運営する日野レッドドルフィンズなどとの関係を生かしながら、スポーツと地域社会の発展や市民サービスの向上を図っていきたいと考えています。相互に魅力ある施策に取り組むことで、日野レッドドルフィンズの由来でもある荒波を強く乗り越えるイルカのように、目まぐるしく変化する社会課題を乗り越え、地域社会の発展につながることを期待しています。日野自動車ものづくり本部本部長CMO　志賀得一このたびは、古河市と包括連携協定を締結できたことを、大変光栄に思っております。古河市とは、日野のものづくりと技術開発の拠点となるマザー工場があり、さまざまな形でサポートをいただいております。近年では、「スポーツフェスタ古河」への参加など、市民の皆さまの活力となることを目指して、さまざまな活動を行ってきました。今回の連携協定を通じて、市民の皆さんがプロスポーツ選手と触れ合える機会やチームを身近に感じる機会をさらに増やしていき、相互の発展とつながりをさらに高めていきます。日野レッドドルフィンズ部長　畑山和英古河市と包括連携協定を結ぶことになりました事、誠に嬉しく思います。今回の協定締結を機に、地域の皆さまとのつながりを更に高めていくと共に、地域への貢献を積極的に進めたいと思います。

加藤製作所　～小学生向け理系教育で産学連携～ 東京電機大学「D-SciTechプログラム」公開講座の動画が公開

　株式会社加藤製作所(代表取締役社長：加藤 公康以下、当社)京電機大学と連携して実施した理系教育プログラム「D-SciTechプログラム」の公開講座の様子を紹介する動画が、3月16日(月)から東京電機大学のホームページおよび地域メディアなどで順次公開されます。 　D-SciTechプログラムは、大学と企業が連携し、理系分野への興味や理解を深めることを目的とした教育プログラムです。　2025年に当社が協力した公開講座では、小学生を対象に、建設機械の仕組みや役割について学ぶ体験型のプログラムが行われました。当日はクレーン車やショベルカーなどの実機を東京電機大学へ持ち込み、建設機械に使われている油圧の仕組みなどを分かりやすく解説しました。　また、小学生は当社の安全管理のもと、エンジンを停止した状態で建設機械に試乗したり、実際に建設機械に触れたりする体験も行いました。普段身近に見ることの少ない大型機械を間近で体験することで、機械やものづくりへの関心を高める機会となりました。　今回公開された動画では、2025年の公開講座の様子や参加した子どもたちのコメントなどが紹介されています。■今後の展望　当社は2026年も引き続き本プログラムへの協力を予定しており、大学や地域社会との連携を通じて理系教育の推進に貢献するとともに、建設機械の技術やものづくりの魅力を次世代に伝え、社会への貢献と人材育成に取り組んでまいります。

加藤製作所　群馬工場に太陽光発電設備を導入 一般家庭約300世帯分の年間CO2排出量1,165ｔ削減

　株式会社 加藤製作所（本社：東京都品川区、代表取締役社長：加藤 公康、以下、当社）は、群馬工場（群馬県太田市）の工場棟屋根の一部に太陽光発電設備を設置し、2026年4月より運用を開始いたします。発電した電力は主に工場内で自家消費し、再生可能エネルギーの活用によるCO2排出量削減を図ります。 群馬工場入口外観 屋根上に設置した太陽光パネル ■背景　当社は中期経営計画（2025～2027）において「サステナビリティ経営の実践」を重要方針の一つとして掲げ、環境負荷低減に向けた取り組みを進めています。これまでLED照明の導入など省エネルギー施策を推進してきました。今回、群馬工場の屋根を活用して太陽光発電設備を導入することで、再生可能エネルギーの利用拡大と継続的なCO2排出量削減を推進します。 ■導入効果　本設備はオンサイトPPA方式により設置されます。オンサイトPPAとは、発電事業者が工場敷地内に太陽光発電設備を設置・所有し、発電した電力を工場などの施設を所有する企業が購入して使用する仕組みです。　本設備の年間想定発電量は約276万kWhです。このうち、工場稼働日に発生する約166万kWhを自家消費する予定です。これにより、群馬工場の年間使用電力の約6割を賄う見込みです。　また、休日等の工場非稼働日に発生する余剰電力については、FIP制度※１を活用して卸電力取引市場等へ売電される予定です。売電された電力に紐づく環境価値（非化石証書）※２は、当社のCO2排出量削減分として計上されます。※１ FIP制度：再生可能エネルギーの発電事業者が市場で売電し、その売電価格に一定の補助が上乗せされる制度。※２ 環境価値（非化石証書）：再生可能エネルギーなどの非化石電源で発電された電気の「環境価値」を証書化したもの。　　ＣＯ2排出量を削減したとみなされ、温室効果ガスの算定排出量の報告に利用可能。■今後の展開　当社は2030年度までにCO2排出量を2018年度比で38％削減する目標を掲げています。本設備の稼働によりその達成に向けた取り組みを一層加速させるとともに、再生可能エネルギーの活用や省エネルギーの推進を通じて事業活動における環境負荷低減に取り組み、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

三菱ふそう　インドに新拠点「Fuso Tech Centre India」を開設

インドに新たなグローバル拠点を設立し、開発・IT・サービス体制を強化最新設備により、製品の開発効率と品質向上を加速三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、以下MFTBC）は、インド・タミル・ナードゥ州カーンチープラムに新拠点「Fuso Tech Centre India Private Limited」（以下、FTCI）を開設し、2026年3月9日より業務を開始しました。MFTBCは、これまでダイムラートラックグループの体制で培ってきた技術力をさらに発展させ、その機能をMFTBCの組織として再編し、集約・強化するもので、今後はMFTBCのグローバル拠点として、多岐にわたる製品技術と業務を担う拠点となります。 Fuso Tech Centre India受付  延床面積2,847㎡のオフィスは、コラボレーションを促すワークスペースに加え、デザインスタジオ、実車を使わずに高度な制御テストを可能にし、開発の安全性・スピード・精度の向上が実現できるHIL(Hardware‑in‑the‑Loop)テスト設備、診断ラボなどの先進設備を備えています。これにより、開発、カスタマーサービス、コストエンジニアリング、IT・デジタルソリューション、調達を含めた各機能が連携してMFTBCの業務を横断的に支援します。製品の設計・検証・診断の各開発プロセスの高度化を通じ、開発スピードと品質の双方を引き上げます。あわせて、変化に迅速に対応できる柔軟な体制と意思決定を可能にし、グローバル事業の機動性と連携力を強化します。MFTBCは、2013年より、インド・チェンナイにあるオラガダム工場から、一部の中・大型トラックを海外市場向けに供給しています。同工場は、ダイムラートラックの海外生産拠点の一つとしてダイムラー・インディア・コマーシャル・ビークルズ社（DICV）が運営しています。FTCIは、このオラガダム工場の近隣に位置し、MFTBCを専属で支える戦略的なグローバル技術・イノベーション拠点として機能します。FTCIは、DICVおよびその生産設備との緊密な連携を通じて、商品開発から生産、アフターセールスに至るまで、MFTBCの統合的な価値提供体制を強化し、グローバルネットワークにおける中核的役割を一層高めていきます。

日野自動車と三菱ふそう、三菱ふそうより日野へ小型電動トラックOEM供給を決定

日野自動車株式会社三菱ふそうトラック・バス株式会社　　日野自動車株式会社（代表取締役社長・CEO：小木曽 聡、以下「日野」）と三菱ふそうトラック・バス株式会社（代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以下「三菱ふそう」）は、このたび、三菱ふそう製の小型電動トラック（車両総重量3.5トン超）を国内市場向けに日野へOEM供給することを決定しました。生産開始は2026年度中を予定しています。　本取り組みは、日野においてはカーボンニュートラルに貢献する商品のラインアップ強化によりお客様のニーズにお応えするとともに、三菱ふそうにおいては車両生産台数の拡大による収益性向上を目指すものです。　なお、本取り組みは、日野と三菱ふそうが2025年6月10日に最終契約を締結した経営統合とは独立したものです。以上

加藤製作所　浜川中学校1年生対象「しながわドリームジョブ」に参画“働くこと”の意義を伝える講義を実施

　株式会社加藤製作所（代表取締役社長：加藤 公康 以下、当社）は、品川区教育委員会が推進するキャリア教育事業「しながわドリームジョブ」に参画し、2026年3月6日（金）に品川区立浜川中学校で講演しました。 　「しながわドリームジョブ」は、品川区教育委員会が行う教育施策のひとつであり、生徒が多様な職業人の授業を通じて、「働くこと」の意義を学ぶことを目的としています。当日は中学1年生約30名を対象に、当社広報担当が建設機械メーカーにおける多様な職種、やりがいについて紹介しました。生徒からは「製造業の仕事に興味を持った」などの感想が寄せられました。　当社は、今後も持続可能な企業活動を通じて、地域と連携したキャリア教育支援に協力してまいります。■開催概要日時：2026年3月6日（金）13:35～15:25場所：品川区立浜川中学校対象：中学1年生内容：スライドを使った職種・仕事内容の紹介、質疑応答（※35分の講演を×2セット）

日立建機　標高約1,500mの寒冷地におけるバッテリー駆動式ショベルの稼働性能と充電運用モデルを検証する試行工事に参画

バッテリー駆動式ショベルZE135 　日立建機株式会社（執行役社長：先崎 正文／以下、日立建機）は、環境省が実施する中部山岳国立公園・上高地管理計画区内ウェストン園地（長野県松本市）での護岸工事において、3月6日より開始された試行工事に参画し、13トンクラスのバッテリー駆動式ショベル ZE135 と可搬式充電設備「Go-ENE」をレンタル提供しました。　今回の試行工事では、標高約1,500ｍで冬期は氷点下まで冷え込む寒冷地の特性を踏まえて、バッテリー駆動式ショベルの稼働性能を検証します。一般に、バッテリーは低温になると本来の性能を十分に発揮しにくい特性があります。そのため、環境条件に合わせた運用方法の確認が重要です。また、定置式の充電設備の設置が難しい環境下で、可搬式充電設備「Go-ENE」に加え、ベルエナジー株式会社（代表取締役会長：鈴木 勝蔵）の移動式給電車「MESTA Gen（メスタ・ジェン）」を活用した、効率的な充電運用モデルの検証を行います。　日立建機はこれまで、日本市場に先駆けて、環境規制が厳しく電動建機のニーズが高い欧州市場向けに、バッテリー駆動式ショベルのラインアップを拡充してきました。特に北欧を中心に、寒冷地の施工現場でのバッテリー駆動式ショベルの稼働や可搬式充電設備の運用について実践的な知見を培ってきました。こうした知見をいかし、日立建機グループは、今後も、環境省や関係各所と連携しながら、カーボンニュートラル施工の普及・促進に貢献してまいります。■試行工事の背景　日本政府は、2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロにする「2050年カーボンニュートラル」宣言を表明しています。この目標達成に向けて「GX実現に向けた基本方針」*が策定され、建設施工の分野においても脱炭素化が推進されています。試行工事により、さらなるバッテリー駆動式ショベルの普及・促進を図ることを目的としています。*: 内閣官房ホームページ「GX実現に向けた基本方針」■試行工事の概要

コマツ　セネガル職業訓練センターにてコマツ奨学金制度創設記念式典開催

　コマツ（社長：今吉琢也）は、1月19日、セネガル共和国の職業訓練センター CFPT-SJ （以下、CFPT-SJ）において、「コマツ奨学金制度創設記念式典」を開催しました。本奨学金制度は、2025年にコマツとCFPT-SJとの間で締結した契約に基づき、若者の技術教育へのアクセス向上と産業人材の育成を支援することを目的として創設したものです。 【コマツ奨学金制度創立記念式典の様子】 　当日は、セネガル職業訓練大臣、駐セネガル日本国大使、CFPT-SJから校長、教職員、在校生が参加したほか、JICAセネガル事務所、コマツ代理店BIA、コマツ関係者らも参加し、コマツによる教育支援の新たな取り組みを祝しました。式典では、1,400 名を超える応募者の中から選ばれた10名の奨学生が紹介され、地域産業の未来を担う若手人材への期待が寄せられました。また、CFPT-SJ がセネガルおよび西アフリカ地域で先進的な技術教育を提供し続けている点が高く評価されました。　式典に参加したコマツ 小川啓之会長は、「本奨学金制度は、コマツがグローバルで展開する人材育成支援の一環であり、人づくりを通じた持続可能な社会の実現に向けた取り組みをさらに強化するものです。奨学生が自信と探求心をもって学びを深め、将来の産業発展に貢献することを期待しています。」と述べました。　コマツは、世界各国で建設機械・鉱山機械の技術教育や職業訓練を支援しており、これまでにアフリカ・アジアをはじめとする各地域で、技術者育成プログラムや訓練施設の整備を推進してきました。今回のセネガルにおける奨学金制度創設は、当社の「人を育てる企業」としての姿勢を体現するものであり、今後も持続的な地域発展と産業振興に寄与する取り組みを継続してまいります。

コマツ　-ハーベスターヘッドのラインナップを拡充- PC138US-11ハーベスターS92仕様およびC93仕様(モデルチェンジ)を新発売

 コマツ（社長：今吉 琢也）は木の伐倒・枝払い・玉切りなどを行う林業用アタッチメント（ハーベスターヘッド）を装着した「PC138US-11 ハーベスター S92仕様」および「PC138US-11 ハーベスター C93仕様(モデルチェンジ)」を2026年1月に販売開始しました。異なる特長を持つハーベスターヘッドをラインナップすることで、林業施業の機械化・省人化を求めるお客さまの多様なニーズにお応えします。 【PC138US-11 S92仕様】 1. ハーベスターヘッドS92の日本への導入　（「PC138US-11 ハーベスター S92仕様」） 日本では、チェーンソーによる伐倒が主流で、伐倒後に横たわった材を掴む作業が多く発生します。こうしたニーズに対応するため、このたび、伐倒後の材の掴みやすさに優れたS92を日本に導入しました。S92は、林業機械の製造販売を行うコマツフォレストAB（スウェーデンのコマツ100%子会社）製のナイフキャリータイプ(※1)のハーベスターヘッドで、曲がり材にも対応しやすく、木材へのダメージが少ない構造が特長です。材端部への送材から玉切りまでを自動で行う機能や、低摩擦での送材・枝払いを実現するナイフ制御機能などにより、高い生産性と整備性を発揮します。さらに、造材量や造材位置を見える化するアプリ「ZOUZAIウォッチャー」にも対応し、林業施業の効率化に貢献します。※１  前後のナイフで木材を抱え、２個のローラーは送材のみを担う構造 【S92】 2. ハーベスターヘッドC93のモデルチェンジ　（「PC138US-11ハーベスター C93仕様（モデルチェンジ）」） 当社は2011年より、高いグリップ力による確実な送材性能に優れるローラーキャリータイプ(※2)のC93を装着したハーベスター仕様車(※3)を日本で販売しており、その生産性に高い評価をいただいています。モデルチェンジによりその性能を一段と高めたC93を、このたびハーベスター仕様車として販売開始しました。※２ 3個の送材ローラーが、木材を挟み込み、かつ、送材も担う構造※３  PC138US-11/PC170LC-11 ハーベスター Ｃ93仕様 【ハーベスターヘッドS92の主な特長】① 整備性を重視したレイアウト・ヘッドカバーが工具レスで開閉可能で、バルブ等、メンテナンス面で重要な部分へのアクセスが容易です。・作業中のチェーン外れを防ぎ、チェーン・ソーバーの交換が容易なオートテンション機能を搭載しています。 工具レスのキャッチャーでフードの開閉が可能 フード内バルブ等重要な部品にアクセス可能 ② 造材の生産性を大きく向上させるファインド・エンド機能ソーBOX内のセンサーで材端部を検知する機能を備えているため、材端部へ向かう送材からその後切り返しての玉切りまでの一連の作業を、１つの操作ボタンを押し続けるだけで自動的に行えます。③ 高い耐久性を実現する独自のナイフ制御機能トップナイフに取り付けられたセンサーによりナイフの掴みすぎを防ぎ、低摩擦での枝払い、送材を可能とする独自のナイフ制御機能 FFC（Flex Friction Control）を搭載。木材へのダメージを低減するとともに、ホース、ヘッドフレームへの圧力、衝撃を緩和します。【ハーベスターヘッドの主な仕様】 【発売月】 2026年1月

コマツ　-新機種や最新ソリューションを展示- 「CONEXPO-CON/AGG 2026」に出展

 コマツ（社長：今吉琢也）は、現地時間3月3日から7日までの5日間、米国のラスベガスで開催される国際的な建設機械見本市「CONEXPO-CON/AGG 2026」に出展します。 今回の展示では、“Connected performance, driving your success（モノとコトをつなげ、お客さまの成功につなげる）”をテーマに、車両やデジタルソリューションから得られるデータを活用し、お客さまの生産性・安全性の向上と総保有コスト（※1）の低減を実現する最新の取り組みを発信します。主な展示内容は以下のとおりです。皆さまのご来場をお待ちしております。 １．新世代ブルドーザー 最新機能を搭載した大型ブルドーザーD175AX-10（機械質量45,500kg）と中型ブルドーザーD61PXi-25（機械質量19,990kg）のプロトタイプを出展します。両機種とも作業量と燃費効率の向上に加え、視界性や居住性を大幅に改善しました。また、D175AX-10は、最先端のステアリング機能を搭載し、旋回性能や小回り性能を大幅に強化しています。D61PXi-25は、従来機でご好評いただいているコマツ独自のインテリジェントマシンコントロール（※２）をさらに進化させ、設計データに基づく自動走行が可能なほか、法面横行（斜面を横方向に走行しながら行う作業）においては、オペレーターの修正操作を大幅に低減します。これにより、施工品質の安定化と作業効率の向上を実現します。 【中型ブルドーザーD61PXi-25のイメージ図】 ２．新世代油圧ショベル 15トンクラスの油圧ショベルPC158USLCi-12（機械質量16,200kg）のプロトタイプを出展します。本機は、お客さまのさまざまなICT施工ニーズに応えるため、多様なアタッチメントも半自動制御に対応しているほか、インテリジェントマシンコントロール（※２）の機能を拡充しました。さらに、ICTを活用した各種アシスト機能搭載に加え、ソフトウェアのアップグレードによる機能追加（溝掘削作業のセミオート化や積込工程の一部を半自動で行う自動旋回機能など）にも対応し、ICT施工を強力にサポートします。 【油圧ショベルPC158USLCi-12（オプション装着）のイメージ図】 ３．新世代アーティキュレートダンプトラック 米国・欧州にて４月より発売予定のアーティキュレートダンプトラックHM460-6（最大積載質量42,000kg）を出展します。従来モデルと比べて作業量を大幅に拡大し、燃費の改善と合わせて、作業効率を一段と改善させました。さらに、従来のトラクションコントロール機能（車輪の空転を抑える制御）に加えて、新採用のデフロック（左右車輪を同時に駆動して脱出性を高める機構）を作動することで、ぬかるみなどの軟弱地でも車輪の空転やスタックを抑え、走破性を大きく向上させています。 【アーティキュレートダンプトラックHM460-6のイメージ図】 ※１：総保有コスト：機械の購入費用だけではなく、使用や維持にかかる費用を含むコストのこと。※２：インテリジェントマシンコントロール：コマツ独自の３Dマシンコントロール技術。・ ブルドーザー：3次元設計図に基づき、ブレード（排土板）の昇降や傾きを全自動で制御。オペレーターは走行レバーを操作するだけで、粗掘削から高精度な仕上げ・整地までスムーズに作業可能。・ 油圧ショベル：3次元設計図面に沿った掘削を行えるように機械側が作業機の自動停止や図面に沿った操作を自動でサポートし、作業機操作をセミオート化。操作技量によらず、図面通りの施工が可能。

日野自動車と三菱ふそう、三菱ふそうへのOEM供給に向け、日野が中型トラック開発に着手

　日野自動車株式会社三菱ふそうトラック・バス株式会社　　日野自動車株式会社（代表取締役社長・CEO：小木曽 聡、以下「日野」）と三菱ふそうトラック・バス株式会社（代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以下「三菱ふそう」）は、両社で協議を進めてまいりましたが、このたび三菱ふそうへのOEM供給に向け、日野が中型トラックの開発に着手しましたのでお知らせします。生産開始は2026年内を予定しています。　本取り組みは、日野としては車両生産台数の拡大による収益性向上、三菱ふそうとしてはお客様のニーズにお応えできる商品ラインナップの維持とともに経営資源の最適配分を目的としています。　尚、本取り組みは、日野と三菱ふそうが2025年6月10日に最終契約を締結した経営統合とは独立した取り組みです。以上

三菱ふそう　ヤマト運輸の幹線輸送で運転自動化レベル 2＋技術搭載のセミトレ ーラーによる走行実証を実施

車両性能や安全性、実用化に向けたオペレーションなどを検証 三菱ふそうトラック・バス株式会社は、自動運転の実用化に向けた取り組みとして、ヤマト運輸株式会社および株式会社ティアフォーと共同で、運転自動化レベル 2＋部分運転自動化）※1技術搭載のセミトレーラーを使用した幹線輸送の走行実証を実施しました。本実証では、ヤマト運輸が実際に輸送する荷物を積載し、車両性能や安全性、実用化に向けたオペレーションなどを検証しました。本実証で得られた走行データや運用ノウハウは、自動運転技術のさらなる精度向上に活用します。将来的には、自動運転レベル 4（高度運転自動化）※2技術搭載のセミトレーラーをヤマトグループの幹線輸送で実用化することを目指します。 ■ 実証概要実証期間：2026 年 2 月 16 日（月）～2026 年 2 月 20 日（金）運行区間：羽田クロノゲートベース（東京都大田区）ー関西ゲートウェイベース（大阪府茨木市）間（約 500 ㎞）（2 往復・4 運行）※ 実証区間は新東名高速道路 駿河湾沼津 SA～浜松 SA 間（約 100km）■ 検証内容：１．車両性能と安全性・大型連結車両（トレーラー）特有の揺れや軌道などの動きの詳細をデータ化しました。・手放し走行率や車線逸脱の有無などの詳細をデータ化し、安定した走行性能を確認しました。・ドライバーによる手動介入が発生した際の周辺状況、判断基準、介入の傾向を分析しました。２．走行時間・手動運転での通常運行時と比較し、遅延なく計画どおりに運行できることを確認しました。３．オペレーション・運行前点検の自動化に向けたオペレーションの検討として、タイヤの状態確認など、点検項目の一部を自動化する仕組みを試行しました。・自動運転レベル 4 の実証を見据え、遠隔地から車両状態や周辺環境を監視する業務を行いました。 ＜走行実証で使用した運転自動化レベル2＋技術搭載のセミトレーラー＞ ＜羽田クロノゲートベースに着車している様子＞ ＜高速道路走行の様子＞ ＜運転席の様子＞ ■ 走行実証に参加したドライバーのコメント最初は緊張しましたが、自動運転機能の特性などを理解するにつれ、安心して運行することができました。将来の輸送力維持に向けて、自動運転トラックが私たちの仕事を支える未来のパートナーとなってくれることを期待します。 ＜初運行に乗務したドライバー＞ ※1 ドライバーが乗車し、いつでもハンドルを保持し直せるような状態で走行すること※2 場所や天候、速度などの特定の条件下で、自動運行装置が運転操作の全部を代替する状態のこと

日野自動車株式会社　日野チームスガワラ、ダカール・ラリー2026「参戦報告会」を実施 イベント

　日野自動車株式会社（本社：東京都日野市、社長：小木曽聡）は、2026年1月3日～17日、サウジアラビアで開催されたダカール・ラリー2026に「日野チームスガワラ（代表：菅原照仁氏、総監督：小木曽聡）」としてHINO600シリーズで参戦し、トラック部門15位でゴールしました。　本日、凱旋帰国した日野チームスガワラのメンバーによる、「参戦報告会」を日野本社で実施しました。 　冒頭、チーム代表 兼 ドライバーの菅原照仁氏とナビゲーターの染宮弘和氏が2週間のラリーを振り返り、続いて各メンバーがサウジアラビアで撮影した写真を見ながら、レース期間中ならではの体験談を語りました。チームメンバーからの報告の後、日野自動車ダカールプロジェクト担当執行職の脇村誠より、チームメンバーへねぎらいの言葉が贈られました。　 レースを振り返る菅原照仁氏 　以下はダカール・ラリー2026を終えた販売会社選抜メカニックの、自身の今後に向けて、将来メカニックを目指す方に向けてのコメントです。 全国の販売会社から選出されたメカニック（左から田澤正和、今川博貴、菊池拓実） ■メカニック　西東北日野自動車 田澤正和（たざわ まさかず）　前半はトラブルもなく順調に折り返すことができましたが、後半は転倒や車両トラブルが発生して体力的・精神的に厳しい場面もありました。そんな中でもチームで支え合い、35回連続完走をすることができました。応援ありがとうございました。　販売会社へ帰任後はこの経験を生かして自分自身日々精進することはもちろん、若いメカニックの教育、さらにメカニックの垣根を超えて挑戦する気持ちを伝えていきたいです。　今後選抜されるメカニックの皆さんへ、ダカール・ラリー販売会社選抜メカニックのバトンはしっかりつなげたので次回も必ず完走を！　一緒に日野ブランドを盛り上げていきましょう。■メカニック　南関東日野自動車 今川博貴（いまがわ ひろき）　ダカールは一筋縄ではいかないと実感しました。前半は順調でしたが、後半に畳みかけるようにトラブルが重なり、終夜整備も増え、気づけば完走していました。チーム全員でゴールまで車両を運べて良かったです。　販売会社に戻り、レース活動の楽しさ、厳しさの先にある達成感など、学んだことを多くの人に伝え、次のメカニックにバトンを渡したいと思います。　この経験と知識は普段得られない貴重なものです。車両製作からレースまで携わり、市販車と異なる競技車両ならではの部分も学びつつ、日々新しいことに挑戦し、有意義な時間を過ごせます。自分たちの製作した車両が走る姿を最初に見たときは感動的でした。活動の集大成となる２週間、共に戦った仲間は一生の宝物です。多くの人に活動へ挑戦してほしいです。■メカニック　広島日野自動車 菊池拓実（きくち たくみ）　前半は順調でしたが、後半はトラブルが続くというダカールらしい過酷さを味わいました。連日の長時間にわたる整備で仲間との絆も深まり、完走した時の喜びは格別でした。2週間の大冒険はあっという間でした。　車両製作やレース中などの場面で、今までになかった技術的な学びがありました。販売会社に戻ってその学びを生かしながら、自分以外の仲間にも伝えていきたいです。　ダカールは生涯忘れられない貴重な経験です。日野の販売会社で整備している方には参加するチャンスがあります。世界を舞台に大冒険したい、もっと技術的にも精神的にも成長したいと考えている方にはぜひ実際の現場で体験してほしいです。