-
コマツ 創立100周年記念活動 こまつの杜リニューアル
-ものづくりと技術の革新で新たな価値を創り、人、社会、地球が共に栄える未来を切り拓く- 2021 年 5 月 13 日 コマツ(社長:小川啓之)は、本日 5 月 13 日に創立 100 周年を迎えました。100 周年記念活動の一環として、この度、石川県小松市のこまつの杜をリニューアルいたしました。 <こまつの杜 リニューアル(全景)> こまつの杜は、創立 90 周年記念事業の一環として、コマツ発祥の地におけるコマツグループのグローバルな人材育成の拠点とともに地域社会と一緒になり子供たちを育む場所として 2011 年より開園しました。 この度、創立 100 周年記念活動の一環として、持続的に地域社会へ貢献し、またコマツの歴史を振り返るきっかけとなる拠点として、コマツの歴史を展示する「わくわくコマツ歴史館」を設置するとともに、これまで展示してきた世界最大級のダンプトラック「930E」の横に、新たに超大型油圧ショベル「PC4000」を設置いたしました。また、お子さま向けに建機の仕組みを学んでいただく展示や、天候に左右されずに楽しめるミニ建機体験スペース、理科教室などを開催する多目的ホールなどもリニューアルいたしました。 6 月 1 日(火)※よりリニューアル開所を予定しており、今後も、多くの方々が集い、ものづくりや自然に興味を抱き、コマツの技術に触れていただく機会を積極的に提供する施設として発展してまいります。 ※新型コロナウイルス感染状況に伴う政府・自治体からの要請に従い、開所予定日が変更となる場合がございます。 石川県小松市にて設立された当社は「海外への雄飛」「品質第一」「技術革新」「人材の育成」という創業の精神のもと、今日に至るまで「品質と信頼性」を追求し、ステークホルダーの皆さまの信頼度を最大化することに努めてまいりました。 創立 100 周年を機にこれまでの歩み、原点を振り返るとともに、今後もコマツは次の 100 年に向けて、ものづくりと技術の革新で新たな価値を創り、人、社会、地球が共に栄える未来を切り拓くことを目指し、ステークホルダーの皆さまとともに歩んでまいります。
2021/05/13 16:37 株式会社小松製作所
-
日立建機日本が公式LINEスタンプを販売開始
2021年5月11日 日立建機の連結子会社で、国内の建設機械の販売や部品・サービス事業などを担う日立建機日本は、5月12日より公式LINEスタンプ「ケンキな毎日」の販売を開始します。 日立建機日本は、2020年10月1日に公式LINEアカウントを開設して以降、5,000人を超える多くの方々に友だち登録をしていただき、キャンペーン情報などをタイムリーにご案内しています。開設から半年が経ち、日立建機日本をはじめ、日立建機グループの製品にこれまで以上に親しみを持っていただけるよう、LINEスタンプ(クリエイターズスタンプ)を制作しました。毎日気軽に使っていただけるような全24種類のデザインで、120円(税込み)で販売いたします。LINEスタンプ「ケンキな毎日」の一例(全24種類)LINE STOREにて「ケンキな毎日」または「日立建機日本」で検索いただけます。 日立建機日本 LINE公式アカウントLINEの「友だち検索」にてアカウントID「@hcmj」を検索し、友だち登録していただけます。アカウント名:【公式】日立建機日本URL:https://lin.ee/XxQwTXZ関連情報2020年7月1日発表 グローバルサイト トピックス日立建機日本株式会社がInstagram公式アカウントを開設アカウント名:【公式】日立建機日本 /Hitachi CM Japan (@hitachiconstruction_japan)日立建機日本 YouTube公式チャンネルトピックス記載の内容は、発表日現在の情報であり、その後予告なしに変更される場合もありますので、ご了承ください。
2021/05/11 13:36 日立建機日本株式会社
-
日立建機 ドローンで撮影した写真をクラウド上で 3 次元点群化するサービス 「Solution Linkage® Point Cloud」の提供を開始
短時間かつ低コストで、お客さま保有の機器に合わせて柔軟に対応可能 2021 年 5 月 11 日日立建機株式会社 「Solution Linkage® Point Cloud」で作成した 3 次元点群データ(点群処理ソフトで表示) 日立建機株式会社(本社:東京都台東区、執行役社長:平野 耕太郎/以下、日立建機)は、UAV(Unmanned Aerial Vehicle、ドローンなどの無人航空機)で撮影した写真を、インターネット上のクラウド経由で 3 次元点群データを作成するサービス「Solution Linkage® Point Cloud (ソリューション リンケージ ポイント クラウド)」(以下、本サービス)を 7 月から月額 5 万円(税抜き)で提供開始します。 本サービスの活用により、これまで数時間かかっていた点群作成の工程を、クラウドで自動処理することができます。また、点群を作成する機能に絞ることで、お客さま保有のドローンや測量機器と自由に組み合わせてご活用いただけます。ドローンなどの UAV 測量には、点群作成用のソフトウエアと高性能なパソコンが用いられますが、本サービスの場合は、インターネットに接続された一般的なパソコンで作業ができるため、初期投資費用を抑えることができます。 施工現場の 3 次元点群データは、最適な施工計画の立案や、日々の施工進捗の記録・管理に活用することができます。土木工事のほか、採石現場や産業廃棄物、災害現場などの現状把握も可能です。 「Solution Linkage® Point Cloud」利用イメージ また、2020年6月から提供している、スマートフォンによる土量計測サービス「Solution Linkage® Survey Advanced*1 」を併用して、ドローンなどの UAV 測量に必要な座標*2 を簡単に取得できるようになります。これにより、トータルステーションなどの測量機器や専門的な知見が無くても、座標情報を有する 3 次元点群データの作成が可能となります。 *1:スマートフォンで動画撮影するだけで、土木施工現場の土量を把握。国土交通省の出来高算出要領にも対応する。 *2:UAV 測量での 3 次元点群データ作成には、基準となる「標定点」や精度確認のための「検証点」の座標が必要。 なお、日立建機は、本サービスを第 3 回建設・測量生産性向上展「CSPI-EXPO」(2021 年 5 月 12 日(水)~14 日(金)、場所:千葉県・幕張メッセ)で展示します。 日立建機グループは、今後も引き続き、「地球上のどこでも Kenkijin スピリットで身近で頼りになるパートナー」をめざします。ICT建機の販売のみならず、それぞれのお客さまのニーズに沿った ICT・IoT ソリューション「Solution Linkage®」を提供することで、お客さまの課題である「安全性向上」「生産性向上」「ライフサイクルコスト低減」に貢献していきます。 ■関連情報・「Solution Linkage® Point Cloud」ウエブサイト・「Solution Linkage® Point Cloud」YouTube ・2021 年 3 月 15 日公開 トピックス 第 3 回 建設・測量生産性向上展「CSPI-EXPO」に出展します ・2020 年 5 月 25 日発表 ニュースリリース スマホによる土量計測サービス「Solution Linkage® Survey」のラインアップを拡充 ・2018 年 7 月 11 日発表 ニュースリリース 日立建機と日立ソリューションズが土木施工現場の進捗管理を支援する新たなサービスの提供を開始■商標注記 ・Solution Linkage は、日立建機株式会社の登録商標です。 ・その他記載の会社名、製品名は、それぞれの会社、団体の商号もしくは登録商標です。 ■お問い合わせ先 日立建機株式会社 ブランド・コミュニケーション本部 広報・IR 部 広報グループ 〒110-0015 東京都台東区東上野二丁目 16 番 1 号 電話:03-5826-8152ニュースリリース記載の内容は、発表日現在の情報であり、その後予告なしに変更される場合もありますので、ご了承ください。
2021/05/11 12:59 日立建機日本株式会社
-
三菱ふそう 厚木市・新明和工業と「EV ごみ収集車」に関する連携協定を締結
2021 年 5 月 10 日 • 厚木市は MFTBC の「eCanter」ベースの EV ごみ収集車を 2021 年度内に稼働させる予定• EV ごみ収集車の普及促進を通じ、循環型都市や脱炭素社会、2050 年までのカーボンニュートラルの実現を目指す三菱ふそうトラック・バス株式会社(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO:ハートムット・シック、 以下 MFTBC)は、神奈川県厚木市(市長:小林常良、以下、厚木市)、新明和工業株式会社(本社:兵庫県宝塚市、代表取締役社長:五十川龍之、以下、新明和工業)と、厚木市の EV(電気)ごみ収集車に関する連携協定を、2021 年 5 月 10 日に締結しました。厚木市は、MFTBC の電気小型トラック「eCanter」を 用いた EV ごみ収集車を 2021 年度内に導入し、稼働を開始させる予定です。 【eCanter を用いたごみ収集車のイメージ】 協定は、循環型都市や脱炭素社会、そして 2050 年までのカーボンニュートラル(二酸化炭素((CO2))排出ゼロ)の実現のため、EVごみ収集車の普及促進について、三者が最大限協力し、かつ先駆的に取り組むことを目的としています。協業の領域として、①EV ごみ収集車導入に関する開発・製造、充電設備の設置、②EVごみ収集車の開発に関するデータ提供・活用、③車両の運行計画、④EV ごみ収集車の PR 広報、⑤地球温暖化対策・カーボンニュートラル化に向けたイノベーションの推進、などを盛り込んでおり、期間は 2021 年 5 月から 2027 年 3 月までを定めています。この協定を踏まえ、厚木市は MFTBC の「eCanter」をベースに、新明和工業が架装部分を手掛けた EV ごみ収集車 1 台を 2021 年度内に導入し、稼働を開始させます。MFTBC は、CO2 を排出しない商用車メーカーのトップランナーです。2017 年に量産化した電気小型トラック「eCanter」は、これまで世界中で 200 台以上を納車し、日本国内では約 70 台が活躍しており、総走行距離は 300 万 km を超えます。今後は燃料電池車(FCV)も含め、市場やお客様のご要望に応えるべく、トラックとバスの全製品に電動モデルの導入を進めます。親会社であるダイムラートラック社および MFTBC の企業戦略として、2039 年までに主要国ですべての新型車を CO2ニュートラル化することを目指しています。また MFTBC は、2020 年 7 月に電気小型トラック「eCanter」をベースにしたごみ収集車のコンセプトモデル「eCanter SensorCollect」を将来の提案として発表しています。「eCanter SensorCollect」は、電動駆動によりCO2排出ゼロを実現します。さらにオペレータが遠隔で車両を操作することにより、ごみ収集作業の負担を軽減する、働き方改善のための提案の一つです。「私たちは、カーボンニュートラルな輸送を達成するという志を共有しています。MFTBC が厚木市の挑戦をサポートできることを誇りに思います。MFTBC は、輸送の未来は e モビリティにあると考えており、同提携による協業を通じ、EV ごみ収集車をさらに広めていきます。そして将来的に、電気自動車の利用が一般的になることを目指しています。共通の目標に向かって進めることに尽力していきます」(MFTBC 社 長・CEO:ハートムット・シック) 「厚木市は『持続可能な脱炭素社会の推進・循環型都市の実現』や『2050年に二酸化炭素排出量実質ゼロ』を目指しており、今年2月に『ゼロカーボンシティ』を表明しました。今回導入を進めるEVごみ収集車は、その象徴的事業として、複数年度にわたり複数台の導入を計画しています。このEVごみ収集車は、ごみの焼却施設に燃えるごみを収集・運搬し、焼却したごみの余熱で発電した電力を利用して運用するという『循環型都市の実現』を具現化するものです。EVごみ収集車の普及・促進を通して、自然環境と共生した持続可能なまちを実現してまいります」 (厚木市長 小林 常良)「今回、厚木市、三菱ふそうトラック・バス株式会社と共同で、EV に架装した塵芥車の市街地走行実証に参加させていただくことは、当社にとっても非常に意義があり、これまでの実績を活かせるものと考えています。現在新明和工業では、多様な社会課題の解決と SDGs への貢献に取り組んでおります。そのような中での本協定はその一環として重要な一歩であり、鋭意推進していく所存であります」 (新明和工業 常務執行役員・特装車事業部長 小田 浩一郎)三菱ふそう公式HP:https://www.mitsubishi-fuso.com/ja/news/[プレスリリース内容の問い合せ先]広報部 若尾 TEL:044-330-7749/E-Mail:ayako.wakao@daimler.com休波 TEL: 044-331-6764 /E-Mail: nozomu.yasunami@daimler.com
2021/05/11 12:28 三菱ふそうトラック・バス株式会社
-
関東鉄工 建設技術公開 「EE東北'21」に展示参加
6月2日(水)・3日(木)に夢メッセみやぎで開催される建設技術公開「EE東北'21」に展示参加致します。会場開催と同じ日程でEE 東北'21HP内にWEB会場が開設されますので、そちらからもご覧になれます。 EE東北'21ホームページはここをクリック 弊社出展内容:1. 後進時障害物検知緊急停止装置付ローラ 説明動画はここをクリック2. 電動ハンドガイドローラ H600E 製品カタログ3. LEDサイドライト装着ハンドガイドローラ 製品カタログ
2021/05/06 16:26 関東鉄工株式会社
-
CSPI-EXPO「第 3 回建設・測量生産性向上展」出展のお知らせ
5 月 12 日(水)~14 日(金)に幕張メッセで行われる CSPI-EXPO「第 3 回建設・測量生産性向上展」に出展致します。 2018 年の第 1 回開催より、酒井重工業は、締固め品質、安全性および生産性向上への取り組みを総じて、 「SmartCompactionTryangle(スマートコンパクショントライアングル)」と銘打ち、次世代技術を活用した製品を出展しております。 今後は酒井重工業だけがもつ締固めノウハウに ICT、AI などの技術を組み合わせた次世代技術を提供していく予定です。 ※「Smart Compaction Tryangle」は、次世代技術を活用した締固め品質、安全性および生産性の向上へのあくなき挑戦を表した当社の造語です。 今回の展示会では、加速度応答法の1つである CCV を搭載した転圧管理システム CompactionMeister、独自の技術で安全性と作業性を両立させた緊急ブレーキ装置 Guardman、運転者の技量に依らない均一な締固めを目指す自律走行式ローラ、以上3つの技術を中心に、これから酒井重工業が目指すべき未来についてご紹介させていただきます。 一部、Guardman の技術を応用した体験コーナーや CompactionMeister の使い方が分かるコーナーもご用意しておりますので、是非とも当社ブースにお立ち寄りください。 また、展示会場で上映している動画を、YouTube の SAKAI チャンネルにて開催期間中の 3 日間限定で公開予定ですので、是非ご覧ください。チャンネル名: SAKAI HEAVY INDUSTRIES URL : https://www.youtube.com/user/SAKAIHEAVYINDUSTRIES
2021/05/06 16:03 酒井重工業株式会社
-
神奈川ふそう、湘南支店を移転
2021 年 5 月 6 日 ・ 好立地への移転と設備増強により、お客様の満足度を向上 ・ 最新の整備機器や照明・空調設備を導入し、従業員の業務効率を改善三菱ふそうトラック・バス株式会社(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO:ハートムット・シック、 以下 MFTBC)の特約販売会社である神奈川三菱ふそう自動車販売株式会社(本社:神奈川県横浜市、代表取締役社長:清水 亨、以下、神奈川ふそう)は、湘南支店を移転し、2021 年 5 月 6 日(木曜日)より 新店舗での営業を開始します。神奈川ふそうは神奈川県内に8支店を展開しており、湘南支店は平塚市にて県中西部をカバーする、神奈川ふそう最大の支店です。このたび伊勢原市が「新たな産業基盤の創出」として進めてきた東部第二土地区画整理事業の1区画を取得して湘南支店の移転を決定し、2020年2月から新店舗の工事に着手、このほど工事が完了しました。当該地は、主要幹線道路である県道 22 号線沿いに位置し、国道 246 号線、東名高速道路・小田原厚木道路の厚木IC、新東名高速道路の厚木南ICへのアクセス性が高い好立地です。敷地は、従来の倍近い約 1 万平方メートルの面積を確保し、設備体制としては、新たに鈑金・塗装作業ストールを新設したほか、総ストール数を 11 から 15 に増やしました。洗車場も新設し、お客様により満足していただける体制を整えました。また新店舗は、従業員の業務効率を改善すべく、全てのストールにリフトを設置したほか、整備工場に LED 照明や冷暖房設備を導入し、さらに女性整備士に配慮した設備を整え、作業環境の改善を図っています。支店のすべての照明を LED としたうえ、壁面の断熱材などによって大幅な消費電力の削減が期待できます。 「弊社の基幹支店の一つであります湘南支店を移転し、規模を拡大してグランドオープンすることとなりました。今回の移転は、お客様満足(CS)向上を実現するとともに、従業員満足(ES)も高めることを目的としました。今後も質の高い整備力と、きめ細やかな販売・アフターサービスを提供し、神奈川県下で魅力ある企業として成長できるよう取り組んでまいります。」 (神奈川三菱ふそう自動車販売株式会社 代表取締役社長 清水 亨) 三菱ふそう公式HP:https://www.mitsubishi-fuso.com/ja/news/[プレスリリース内容の問い合せ先]広報部 若尾 TEL:044-330-7749/E-Mail:ayako.wakao@daimler.com休波 TEL: 044-331-6764 /E-Mail: nozomu.yasunami@daimler.com
2021/05/06 15:49 三菱ふそうトラック・バス株式会社
-
日立建機 脳波を活用した疲労検知技術を有する豪州のスマートキャップ社を買収
―鉱山の安全性向上に寄与するソリューションを強化、鉱山運行管理システムの高度化を実現― 2021 年 5 月 6 日 日立建機株式会社 Wenco International Mining Systems Ltd. 日立建機株式会社(執行役社長:平野 耕太郎/以下、日立建機)のカナダにある連結子会社 Wenco International Mining Systems Ltd.(取締役社長兼 CEO:Andrew Pyne(アンドリュー パイン)/以下、ウェンコ社)は、5 月 1 日、ダンプトラックなどのオペレータの脳波を分析して疲労を検知する技術を有する豪州の SmartCap Technologies Pty Ltd(CEO:Tim Ekert(ティム エカート)/以下、スマートキャップ社)を買収しました。本買収により、ウェンコ社は、スマートキャップ 社の脳波を活用した疲労検知技術を自社の鉱山運行管理システムに適用し、鉱山の安全性向上に寄与するソリューションを強化します。 安定した稼働が求められる鉱山現場において、超大型油圧ショベルやリジッドダンプトラックのオペレータは周囲環境に留意しながら、長時間にわたり運転操作を繰り返す必要があります。オペレータは、適切なシフト管理により運転操作に従事していますが、疲労度には個人差があり、また、その日の体調などにも左右されます。オペレータの疲労による集中力の低下や居眠りが発生した場合は、重大な事故につながる可能性があります。 スマートキャップ社の技術は、ヘルメットなどの内部に疲労検知デバイスを装着し、オペレータの脳波の変化から疲労度をリアルタイムに検知します。これまでに大規模鉱山のお客さまを含め、長距離を運転するトラックオペレータなど 5,000 名以上* 1 の使用実績があります。オペレータの疲労を検知する手法は、これまでに自動車を中心にカメラ映像を分析する方法など、さまざまな手法が提案されています。スマートキャップ社の技術は脳波を活用するため、オペレータの運転中の姿勢の変化や身体的特徴などの影響を受けずに、安定して疲労度を検知できる点が強みです。疲労検知デバイスはスマートフォン用のアプリと連携し、警報によりオペレータの居眠りを抑制するほか、運行管理者に注意喚起を促すこともできます。 日立建機とウェンコ社は、今回の買収により、鉱山の安全性向上に寄与するソリューションを強化し、鉱山運行管理システムを高度化します。例えば、疲労状態を考慮した人員交代のタイミングや負担の少ない走行ルートを、鉱山運行管理システムが自動的に作成してオペレータに指示すること ができるようになります。 日立建機グループは、これまでも、社外の技術やサービスを用いて新しい価値を創り出す 「オープンイノベーション」を進めてきました。今後も、事業戦略上必要となるオープンイノベーション 活動を加速させ、世界中の鉱山業界のお客さまに、ICT、IoT を活用したソリューション「Solution Linkage🄬 」を提供し、お客さまの求める、より高い安全性と生産性の向上に貢献していきます。*1:2021年4 月時点。■ウェンコ社 CEO アンドリューパインのコメント ウェンコ社は、スマートキャップ社がお客さまの安全性の向上に寄与する功績を長い間、見守ってきました。最終的には、両社の技術、人財、ビジネス上の関係性をウェンコ社に集約することが、鉱山現場の安全性向上に寄与するビジョンを実現するために、最大の機会になると判断しました。■スマートキャップ社 CEO ティムエカートのコメント 今回の買収は、スマートキャップ社にとって重要なステップです。私たちは、会社設立から今日に至るまでに大きな進歩を遂げ、オペレータの疲労による事故防止に努めてきました。ウェンコ社の一員になることで、私たちはさらに成長し、より多くの産業で安全性の向上に寄与できると確信しています。 ウェンコ社 ウェブサイト: https://www.wencomine.com/スマートキャップ社 ウェブサイト:http://www.smartcaptech.com/■疲労検知デバイス 使用イメージ ■お問い合わせ先 日立建機株式会社 ブランド・コミュニケーション本部 広報・IR 部 広報グループ 〒110-0015 東京都台東区東上野二丁目 16 番 1 号 電話:03-5826-8152ニュースリリース記載の内容は、発表日現在の情報であり、その後予告なしに変更される場合もありますので、ご了承ください。
2021/05/06 15:27 日立建機日本株式会社
-
-デジタルトランスフォーメーションによる安全性、生産性、環境性の向上を実現する- 新会社「株式会社 EARTHBRAIN」発足
2021 年 4 月 30 日 コマツ(代表取締役社長兼 CEO:小川啓之)、株式会社 NTT ドコモ(代表取締役社長:井伊基之、以下、ドコモ)、ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社(代表取締役社長 兼 CEO:清水照士、以下、ソニー)、株式会社野村総合研究所(代表取締役会長兼社長:此本臣吾、以下、NRI)は、建設業界に、デジタルトランスフォーメーション(以下、DX)をもたらし、安全性、生産性、環 境性の飛躍的な向上を実現することを目的に、新会社「株式会社EARTHBRAIN」(以下、EB 社)を4 社共同で発足させることに、本日 2021 年 4 月 30 日(金)に合意しました。 1.株式会社 EARTHBRAIN 発足の意義 日本国内の建設業界における就業者の高齢化・労働者人口の減少といった社会課題や、新型コロナ ウイルスの感染拡大により、世界の建設現場における働き方改革が求められるなか、EB 社は、安全性、生産性、環境性の向上をめざし、建設業界における DX の推進に取り組んでまいります。 EB 社は、従来コマツがソリューションサービスとして提供していた「スマートコンストラクション※1」のさらなる高度化を図り、海外へも幅広く展開していくことに取り組むほか、建設現場で稼働している全ての建機、車 輌に対するサービスの提供を行うなど、4社が保有する知見やノウハウ、技術を組み合わせ、次世代スマー トコンストラクションへと進化させ提供します。 次世代スマートコンストラクションでは、デジタル技術を駆使し、建設現場の地形や機械・労務・材料さらには安全・環境面も含めて遠隔からリアルタイムでモニターしたり、分析・改善したりすることができる現場可 視化デバイス及びアプリケーションの開発・提供を加速させることで、現場のデジタルツイン※2 を作り、建設現場における生産の全工程をオープンプラットフォームでデジタルにつないで最適にコントロールすることにより、安全に生産性の向上を実現し、スマートでクリーンな未来の現場を創造していきます。 2.EARTHBRAIN 社の概要・会社名 株式会社 EARTHBRAIN(英名:EARTHBRAIN Ltd.)・事業開始日 2021 年 7 月(予定)※4・事業内容 建設業向けデジタルソリューション(現場可視化デバイス、プラットフォーム、アプリケーション)の開発、提供、保守など・所在地 東京都港区・代表者 代表取締役会長 四家 千佳史 代表取締役社長 小野寺 昭則・資本金 153.7 億円・出資比率 コマツ 54.5%、ドコモ 35.5%、ソニー 5%、NRI 5%
2021/04/30 15:30 株式会社小松製作所
-
いすゞ自動車 気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)提言への賛同 および TCFDコンソーシアムへの参画について
2021年4月22日 いすゞ自動車株式会社(本社:東京都品川区、社長:片山正則、以下「いすゞ」)は、このたび、金融安定理事会(FSB)により設置された「気候関連財務情報開示タスクフォース(Task Force on Climate-related Financial Disclosures 以下、TCFD)」※1の提言への賛同を表明するとともに、「TCFDコンソーシアム」※2に参画しました。 いすゞは、2050年の社会が豊かで持続可能な社会であるために、いすゞグループとして長期的視野で地球環境問題に取り組むための方向性を示す「いすゞ環境長期ビジョン2050」を策定し、気候変動対策を環境問題に対する重点課題の一つと捉えています。いすゞは脱炭素社会を目指し、2050年までに、いすゞグループの製品のライフサイクル全体、および事業活動から直接排出される温室効果ガス(GHG)ゼロに向けた取組みを進めています。 いすゞはこのたびのTCFD提言への賛同を機に、気候変動がもたらす事業へのリスクと機会について、ステークホルダーの皆様へより分かりやすくお伝えできるよう、TCFDのフレームワークに沿ったさらなる情報開示に努めてまいります。 ※1 TCFDは、主要国の中央銀行や金融規制当局などが参加する国際機関である金融安定理事会(FSB)により設置されたタスクフォースで、気候変動に関する情報開示のフレームワークを示しています。TCFDの提言では、企業・団体等に対し、気候関連のリスクや機会についての情報開示を推奨しています。詳しくは、次のページをご参照ください。https://www.fsb-tcfd.org/※2 TCFD提言へ賛同する企業や金融機関などがTCFDコンソーシアムを設立し、効果的な情報開示や、開示された情報を金融機関などの適切な投資判断に繋げるための取組みについて議論しています。詳しくは、次のページをご参照ください。https://tcfd-consortium.jp/
2021/04/22 11:17 いすゞ自動車株式会社
-
コマツ 第3回 建設・測量生産性向上展「CSPI-EXPO」に出展
2021 年 4 月 21 日 コマツ(社長:小川啓之)は、本年 5 月 12 日(水)~14 日(金)までの 3 日間、千葉県・幕張メッセにて開催される建設・測量生産性向上展「CSPI-EXPO※」に出展します。 経済産業省と国土交通省が後援する「CSPI-EXPO」は、建設業界・測量業界の最新かつ最先端の機械・設備・技術・サービスが一堂に集まる展示会です。2019年以来、2年ぶりの開催となる今回も、工期短縮や人材不足解消などにつながる技術が集い、建設業界・測量業界の未来を創る展示会として、また、業界全体の課題解決の場として期待されています。 コマツでは、2015 年より推進している建設現場に携わる人・モノ(機械・土など)に関するさまざまな情報 を ICT でつなぎ、建設現場の安全・生産性を向上させる事業「スマートコンストラクション」をさらに発展させた「デジタルトランスフォーメーション・スマートコンストラクション」を 2020年4月より提供開始し、施工現場でのデジタルトランスフォーメーションの実現を加速させています。 今回の CSPI-EXPO では「デジタルトランスフォーメーション・スマートコンストラクション」を中心にすべてのお客さまのあらゆる建設生産プロセスをサポートする最新の商品・サービスの取り組みをご紹介します。※Construction & Survey Productivity Improvement EXPO の略「CSPI-EXPO」公式サイト https://cspi-expo.com/ お問い合わせ先:コマツ サステナビリティ推進本部 コーポレートコミュニケーション部 〒107-8414 東京都港区赤坂 2-3-6 TEL:03-5561-2616 URL:https://home.komatsu/jp/ ニュースリリースに記載されている情報は発表時のものであり、予告なしに変更される場合があります。
2021/04/21 15:51 株式会社小松製作所
-
三菱ふそう 春日部支店の移転を決定
2021 年 4 月 20 日 ●国道 4 号線と 16 号線が交わる首都圏物流の要衝の拠点を移転、お客様の利便性を向上●「ミライ」プロジェクトの一環:国内販売拠点の改装や新設を通し、高品質なサービスを提供し、 労務環境を改善●「デジタルサービスセンター」を導入:販売店のデジタル化を進行三菱ふそうトラック・バス株式会社(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO:ハートムット・シック、以下 MFTBC)は、国内販売拠点改良を目的とした「ミライ」プロジェクトとして、新たに春日部支店(埼玉県北葛飾郡杉戸 町)の移転を決定しました。新店舗の着工は 2021 年第 3 四半期を予定しており、2022 年内の移転完了を目指します。春日部支店は、東北地方への大動脈である国道 4 号線と運送・物流の車庫・倉庫が集中している国道 16 号線の両方に近く、将来的に「東埼玉道路」の延伸も計画されている、首都圏の物流にとって重要なエリアに位置していま す。移転先は、国道 4 号線バイパスと 16 号線の交差点にさらに近くなり、敷地面積が約 3 倍となるほか、建物も倍の規模に拡張し、お客様の利便性がさらに増す体制を整えていきます。この支店移転は、MFTBC の「ミライ」プロジェクトの一環です。当プロジェクトは高品質なサービスをお客様に提供し、また従業員の労働環境を改善することを目的に、国内販売拠点の再建、移転、また設備や施設の改良を行うプロジェクトとして、2019 年 3 月に発足しました。プロジェクト開始以来、2021 年 4 月時点で 8 拠点の改装・新設を完了しており、プロジェクトの枠組みにおける移転としては、春日部支店が金沢支店(石川県金沢市)に続き 2 か所目です。春日部支店には、当プロジェクトで導入を進めている「デジタルサービスセンター(DSC)」を導入します。スタッフルームとメカエリアにモニタースクリーンを設置し、入庫状況やサービス工程をデジタルに管理することで、支店内の業務連携をスムーズにし、お客様の満足度向上と従業員の業務効率化に貢献します。 三菱ふそう公式HP:https://www.mitsubishi-fuso.com/ja/news/[プレスリリース内容の問い合せ先]広報部 若尾 TEL:044-330-7749/E-Mail:ayako.wakao@daimler.com休波 TEL: 044-331-6764 /E-Mail: nozomu.yasunami@daimler.com
2021/04/20 16:04 三菱ふそうトラック・バス株式会社
-
日立建機 東南アジアでの部品再生事業強化のためインドネシアに拠点を新設 環境負荷低減と循環型社会の実現に貢献
2021 年 4 月 15 日日立建機株式会社 日立建機インドネシア 第 1 工場外観 日立建機株式会社(本社:東京都台東区、執行役社長:平野 耕太郎/以下、日立建機)は、このたび、インドネシア共和国(以下、インドネシア)の生産拠点である P.T.日立建機インドネシア (本社:インドネシア ジャカルタ、取締役社長:永尾 幸三/以下、日立建機インドネシア)の 第 1 工場敷地内に中・大型油圧ショベル向けの部品再生工場を新設し、2021 年 6 月より操業を開始します。 東南アジア地域で使用済み部品の回収と再生を行い、供給網を構築することで、CO2 と産業廃棄物の排出を抑制し、循環型社会の実現に貢献します。お客さまは、短納期かつ低価格で再生部品を購入できるようになります。 再生部品の供給網(イメージ) 部品再生の一例(日立建機 常陸那珂工場) 日立建機グループの部品再生事業は、お客さまの使用済み純正部品(油圧シリンダ、油圧ポンプ、走行装置など)を修理や定期交換時に回収して分解・整備した後、新品同等の機能保証付きの再生部品としてお客さまにリユースいただく事業です。これまで、東南アジア地域での部品再生事業は、マイニング製品を中心としてインドネシア市場向けに部品の再生と供給を行っており、インドネシア以外の各国・地域への中・大型油圧ショベルの再生部品の供給は日本を経由する必要があり、輸送コストや納期が課題となっていました。 今回新設する部品再生工場は、東南アジア地域に中・大型油圧ショベル向けの再生部品を供給する主要拠点となります。東南アジア地域での再生部品の取扱量を含めて、2022 年度には、日立建機グループ全体で CO2の発生を 23,800t 抑制し、産業廃棄物は 9,500t 削減*をめざします。 日立建機グループは、これからも部品再生事業をはじめとするバリューチェーン事業の深化を進め、環境負荷低減と循環型社会の実現に貢献するとともに、お客さまの機械の安定稼働とライフサイクルコストの低減に寄与していきます。*中古車事業と部品再生事業を合わせた数値目標(2020 年 12 月 15 日 日立建機 ESG 説明会にて公表) ■部品再生工場(日立建機インドネシア 第 1 工場敷地内)概要 ・所在地:Jalan Raya Cibitung KM 48.8 Cibitung, Bekasi West Java 17520, Indonesia (インドネシア ジャカルタ 西ジャワ州ブカシ市) ・延べ床面積:900 ㎡ ・主な再生部品:油圧シリンダ、油圧ポンプ、走行装置など■関連情報 ・2020年12月15日実施 日立建機 ESG説明会(説明会資料) ■お問い合わせ先 日立建機株式会社 ブランド・コミュニケーション本部 広報・IR 部 広報グループ 〒110-0015 東京都台東区東上野二丁目 16 番 1 号 電話:03-5826-8152 ニュースリリース記載の内容は、発表日現在の情報であり、その後予告なしに変更される場合もありますので、ご了承ください。
2021/04/15 14:45 日立建機日本株式会社
-
三菱ふそう 車両用エンジンが国土交通省の河川排水ポンプ実証試験に採用
2021 年 4 月 14 日● 国土交通省「マスプロダクツ型*排水ポンプ技術開発」公募事業の実証試験「車両用エンジン」部門に、ふそうブランドの車両用エンジンが採用 ● 既存の河川管理施設の多くは更新期を迎えるうえ、昨今増加する集中豪雨や台風、洪水など自然災害対応のため、より効率的・効果的な更新が急務 ● 2022 年 1 月から 3 か月間、実用化に向けた実証試験を予定 三菱ふそうトラック・バス株式会社(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO:ハートムット・シック、以下 MFTBC)は、車両用エンジン「4V20 型」が、国土交通省(以下、国交省)の公募事業「マスプロダクツ型排水ポンプ技術開発」(以下、本事業)の「車両用エンジン部門」の実証試験に採用されたことをお知らせします。MFTBCのエンジンを用いた河川排水ポンプ実用化を目指し、今後実証試験を行います。 本事業は、コストを削減しつつ、効率的かつ効果的に河川ポンプ設備の更新を行う手法および技術開 発が必要となっていることから、マスプロダクツを活用した新たな排水ポンプ設備等の整備の促進を目 的にしています。河川機械設備のあり方については、従来の考え方からのパラダイムシフトを図った上 で、更新・整備を加速化することが求められています。河川ポンプ設備や水門設備等の河川管理施設 は、高度経済成長期から平成に入るまでの間に建設されたものが多く、今後、設置後 40 年を経過した 施設が急増します。また機械設備は、橋りょうなどの構造物と異なり、長寿命化にも限界があり、高齢化した施設の急増に伴い、一斉に更新が必要となる「大更新時代」が到来します。さらに、頻発する災害により、排水施設の新設・増設の要望も高まっています。そのため国交省は、自動車業界とポンプ業界が初めて異業種連携を行うことでイノベーションを促進 し、ライフサイクルコストの大幅な縮減を目指しています。国交省は 2020 年 11 月より自動車メーカーや産業機器メーカーを招いて研究会を開催し、MFTBCも当初から参加してきました。2021 年 1 月に本事業の実証試験の公募が行われ、MFTBCはそのうち「車両用エンジン」部門に 4V20 型エンジンにて応募し、3 月に採用が決定されました。今回の採用にあたり、2021 年 4 月 19 日に東京都千代田区の国交省にて「マスプロダクツ型排水ポン プ実証試験の共同実施に関する基本協定」の調印式が行われます。MFTBC社長のハートムット・シックが参加し、赤羽一嘉国土交通大臣および他の実証試験参加企業との協定に調印し、本事業に関する意 見交換を行う予定です。MFTBCは、車両用・産業用エンジンを製造・販売しています。産業用エンジンにおいては、車両用エ ンジンで培われた伝統の技術力が、世界の産業機械・建設機械分野に生かされています。高出力、高ト ルク、低燃費、低振動の基本性能に加えて、過酷な環境下にも実力を発揮する耐久性と信頼性を持ち 合わせています。産業用エンジンに求められる水準を超える確かな品質が、ショベル、クレーン、発電機などの動力源として、あらゆる用途にお応えしています。今回の実証試験に採用された 4V20 型エンジンは、日本国内でMFTBCの中型トラック「ファイター」に使用されています。 MFTBCはこの実証試験への参加を通じて、MFTBC の車両用エンジンを用いた河川排水ポンプの構築を目指すとともに、日本政府が目指す「国土強靭化」および防災・減災の取り組みを支援することで、 人々のより良い暮らしの実現に貢献します。 *車両用ディーゼルエンジン三菱ふそう公式HP:https://www.mitsubishi-fuso.com/ja/news/[プレスリリース内容の問い合せ先]広報部 若尾 TEL:044-330-7749/E-Mail:ayako.wakao@daimler.com休波(やすなみ) TEL: 044-331-6764 /E-Mail: nozomu.yasunami@daimler.com
2021/04/14 15:54 三菱ふそうトラック・バス株式会社
-
日立建機 道路工事現場の安全性向上に寄与するマカダムローラ向けオプションを発売 障害物を検知し衝突被害の軽減を支援する装置を適用
2021 年 4 月 14 日日立建機株式会社 日立建機株式会社(本社:東京都台東区、執行役社長:平野 耕太郎/以下、日立建機)は、「特定特殊自動車排出ガスの規制等に関する法律(以下、オフロード法)」2014 年基準に適合したマカダムローラ ZC125M‐5 のオプションとして、作業中に障害物を検知した際に、車体速度と物体までの距離に応じて、段階的に衝突被害の軽減を支援する装置(以下、衝突被害軽減アシスト装置)を設定し、日本国内向けに 2021 年 6 月より発売します。販売目標は、年間 20 台を見込んでいます。 マカダムローラをはじめとする締固め機械は作業時に車体周辺に作業者が多く、接触による事故発生リスクが高いことから、建設・土木業界において安全性の向上が課題となっています。 衝突被害軽減アシスト装置は、車体速度と物体までの距離に応じて、3 段階での警告・制御を行います。物体までの距離が離れている場合は、モニター表示や回転灯・ブザー音でオペレーターや 周囲の作業者に警告し、距離が近接した場合には、エンジン回転数やブレーキを自動制御して車体を減速あるいは停止することで、衝突被害の軽減を支援します。■主な特長1.見えにくい車体後方の物体を検知して、衝突被害の軽減を支援物体検知センサーおよびカメラにより、車体から 6m 以内、地上から 0.6m 以上の範囲の物体を検知します。 *1 検知範囲は目安値であり、さまざまな状況により変化します。 2. 車体速度と物体までの距離に応じ、適切なタイミングでの制御を実施衝突被害発生のリスク度合いに応じ、LEVEL1~3の各段階で警告、制御を行います。LEVEL2で十分に減速した後にブレーキが作動するため、路面材の押出しを抑制します。急な飛び出しなどの場合、LEVEL2 の減速を待たず、LEVEL3のブレーキが作動します。 *2回転灯をオプション装備した場合にのみ有効。 3. 車体前方の物体検知に対応(オプション)前進側へのオプション装備も可能。前後進のレバー操作に応じ、検知方向が切り替わります。4.注意喚起を促す回転灯を装備(オプション)回転灯をオプション装備することで、車体周辺の作業者にも注意喚起を促し、衝突リスクの低減に寄与します。日立建機グループは、「地球上のどこでも Kenkijinスピリットで身近で頼りになるパートナー」をめざし、引き続きお客さまの課題を解決するソリューション「Reliable solutions」をお客さまと協創し、お客さまの課題である「安全性向上」、「生産性向上」や「ライフサイクルコスト低減」に貢献していきます。■お問い合わせ先日立建機株式会社 ブランド・コミュニケーション本部 広報・IR 部 広報グループ〒110-0015 東京都台東区東上野二丁目 16 番 1 号電話:03-5826-8152ニュースリリース記載の内容は、発表日現在の情報であり、その後予告なしに変更される場合もありますので、ご了承ください。
2021/04/14 13:29 日立建機日本株式会社
-
三菱ふそう 今日と明日のふそう車を形づくる 「デザイン・エッセンシャルズ」を開催
2021年4月14日 三菱ふそうトラック・バス株式会社(本社:神奈川県川崎市、代表取締役・CEO:ハートムット・シック、 以下MFTBC)は、現在と未来の社会的ニーズを満たす製品のため、各デザインプロセスを通じた、より明確なアイデンティティとシンプルさ、確かな品質の追求について紹介するイベント「デザイン・ エッセンシャルズ」を、2021年4月14日に川崎市の本社で開催しました。製品デザインは、乗用車の生産と販売では認知されていますが、商用車においては、その意義は長く見落とされてきました。MFTBCはデザインに重きを置くことで、静かに業界の慣例を変えています。ふそうブランドの製品デザインは、外見の追求だけでなく、快適さと安全性、効率を実現するために、形と機能を融合させています。経済性が重視される時代において、MFTBCがフィジカルデザイン、プロダクショ ンデザイン、アドバンスデザインの各プロセスについて商用車技術の完成を目指し続ける姿勢を、当イベントを通じて公開しました。 MFTBCとダイムラーのデザイン部門での協業を通してダイムラーグループのデザイナーは全世界で約700人が活躍しています。MFTBCのデザイン部はこのダイムラーのグローバルネットワークの一員です。ダイムラーの最高デザイン責任者のゴードン・ワグナー、MFTBCとダイムラー・トラック・アジアのデザイン部門を率いるベノワ・タレックのほか、国際的な多世代からなるチームから成り立っています。国境を越えた体制により、世界中のノウハウと世界をリードする技術を統合しながら、ダイムラー・トラックのラインアップの中でのふそうブランドのトラックとバスの独自性を表現しています。その結果、頑強な日本の「モノづくり」としてのふそうの伝統を継承しながら、ダイムラー車の根幹である先進的な形状と正確さの解釈を具現化する製品構成ができ上がります。ふそうデザインとはふそうの伝統を維持しながら将来に向けたアプローチを採り入れるために、MFTBCのデザイナーは、自分たちの原動力となる三つの原則に沿って活動しています。明確なアイデンティティ一つ目は、明確なアイデンティティと、すべてのふそう製品の間に調和のとれたつながりを構築することです。ここでの「明確な」とは、ひと目で分かるデザインと、純粋さの両方を意味します。MFTBCはトラックとバスのラインアップ全体で同一のモチーフとデザイン言語を使い、フロントアイデンティティの共通化を進めています。過去のふそうの車両で見られる特徴的な外観も、現在の製品外観に関連付けられています。しかし、各車種がはっきりとした違いを持ちながらも、共通するデザイン言語を強調することで、統一性の中にも個性を持たせています。例えば、大型観光バス「エアロクィーン」のフロントフェイスには、小型トラック「キャンター」に見られる多くの要素が含まれていますが、より機敏さを表現する「キャンター」と比べると、華麗で落ち着いた表情をより強く表しています。車両のフェイスについての関連性は製品ラインアップの中で維持されている一方、車両の使い方と実績に応じて、各モデルで異なる特徴が強調されています。シンプルさの追求デザインの二つ目の原則は、シンプルさの探求です。時代とともに複雑化していく技術を分かりやすくシンプルなメッセージで表現するため、余分なデザイン要素を排除し、形と機能を融合できる最善の解決策を採用します。ランプの形状やボディパネルの湾曲など、車両のすべてのパーツは、製造における要件を満たす必要があります。例えば、最新型の「キャンター」の製品開発では、生産効率や空力特性、構造強度などを要件として織り込みながら、同時に部品の共通化を達成しています。確かな品質ユーザーが受け取る第一印象は非常に重要な要素です。初めて車に触れてもらう時だけでなく、毎日の仕事のパートナーとして、車両に乗り込む前には必ず顔を合わせます。そのために、デザイン開発では第一印象を完璧なものにするという課題に取り組んでいます。ふそうの製品は、車両の頑丈さに代表される機能のほか、お客様に対する配慮とふそうブランドのトラックやバスであることがすぐに認識できなければなりません。つまりデザイナーの目には、それぞれの製品がMFTBCにとってだけでなく、お客様にとっても ブランドを代表する存在として映るべくデザインを開発しています。ふそうのデザイン開発に込められた意匠性への想いは、世界中のドライバーや物流業者が自身の役割に対して持つ誇りに応え、それらを反映するよう意図されています。これらの三つの原則は、フィジカルデザイン、プロダクションデザイン、そしてアドバンスデザインのすべてのチームの間での共通認識として捉えられています。「デザイン・エッセンシャルズ」での プレゼンテーションでは、これらの指針がどのように重要分野に統合されているかについて掘り下げました。
2021/04/14 12:45 三菱ふそうトラック・バス株式会社
-
三菱ふそう 電気小型トラック「eCanter」をオーストラリア市場に初投入 ~オーストラリアに続きスイス、スペイン市場への投入で海外展開を拡大~
2021 年 4 月 8 日 ●電気小型トラック「eCanter」をオーストラリア市場に初めて投入 ●日本、欧州、北米に続く主要市場で「eCanter」を展開 ●スイスとスペインでも初の納車を完了三菱ふそうトラック・バス株式会社(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO:ハートムット・ シック、以下 MFTBC)は、電気小型トラック「eCanter」のオーストラリア市場への投入開始を発表しました。「eCanter」は量産型電気小型トラックの先駆けとして、2021 年 3 月 31 日に開催されたメルボルンでのイベントにて、現地のお客様に公開しました。オーストラリアへの初投入により、「eCanter」は日本、欧州、北米に続く主要市場への展開を開始しました。 オーストラリア市場向けの「eCanter」は、ポルトガルのトラマガル工場から完成車として輸出し、現在日本及び欧州で販売されているモデルと同じ標準仕様を備えた最新型となります。都市環境における安全運転をサポートするために、車両安定性制御装置「Electronic Stability Program: ESP®*」に加え、衝突被害軽減ブレーキ「Advanced Emergency Braking System: AEBS」や車線逸脱警報装置「Lane Departure Warning System: LDWS」といった先進安全機能を装備しています。また、現地で最大積載量での試験走行を 6 か月にわたり実施したことで、オーストラリア国内の環境への適合性も厳格に検査しています。オーストラリアのお客様へは今後数か月以内に「eCanter」を納車します。納車予定のお客様には、最適な充電施設や充電パターン及び稼働時間の効率化についての専門的なアドバイスを、現地販売店を通じて提供します。電気で駆動する「eCanter」は、排ガスや騒音公害の削減に取り組むオーストラリア企業や地方自治体の間で、高い関心を集めています。さらに、電気トラックの普及を促進する急速充電設備の増設は、国や自治体によるインフラプロジェクトや助成金制度などの取り組みによって、今後数年で加速することが見込まれています。オーストラリア政府は、2021 年 2 月に未来燃料基金(Future Fuels Fund)を開設し、第一期では 1,650 万豪ドルの予算をバッテリー式電気自動車向け急速充電設備のインフラ整備にあてる計画を公言しています。くわえて、「eCanter」は欧州でも新たに 2 つの市場に進出しました。ミネラル水とディスペンサーの販売会社であるスペインのアクアサービス社(Aquaservice)は、2021 年 3 月に「eCanter」をスペイ ン国内で初めて導入し、バレンシア市内における商品配達ルートでの稼働を始めています。同社は社用車のカーボンニュートラル化を今後 10 年以内に達成するという目標に向け、「eCanter」の ようなゼロ・エミッションの電気トラック導入を今後さらに進める計画です。 また 2021 年 2 月には、スイスの輸出大手の一つであるカミオン・トランスポート社(Camion Transport)に、「eCanter」3 台を納車しました。これらの車両は現在バーゼル、ルツェルン、ジュネーヴの 3 都市で稼働し、コロナ禍で宅配需要が特に高い状況下において都市内配送で活用しています。「eCanter」導入により、持続可能な物流を目指す同社の目標においてさらに前進しました。MFTBC は電気小型トラックのパイオニアとして、商用車における電動化促進とカーボンニュートラル化のビジョンを掲げています。2017 年の世界初公開以来、これまで 200 台以上の「eCanter」をお客様に届けてきました。環境に配慮した物流の実現、そしてカーボンニュートラルな社会の実現の重要性が国内外で関心を集めるなか、ゼロ・エミッションの輸送ニーズに対するソリューションとして、「eCanter」はお客様に高く評価されています。今後さらに多くの地域での利用が見込まれる 「eCanter」は、脱炭素化社会の実現において大きな役割を担っています。*ESP®は Daimler AG の登録商標です。 オーストラリア市場向けの「eCanter」
2021/04/08 16:27 三菱ふそうトラック・バス株式会社
-
<生産プロセスの見える化・最適化により生産性向上を実現> コマツ 「KOM-MICS」をクオリカより一般販売開始
2021 年 4 月5日 コマツ(社長:小川啓之)は、生産現場で培った技術とノウハウを活かした生産プロセスにおける課題解決と生産性向上を実現する「KOM-MICS」(※1)を 2021 年 4 月よりクオリカ株式会社(代表取締役 社長:辻本 誠、以下クオリカ)を通じて販売を開始しました。 コマツは、中期経営計画「DANTOTSU Value – FORWARD Together for Sustainable Growth」において気候変動に対応した環境負荷低減の取り組みや、安全に配慮した高品質・高能率な商品・サービス・ソリューション提供に取り組んでおり、日本の製造業の発展、特に中小企業の生産現場の DX 化促進に寄与することを目的として、「KOM-MICS」を他企業にも販売し、クオリカを通して提供していきます。 「KOM-MICS」は、工作機械やロボットから稼働データおよび加工データなどの各種データを収集し、それを分析することで、工場の稼働状況の可視化や最適化に向けた施策立案を支援するプラットフォームです。前中期経営計画よりコマツは「つながる工場」活動を推進し、その一環として生産ラインを見える化・改善する「KOM-MICS」を自社開発しました。当プラットフォームは国内外のコマツグループ生産工場および 協力企業に展開され、これまでに機械加工機約 1,000 台、溶接ロボット約 500 台に接続され、サプライチェーン全体の生産性を飛躍的に向上させています。さらに、お客さまが使用している様々なメーカーの既存の工作機械やロボットに対しても安価かつ容易に後付けが可能であり、ICTに関する特別なリテラシーが要求されないことから、様々な生産現場への適用が期待できます。 また「KOM-MICS」は、第 8 回「ものづくり日本大賞」の製造・生産プロセス部門において、内閣総理大臣賞を受賞しています。協力企業と生産現場のデータを提供し合い、共に生産性を高めるという世界に類を見ない事例で、かつグローバル市場で成果を上げており、生産現場へのインパクトが大きい点が評価されました。 今後もコマツは次の 100 年に向けて、ものづくりと技術の革新で新たな価値を創り、人、社会、地球が共に栄える未来を切り拓くことを目指し、ステークホルダーの皆さまとともに歩んでまいります。※1 KOM-MICS は、コマツの登録商標です。 図 1:KOM-MICS の強み KOM-MICS の概要■販売開始の背景 国内の製造業界では、国内就労可能人口の低下や若者のものづくり離れが大きな課題になっており、 国際競争力の低下や技術革新の停滞などが懸念されています。こういった課題が深刻化し、生産プロセス の ICT 化が重要となる中、各種データは個々の生産プロセスで管理されることが多く、工程内で閉じてしまうため、工場の「生産プロセス全体を一元管理し最適化する」ために活用されていないのが現状です。また、 次世代型の多品種少量ものづくり、マスカスタマイゼーションへと進化させるためには、生産プロセス全体のデータの収集と一元管理・分析・改善に活用可能なオープンなプラットフォームが必要です。 このような環境の中、コマツは「つながる工場」活動を推進し、その一環として生産ラインを見える化・改善するスマート工場ソリューション「KOM-MICS」を自社開発しました。■「KOM-MICS」の 3 つのサービス 以下の 3 つのサービスで工場内のさまざまな生産現場からのデータを収集し、そのデータの見える化を実現します。 図 2.KOM-MICS の接続図 ●KOM-MICS Logger:生産現場と Viewer をつなげるためのロギングソフトウェアです。 ●KOM-MICS Cloud:生産現場から取得した様々なデータを保存、管理します。 ●KOM-MICS Viewer:生産現場のデータを見える化し、問題点の改善、品質および生産性を向上さ せます。■今後の展開 今後は、適切な権限管理のもとで生産プロセスにおけるあらゆるデータを集め、外部パートナーと連携し生産現場のみならずサプライチェーン全体の生産性向上が可能なアプリケーションを提供予定です。 さらに将来に向けて、あらゆる業態から広くパートナー企業を募り、多くのパートナー企業とエコシステムを確立し、持続的に発展可能なオープンプラットフォームを構築していきます。そして、プラットフォーム上で多くのユーザーにアプリケーションを利用頂くことで、安全で生産性の高いスマートでクリーンな未来の現場の実現を目指していきます。 図 3.KOM-MICS ダッシュボード画面 「KOM-MICS」の詳細(クオリカウェブサイト) https://www.qualica.co.jp/service/manufact/kommics/index.htmlお問い合わせ先:コマツ サステナビリティ推進本部 コーポレートコミュニケーション部 〒107-8414 東京都港区赤坂 2-3-6 TEL:03-5561-2616 URL:https://home.komatsu/jp/ ニュースリリースに記載されている情報は発表時のものであり、予告なしに変更される場合があります。
2021/04/05 15:31 株式会社小松製作所
-
日立建機 建設機械の本格生産開始から70周年記念企画でギネス世界記録™を達成
2021年4月5日 日立建機の連結子会社で、国内の建設機械の販売や部品・サービス事業などを担う日立建機日本は、2020年度に建設機械の本格生産から70周年を迎えたことを記念して、折り紙の油圧ショベルによるモザイクアートを制作しました。このモザイクアートは、「折り紙で作ったショベルカーの最多展示数/Largest Display of Origami Excavators」(5,204個)として、3月10日にギネス世界記録™の認定を受けました。 折り紙の油圧ショベルを1つ1つパネルに貼り付け、1枚のモザイクアートを制作 今回のギネス世界記録™への挑戦にあたり、日立建機日本の全従業員(246拠点、約3,000人)に呼びかけを行い、コーポレートカラーのタキシーイエローをイメージしたオレンジ色のほか白、黒、青、緑など10色の折り紙で約5,800個の油圧ショベルを制作しました。それらを日立建機日本の本社(埼玉県草加市)にて1つ1つ丁寧に特製パネル(縦2,940mm×横8,260mm)に貼り付け、1枚のモザイクアートを完成させました。3月10日、ギネス世界記録™の公式認定員による厳格な審査を経て、5,204個が認定されました。当日は、日立建機日本の各拠点をオンラインでつなぎ、審査の様子を見守りました。完成したパネルは、日立建機日本の本社のエントランスに、2022年3月まで展示する予定です。日立建機グループは、70周年の節目を迎え、今後も、日頃支えていただいているお客さまや取引先の皆さまへの感謝を胸に刻み、企業理念である「豊かな大地、豊かな街を未来へ…快適な生活空間づくりに貢献」の実現に向けて、これからも挑戦し続けます。 ギネス世界記録™の公式認定員から公式認定証を受け取る日立建機日本 榎本一雄取締役社長(左) 折り紙の油圧ショベル 制作の様子 トピックス記載の内容は、発表日現在の情報であり、その後予告なしに変更される場合もありますので、ご了承ください。
2021/04/05 13:59 日立建機日本株式会社
-
ヤンマー建機 クローラーキャリア誕生50周年
2021年04月02日ヤンマーホールディングス株式会社 <クローラーキャリア誕生50周年記念ロゴ> ヤンマー建機 キャリアの50周年と歩みと時代の主要機種 <「YFW500D」> ■1971年コンバインの足回りを応用して荷箱を取り付ければ、トラックやダンプカーが入れない軟弱地での資材運搬ができるという発想を具現化し、ヤンマーディーゼルエンジン搭載でダンプ機能を備えた世界初のクローラーキャリア「YFW500D」を発売しました。 <「YFW26D」> ■1973年積載能力3トンと大きな積載量が特徴の「YFW26D」を発売しました。同製品は、17馬力のヤンマー製立形水冷3気筒ディーゼルエンジンを搭載したことで傾斜地での素早い走行を可能にし、また頑丈な鉄クローラーの採用により土木工事現場で本格的に活躍しました。 <「YFW35WA」> ■1984年1970年代後半ホイールキャリアの市場が加速し、ヤンマーは従来のキャリアでは例を見ない幅27インチ(700mm)・径38インチ(945mm)の軟弱地に対応した超扁平特殊低圧タイヤを装着したアーティキュレート式ホイールキャリア「YFW35WA」を発売しました。 <「YFW25R」> ■1985年従来のクローラーキャリアの約2倍のスピードに相当する時速11kmを実現するゴムクローラーを開発し、高速キャリア「YFW25R」を発売しました。業界初のリバースシートも搭載したヒット商品で、現在も販売されているC30Rの原型となったモデルです。
2021/04/02 16:24 ヤンマー建機株式会社
- 30
- 46
新着お知らせ
ニュースアクセスランキング
-
1
三菱ふそう 燃費性能を向上した新型6R30エンジンを搭載し、フルモデルチェンジした大型トラック「スー...
2023/10/2611:31 三菱ふそうトラック・バス株式会社
-
2
BHP 社サウス・フランク鉄鉱山(西オーストラリア ピルバラ地区)へ 41 台の超大型ダンプトラック...
2019/09/0511:12 株式会社小松製作所
-
3
国交省がiPhoneによる点群計測を正式採用へ! 小規模ICT施工への2022年度導入を目指す
2021/09/0817:30 株式会社イエイリ・ラボ
-
4
清水建設の新東名現場を直撃! そこは“i-Constructionの総合商社”だった
2020/11/0417:50 株式会社イエイリ・ラボ
-
5
三菱ふそう 金沢支店を移転しオープン
2021/07/2618:12 三菱ふそうトラック・バス株式会社