太陽光発電の検索結果

「太陽光発電」のタグ一覧 (5件中1～5件を表示)

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  三菱ふそうトラックヨーロッパ(MFTE)のトラマガル工場が設立60周年

  2024 年 3 月 19 日 ・ポルトガルの周辺地域における最大級の雇用主として操業 ・MFTEは欧州向けのFUSO車両を40年以上製造。現在は「キャンター」と「eCanter」を生産 ・2023年、MFTEは過去最多となる約11,800台を製造三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以下MFTBC）は､100%子会社である三菱ふそうトラックヨーロッパ(Mitsubishi Fuso Truck Europe S.A.、本社：ポルトガル・トラマガル、社長：アーネ・バーデン、以下 MFTE)のトラマガル工場が設立60周年を迎えたことをお知らせします。 トラマガル工場は周辺地域における最大級の雇用主であり、2023年にはおよそ11,800台のトラックを生産・販売し、同工場で過去最多を記録しました。 トラマガル工場の生産活動の歴史 稼働開始から60年の間に、26万台を超える車両がトラマガルで製造されました。FUSOの小型トラック「キャンター」は1980年より同工場で生産されています。現在、MFTEからは欧州の32の市場に車両を出荷しています。 トラマガル工場はポルトガル企業のDuarte Ferreira社と、フランスのトラックメーカーであったBerliet社の合弁企業として、1964年に設立されました。 設立当初は、ノックダウン生産を行っており、FUSOブランドも1980年に加わりました。1980年以降、ポルトガル市場向けのFUSOの小型トラック「キャンター」、FUSOの中型トラック、三菱自動車のピックアップトラック「L200」、バン「L300」、SUV「パジェロ」を生産してきました。 1990年、同工場は三菱自動車ポルトガル社に買収され、1996年には三菱自動車工業株式会社が同工場を引き継ぎ、FUSOの「キャンター」専業とすることを決定しました。2004年にはダイムラー社(当時)がMFTBCの筆頭株主となったことに伴い、同工場はダイムラーグループの一員となりました。  2017年に、同工場は欧州市場向けにFUSOの電気小型トラック「eCanter」の生産を開始しました。現在も、「eCanter」新型モデルの生産を行っています。 サステナブルな生産活動のロールモデルとしてトラマガル工場は2022年に、工場構内の太陽光発電設備などによって、生産活動のカーボンニュートラル化を達成しました。同工場は環境対策を継続的に見直すことで、二酸化炭素(CO2)の削減量が工場から排出される CO2を上回る「クライメートポジティブ」な工場となることを目指しています。 もう一つのサステナビリティへの取り組みとして、水使用量の削減にも取り組んでいます。同工場の新しい水処理設備は、生産サイクルで排出される水の60%以上を再利用できます。何世代にもわたって「選ばれる会社」に  トラマガル工場では、一家が何世代にもわたって勤務することは珍しいことではありません。3 世代、4世代にわたってトラマガル工場に勤務する従業員もいます。「たくさんの変化を目の当たりにしてきましたが、結局、私たちはここでトラックを作っています」と話す購買部長のパウロ・シマンは、祖父と父が同工場で働いており、息子のミゲルも設備保全を行っています。  この理由は、MFTEが業界の変化に合わせた新しいスキルを従業員に提供してきたからにほかなりません。 2023年には、MFTEはポルトガルのトマール工科大学と、MFTEの従業員にトレーニングを提供するパートナーシップを結びました。 この新しいトレーニングプログラムは、周辺地域の若い技術者たちに、e モビリティや生産技術の知識を磨くことによって、キャリアアップの機会を提供することを目指しています。このプログラムは2024年後半の開始を予定しています。 MFTE のトラマガル工場

  2024/03/21 13:56 三菱ふそうトラック・バス株式会社

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  ブラッドケン社が太陽光・風力発電事業者コンティニウム社に出資

  インド・コインバトール工場の使用電力のうち、83％を再生可能電力に切り替え 2024年 3月 13日日立建機株式会社 コンティニウム社の太陽光、風力発電所(インド・タミル・ナードゥ州)  　日立建機株式会社（執行役社長：先崎 正文／以下、日立建機）の100%子会社で、鉱山機械向け部品を製造する Bradken PTY Ltd（本社：オーストラリア連邦ニューサウスウェールズ州、CEO：Sean Winstone（ショーンウィンストン）／以下、ブラッドケン社）は、このたび、インド・コインバトール工場におけるCO2排出量の削減を目的に、太陽光、風力発電事業者 Continuum Green Energy (India)（以下、コンティニウム社）グループのDalavaipuram Renewables Private Limited（ダーラヴァイプラム リニューアブルズ）と Watsun Infrabuild Private Limited（ワトソン インフラビルド）にそれぞれ0.49％と0.19％出資し、太陽光・風力で発電した電力の利用を2024年4月より開始します。  これにより、コインバトール工場の電力消費量の約47％にあたる年間約13.8GWhをコンティニウム社から供給される太陽光発電と風力発電で賄います。2022年12月に社外発表した太陽光発電事業者 Enerparc AGグループからの太陽光発電による再生可能電力36%と合わせてコインバトール工場全体での再生可能電力比率を83％に引き上げ、年間CO2排出量を約19,200トン削減します。   コンティニュアム社は主に商業・産業（C&I）消費者に向けて、再生可能エネルギープラットフォームを提供しています。インドの再生可能エネルギー事業に特化しており、これまでに175 社以上との取引実績があります。   インドは経済発展に伴い、電力需要は2030年まで年率平均4～5％*増加すると見込まれている一方、慢性的な電力不足により、電力供給は不安定な状況です。また、石炭での火力発電や自動車の排気ガスによる大気汚染が問題になっています。そのような状況下、インド政府は、再生可能エネルギーによる発電量を全発電量の6割とする目標を掲げており、再生可能エネルギーの導入促進計画として、2030年までに450GW（水力発電60GWを含めた場合510GW）の導入を目標にしています。*エネルギー経済・財務分析研究所（IEEFA）およびJMKリサーチ社による予測。    日立建機グループは生産工程でのCO2排出量を2030年度に45%削減（2010年度比）することを目標に掲げています。また、2050年までにバリューチェーン全体を通じてのカーボンニュートラルをめざしており、今後も、国内外の生産拠点とグループ会社のすべてで環境に配慮したものづくりを推進していきます。 ■関連情報 2022 年 12 月 13 日 ブラッドケン社が太陽光発電事業者エナパークグループに出資

  2024/03/15 09:32 日立建機日本株式会社

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  日立建機　ブラッドケン社が太陽光発電事業者エナパークグループに出資

  インド・コインバトール工場での再生可能エネルギー比率を引き上げ、CO2 排出量を削減 2022 年 12 月 13 日  エナパークグループの太陽光発電所(インド・マハーラーシュトラ州) 　日立建機株式会社（執行役社長：平野 耕太郎／以下、日立建機）の 100%子会社で、鉱山機械向け部品を製造する Bradken PTY Ltd（本社：オーストラリア連邦ニューサウスウェールズ州、CEO： Sean Winstone（ショーン ウィンストン）／以下、ブラッドケン社）は、このたび、インド・コインバトール工場における CO2 排出量の削減を目的に、太陽光発電事業者 Enerparc AG（以下、エナパーク社）グルー プの Enerparc Solar Power 3 Private Limited（エナパーク ソーラー パワー スリー）に 12.5%出資し、太陽光パネルで発電した電力の利用を 2023 年 4 月より開始します。　これにより、コインバトール工場の電力消費量の約 40％にあたる年間約 10.5GWh を太陽光発電で賄 い、コインバトール工場全体での再生可能エネルギー比率を 75％に引き上げ、年間 CO2 排出量を約 7,700 トン削減します。 　エナパーク社は、欧州、中東、ロシア・CIS、豪州などの世界 25 カ国で事業展開しているドイツの太陽光発電事業者です。世界全体で約 2,500MW の太陽光発電所を保有・運営しています。 　インドは経済発展に伴い、電力需要は 2030 年まで年率平均 4～5％*増加すると見込まれている一 方、慢性的な電力不足により、電力供給は不安定な状況です。また、石炭での火力発電や自動車の排気ガスによる大気汚染が問題になっています。そのような状況下、インド政府は、再生可能エネルギーによる発電量を全発電量の 6 割とする目標を掲げており、再生可能エネルギーの導入促進計画として、2030 年 までに 450GW（水力発電 60GW を含めた場合 510GW）の導入を目標にしています。 *エネルギー経済・財務分析研究所（IEEFA）および JMK リサーチ社による予測。　日立建機グループでは、生産工程での CO2 排出量を 2030 年度に 45%削減（2010 年度比）することを目標に掲げ、2019 年にはインドの連結子会社タタ日立コンストラクションマシナリー社の西ベンガル州・カラグプール工場敷地内に太陽光パネルを設置するなど、再生可能エネルギーへの転換による CO2排出量の削減を推進しています。2021 年のブラッドケン社全体の CO2 排出量約 13.4 万トンのうち、コインバトール工場では約 18%相当の 2.4 万トンの CO2 を排出していますが、今回の取り組みにより、7,700 トンの CO2 排出量を削減します。　日立建機グループは 2050 年までにバリューチェーン全体を通じてのカーボンニュートラルをめざしており、今後も、国内外の生産拠点とグループ会社のすべてで環境に配慮したものづくりを推進していきます。 ■関連情報 2019 年 3 月 19 日 タタ日立社の工場が太陽光パネル発電に切り替え、約 30%の電力消費量を削減

  2022/12/14 14:11 日立建機日本株式会社

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  三菱ふそう　川崎製作所に太陽光発電設備を増設

  2021 年 11 月 16 日・ 川崎製作所のCO2排出量を年間850トン削減・ 2022年2月から稼働開始予定・ バリューチェーン全体のカーボンニュートラル化に向けた取り組みの一つ三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：ハートムット・シック、以下 MFTBC）は､主力工場の川崎製作所(神奈川県川崎市)に太陽光発電設備を増設します。小型から大型までのトラック等を製造する川崎製作所には、建屋屋上を利用して2013年と2014年に計5,000㎡の太陽光発電設備が導入されています。今回はさらに18,000㎡の太陽光発電設備が、8棟の建屋屋上に増設されます。設置工事は2021年10月に始まり、2022年2月に完成、同月からの稼働を目指しています。増設分は1,530kWの発電力を有し、川崎製作所において年間約850トンのCO2排出量削減（2015年比約2%に相当)に貢献するほか、発電コストも年間数千万円のメリットが見込まれます。MFTBCは親会社のダイムラートラックの方針に沿って、車両のみならず、バリューチェーン全体を2039年までに脱炭素化することを目指しています。今回の太陽光発電設備の増設をはじめ、この目標に向けてさらに取り組みを進めてまいります。 川崎製作所 三菱ふそうトラック・バス株式会社について三菱ふそうトラック・バス株式会社（MFTBC）は、ダイムラートラック社が89.29％、三菱グループ各社が 10.71％の株式を保有し、川崎市に本社を置く商用車メーカーです。85年以上の長い歴史を持つ FUSO ブランドの、小型、中型、大型トラックやバス、産業用エンジンを含む製品を世界 170 以上の市場向けに開発・製造・販売しています。2017年、初の量産型電気小型トラック「eCanter」を市場に導入し、2019年には、日本の商用車市場のベンチマークとなる、SAEレベル 2 相当の高度安全運転技術を搭載した大型トラック「Super Great」を商用車メーカーとして初めて日本に導入しました。MFTBCは、ダイムラー・インディア・コマーシャル・ビークルズ社（DICV）とともにダイムラー・トラック・アジアの一員として、製品開発、部品調達、生産などの分野で協力し、お客様に最高の価値を提供しています。

  2021/11/16 16:05 三菱ふそうトラック・バス株式会社

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  30年以上も発電！大成建設とカネカが太陽光発電パネル付き外装材を開発

  太陽光発電は地球環境保護だけでなく、地震や台風などの自然災害時の停電対策としてもニーズが高まっています。しかし、これまでは建物の屋上に設置される場合が多く、スペースが限られたり、設置が難しかったりといった課題がありました。そこで大成建設とカネカは、こうした太陽光発電の制約をなくす画期的な外装システム「T-Green Multi Solar」を開発しました。ナ、ナ、ナ、ナント、 外壁や窓で太陽光発電 ができる外装材なのです。（大成建設のプレスリリースはこちら） 建物の外壁や窓で太陽光発電が行える外装システム「T-Green Multi Solar」の設置イメージ（以下の資料：大成建設、カネカ） このシステムには、太陽電池モジュールを外装パネル化した「ソリッドタイプ」と、窓ガラスにストライプ状の太陽電池を配置した「シースルータイプ」があります。一般的な外装材と同等の耐久性を持っており、太陽電池と外装材が一体化しているため施工が楽なほか、30年以上にわたって発電することが可能です。ソリッドタイプは外壁部に設置するもので、太陽光モジュール付きものの銀色の電極線が外から見えないように、高い意匠性を有しています。 ソリッドタイプは電極線が見えないようなセル構造を採用し、意匠性が高くなっている また、シースルータイプは窓部に設置するもので、高い発電効率だけでなく採光、眺望、遮熱、断熱の機能も持っています。 窓部に設置するシースルータイプ。発電のほか採光、眺望、遮熱、断熱の機能も持っている これらの機能を実現するため、複層ガラス構造になっています。内側のガラスにはLow-E膜が施されており、近赤外線を反射することで遮熱性能を高めています。この反射光も 太陽電池の裏側 を使うことで、表裏同時発電を行って発電効率を高めているのです。 Low-E膜で反射された近赤外線も発電に利用する なお、太陽電池モジュールには結晶シリコンタイプを利用しており、カネカによると発電効率は世界最高の24.37%にも達しているとのことです。つい10年前には十数パーセントもあれば高性能という感じでしたが、20%を大幅に上回るとは太陽電池の性能向上も目覚ましいですね。両社は今後、都市型ZEB（ゼロ・エネルギー・ビル）を実現する技術として、環境経営やBCP（事業継続計画）に取り組む企業、災害時の居住継続機能を強化したい集合住宅などに、このシステムを積極的に提案していくとのことです。

  2019/12/20 15:52 株式会社イエイリ・ラボ