「OKI」のタグ一覧 (2件中1～2件を表示)
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もはや“警備員ロボ”！OKIが現場に置くだけの侵入監視システムを開発
工事現場で発生する重大事故は、クレーンの吊り荷の周辺や資材投下場所などの危険な場所に、不慣れな作業員が入ってしまうことが大きな原因となっています。これまでは現場に警備員を配置し、現場を監視してきましたが、人手不足の昨今、多くの警備員を確保するのは難しくなりつつあります。こうした問題を解決するため、OKIは「可搬型エリア侵入監視システム」を開発しました。レーザー距離センサーと4台の広角カメラを一体化したセンサーユニットを、ナ、ナ、ナ、ナント、警備員代わりに置くだけで、周囲360°の範囲で危険場所（特定エリア）に人が侵入しないかを見張ってくれるのです。（OKIのプレスリリースはこちら） レーザー距離センサーと広角カメラを一体化したセンサーユニット（図中左上）を置くだけで、周囲360°を監視する「可搬型エリア侵入監視システム」（以下の資料：OKI） このシステムは、防水ケースにレーザー距離センサーとカメラを一体化したポールを取り付け、ケースに内蔵されたAI（人工知能）エッジコンピューター「AE2100」によって、人物を識別する機能を持たせたものです。特定エリアに人物が近づくと、それを検知して付近にある無線警報器などの警告灯やブザーによって、その人や周辺の作業員に警報を発信します。特定エリアとの距離によって、遠いときは小さな音で、さらに近づくと大きな音で段階的に警報が出せます。また、特定エリア内で作業する人は、ヘルメットの色で区別することができるので、無用な警報は出しません。無線警報器と本体との通信は、920MHz帯のマルチホップ無線で行い、監視情報はWi-FiやLTE、5G回線によってクラウドや現場事務所、施工管理者が持つスマートフォンとも共有できます。 本体の監視情報は、様々な無線によって警報の発信や情報共有に使える 特定エリアの設定は、エリア設定アプリで簡単に設定や変更が行えます。このシステムが優れている点は、距離センサーとカメラを一体化して、すぐに運んで設置できるようにしたところでしょう。これまでも現場のセンサーや監視カメラなどによる監視システムはありましたが、センサーやカメラを別々に設置すると、工事の進ちょくに合わせて移動させる「盛り換え」や、カメラとセンサーの位置合わせが大変、面倒という面がありました。そのため、簡単に使いづらいという課題がありました。その点、これらを一体化した今回のシステムは、システム全体をワンタッチで移動でき、キャリブレーションも不要なので、大幅に使いやすくなりました。いわば、現場に立つ「警備員ロボット」が登場したと言っても、過言ではないでしょう。
2019/11/18 15:45 株式会社イエイリ・ラボ
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着水して河床を計測！JR東、OKIらが水陸両用ドローン測深機を実験中
河川橋梁の維持管理では、橋脚付近の河床が洗くつなどによって異常に深くなっていないかを把握することが重要です。 東日本旅客鉄道（以下、JR東日本）ではこれまで、橋梁の上から重りの付いたロープを河底まで下ろして、河床の状況を測定しました。 しかし、橋桁から離れた場所の測深が難しかったり、流速が早い場合は測定精度が落ちるなどの課題もありました。 この問題を解決するため、開発が行われているのは、 ナ、ナ、ナ、ナント、 ドローン搭載型MNB測深機 なのです。（OKIのプレスリリースはこちら） 「ドローン搭載型MNB測深機」の試作機（以下の写真、資料：OKI） この“空飛ぶ水中測深装置”は、「マルチ・ナロー・ビーム（Multi Narrow Beam）」という深浅測量用の機器を、水陸両用にドローン（無人機）に搭載したものです。 ドローンのように陸上から飛び立ち、水深を測定したいところに着水します。 そして、機器から水中に扇状に音波を放射し、その反射音から広い範囲の水深を測定しします。着水した後は、ボートのように水面を自由に移動できます。 浅瀬に遭遇した場合は、離水して移動することができます。 河床調査の手順イメージ JR東日本が設立したオープンイノベーション組織、「JR東日本モビリティ変革コンソーシアム」に参加しているJR東日本、OKI、FPV Robotics（本社：東京都渋谷区、以下FPV）はこのほど、この装置を使い、河床状況調査の作業効率化と安全性向上目指す実証実験を始めました。 測深装置部は、OKIシーテックが開発した無人ボート「CARPHIN V」に使われているものをさらに小型化し、FPVが開発した水陸両用ドローンに搭載しました。 測深装置部は無人ボート「CARPHIN V」のものを小型化した そして調査対象場所への飛行から着水、水上航行と測深、離水から陸上への帰還までの一連のプロセスを､遠隔操作や自動制御で行うことが可能なりました。 ドローン関連の製品や技術は、海外で開発されたものが目立ちますが､今回の測深機は、測深機からドローン機体、ソフトウェアまでも、すべてを国産化しています。 OKIはこのドローン搭載型MNB測深機を、「CARPHIN air（カーフィンエア）」という製品名で、 2020年度の第3四半期 に発売することを目指しています。 ご興味のある方は、2019年10月15日から18日まで、千葉市の幕張メッセで開催される「CEATEC 2019」のOKIブース（ホール4、期間番号：A005）に出展されますので､ご覧ください。 今回のケースでは、ドローンによって現場を計測すると言うよりも、ドローンによって計測装置を現場まで送り届ける使い方をしていると言えそうです。 地すべり崩壊地に加速度センサーやGNSS発信器などを設置する手段など、いろいろな使い方ができそうですね。
2019/10/11 11:30 株式会社イエイリ・ラボ
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