CDPの検索結果

「CDP」のタグ一覧 (5件中1～5件を表示)

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  いすゞ、「サプライヤー・エンゲージメント評価」において最高評価獲得

  -昨年に続き、２年連続で最高評価「リーダー・ボード」に選定- いすゞ自動車株式会社(本社：東京都品川区、社長：片山正則、以下「いすゞ」)は、国際的に影響力のある国際環境非営利団体CDP※より、2021年の「サプライヤー・エンゲージメント評価」において、最高評価である「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー・ボード」に認定されました。調査対象となった企業は約13,000社を超え、その内「リーダー・ボード」に認定されたのは世界で500社超、日本で105社となります。 いすゞが「リーダー・ボード」に認定されるのは、昨年に続き２年連続となります。 CDP「サプライヤー・エンゲージメント評価」では、気候変動に対する企業の取り組みについて「ガバナンス」「目標」「スコープ３管理」「サプライヤーとの協働」の４つの分野から評価されます。今回、いすゞが「リーダー・ボード」の認定を受けたのは、商品生産から廃棄までのライフサイクル全体を通じたCO2削減活動に取り組む姿勢や、気候変動リスク対応、そしていすゞが納入を受けるサプライヤーとのエンゲージメントが評価されたものです。 いすゞは、2050年の社会が豊かで持続可能であるために、いすゞグループが環境面で目指すべき姿を明確にした「いすゞ環境長期ビジョン2050」を策定し、2020年３月に公表しました。また、昨年５月に策定した「中期経営計画2024」においては、「ESG（環境・社会・ガバナンス）を視点とする経営への進化」を重点課題と定めています。 いすゞは、日々の事業活動を通じESGへの取り組みを続けることで、持続可能な社会の実現を目指し、「運ぶ」を支え、信頼されるパートナーとして、豊かな暮らしづくりに貢献します。 ※CDPは、環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家や主要購買組織の要請に基づき、企業や自治体に、気候変動対策、水資源保護、森林保全などの環境問題対策に関して情報開示を求め、また、それを通じてその対策を促すことを主たる活動としている非営利組織です。 CDPは、現在、環境問題に関して世界で最も有益な情報を提供する情報開示プラットフォームの一つとなっています。詳しくは次のページを参照願います。 https://cdp.net/en

  2022/02/15 17:41 いすゞ自動車株式会社

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  コマツ　CDPより「気候変動対策」および「水セキュリティ対策」Aリスト企業に認定されました

  2021 年 12 月 8 日 　コマツ(社長：小川啓之)は国際環境非営利団体 CDP*により、今年の「気候変動対策」および「水セキュリティ対策」においてAリスト企業に認定されました。これは気候変動対策と水セキュリティ対策において世界的なリーダーであると認識された企業に与えられるものです。　CDPは毎年、世界中の数千社にのぼる企業の環境影響や、それによる事業リスクおよび機会について調査を実施し、独自の評価プロセスを経て結果を発表しています。2021年は、運用資産総額110兆米ドルを有する590社強の機関投資家と調達総額が5.5兆米ドルとなる200社の大手購買企業が CDP のプラットフォームを通じた環境情報開示を求め、過去最高となる約 13,000社の企業がこれに応じました。CDPは、これらの企業を評価するために詳細かつ独自の基準を用いて、開示の包括性、環境リスクの認識と管理、野心的な目標の設定などの環境分野における先駆的な取り組みを伴うベストプラクティスの実践などから、A からD⁻のスコアを付与しています。　コマツは、従来から環境活動を経営の最優先課題の一つとして位置付けており、中期経営計画 「DANTOTSU Value － FORWARD Together for Sustainable Growth」でも ESG への取り組みを経営目標の一つに掲げ、積極的な活動を展開しています。ライフサイクル全体の CO2 排出量を大幅に削減させるため、バッテリーやハイブリッド等の電動化建機の導入を進めるとともに、いかなる動力源でも稼働可能な「パワーアグノスティックトラック」の開発を開始しました。また高度なデジタル技術を用いた自動運転、遠隔操作により、効率の良い施工を可能とすることで、業界のトップリーダーとして、低炭素社会実現に向けた活動を推進していきます。　更に 2021 年の統合報告書にて、2050年までにCO2の排出を実質ゼロにするカーボンニュートラルを目指すことを新たに宣言しました。TCFDに賛同し、気候変動がコマツに及ぼすリスクと機会を評価し、シナリオ分析を通じてレジリエンスを強化するとともに、ステークホルダーとの健全な対話を通じて、気候変動や水 セキュリティへの取り組みを推進しています。 ■CDP 最高経営責任者 ポール・シンプソンのコメント: 「本年度のＡリスト企業すべてにお祝い申し上げます。環境情報開示や環境対策において先駆的であることは、民間企業の事業活動の内で最も評価されるべきものの一つであり、COP26 の開催と IPCC 第 6 次評価報告書の公表のあった本年においては、なおさらそう言えます。気候変動、森林減少、水不足に起因するビジネスリスクは甚大であり、行動を起こすことにより不作為のリスクを凌ぐことができます。民間企業の先駆的な取り組みは、さらなる政府の取り組みを促し、延いては、ネットゼロで自然環境に配慮した公平な経済の実現に向けた世界規模での目標設定に寄与します。私どものＡリストは、今日の行動により、そうした将来経済で秀でる準備のできている企業を称賛するものです。」*CDP・・・CDPは、企業や自治体を対象とした世界的な環境情報開示システムを運営する国際環境非営利団体です。2000年に英国に設立され、110 兆米ドルを超える資産を保有する 590 強の投資家と協働し、資本市場と企業の調達活動を介して、企業に環境情報開示、温室効果ガス排出削減、水資源保護、森林保護を他に先駆けて働きかけてきています。2021 年、世界の時価総額の64%強に相当する 13,000 強の企業と 1,100 強の自治体を含む世界の 14,000 強の組織が、CDPを通じて環境情報を開示しました。CDPは、TCFDに完全に準拠した世界最大の環境データベースを保有しており、CDPスコアはゼロカーボンで持続可能な耐性のある経済の実現に向けて投資や調達の意思決定を促すために広く利用されています。CDP Aリスト、および回答企業のスコアはCDPのウェブサイトでご覧になれます： https://www.cdp.net/en/companies/companies-scores

  2021/12/08 17:23 株式会社小松製作所

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  いすゞ、「サプライヤー・エンゲージメント評価」において最高評価獲得 -気候変動に続き、最高評価「リーダー・ボード」に選定-

  　いすゞ自動車株式会社(本社：東京都品川区、社長：片山正則、以下「いすゞ」)は、国際的に影響力のある国際環境非営利団体CDP※より2020年の「サプライヤー・エンゲージメント評価」において、最高評価である「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー・ボード」に認定されました。調査対象となった企業は約5700社を超え、その内「リーダー・ボード」に認定されたのは世界で396社、日本で83社となります。　いすゞが「リーダー・ボード」に認定されるのは初めてとなります。 　CDP「サプライヤー・エンゲージメント評価」では、気候変動に対する企業の取り組みを「ガバナンス」「目標」「スコープ3管理」「サプライヤーとの協働」の4つの分野から評価されます。今回、いすゞが「リーダー・ボード」の認定を受けたのは、商品生産から廃棄までのライフサイクル全体を通じたCO2削減活動に取り組む姿勢や気候変動リスク対応、そしていすゞが納入を受けるサプライヤーとのエンゲージメントが評価されたものです。 　いすゞは昨年12月にCDPによる2020年の気候変動調査においても、最高評価である「Aリスト」に認定されており、今回の選定はこれに続く評価をいただいたものとなっております。2020年12月9日リリース：いすゞはCDP調査で最高評価を獲得 -「気候変動」部門で「Aリスト」企業に選定-  　いすゞは、2050年の社会が豊かで持続可能であるために、いすゞグループが環境面で目指すべき姿を明確にした「いすゞ環境長期ビジョン2050」を策定し、昨年3月に公表しました。　これからも、いすゞは、「運ぶ」を支え、お客様やパートナーの皆様とともに、脱炭素社会の実現に向け、「人々の生活環境、社会の生産活動を支えるCV・LCVとパワートレインのエクセレントカンパニーとして、広く愛される会社」を目指してまいります。   ※CDPは、環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家や主要購買組織の要請に基づき、企業や自治体に、気候変動対策、水資源保護、森林保全などの環境問題対策に関して情報開示を求め、また、それを通じてその対策を促すことを主たる活動としている非営利組織です。　CDPは、現在、環境問題に関して世界で最も有益な情報を提供する情報開示プラットフォームの一つとなっています。詳しくは次のページを参照願います。https://cdp.net/en

  2021/02/16 16:44 いすゞ自動車株式会社

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  コマツ　CDP により「気候変動対策」および「水セキュリティ対策」 A リスト企業と認定されました

  2020 年 12 月 9 日 　コマツ(社長: 小川 啓之)は国際的な非営利団体である CDP*により今年の「気候変動対策」 および「水セキュリティ対策」において A リスト企業と認定されました。 　これは気候変動対策と水セキュリティ対策において世界的なリーダーであると認識された企業に与えられるものです。 　毎年 CDP は、世界中の数千社にのぼる企業の環境影響や、それによる事業リスクおよび機会について調査を行っており、独自の評価を実施し、結果を発表しています。2020年は、運用資産総額 106 兆米ドルを有する 515 社強の機関投資家と購買力規模で 4 兆米ドルに達する 150 の購買企業が CDP のプラットフォームを通じた環境情報開示を求め、9,600 強の企業がこれに応じました。CDP は、これらの企業を評価するために詳細かつ独自の基準を用いて、開示の包括性、環境リスクの認識と管理、野心的な目標の設定などの環境分野における先駆的な取り組みを伴うベストプラクティスの実践などから、A から D⁻のスコアを付与しています。 　コマツは、従来から「環境活動を経営の最優先課題の一つ」として位置付けており、2019 年 4 月からスタートした中期経営計画「DANTOTSU Value － FORWARD Together for Sustainable Growth」でも ESG(E:環境、S:社会、G:ガバナンス)への取り組みを経営目標の一つに掲げ、積極的な活動を展開しています。特に、ライフサイクル全体の CO2 排出量を大幅 に削減させるため、「ICT 建機」や「IoT」を駆使し、「未来の現場」を実現させる「スマートコンストラクション」の推進や「つながる化」による生産現場の高いレベルの省エネの実現に取り組み、業界のトップリーダーとして、低炭素社会実現に向けた活動を推進していきます。 　更にコマツは 2020 年の統合報告書で初回の TCFD 開示を行いました。気候変動がコマツに及ぼすリスクと機会を評価し、シナリオ分析を通じてレジリエンスを強化するとともに、ステークホルダーとの健全な対話を通じて、気候変動や水セキュリティへの取り組みを推進します。 　CDP チーフ・エグゼクティブ・オフィサー 　ポール・シンプソンのコメント　「本年度のＡリスト企業すべてにお祝い申し上げます。環境情報開示や環境行動において先駆的であることは、コロナ禍において事業をより一層際立たせる最も重要な行いの内の一つです。気候変動、森林減少、水不足に起因するビジネスリスクは甚大であり、行動を起こすことにより不作為のリスクを凌ぐことができます。民間セクターの先駆的な取り組みは、さらなる政府の取り組みを促し、ひいては、ネットゼロで持続可能な経済の実現に向けた世界規模での目標設定を現実のものとします。私どものＡリストは、今日の行動により、そうした将来経済で秀でる準備のできている企業を称賛するものです。」 　 *CDP・・・CDP は、環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家や主要購買企業の要請に基づき、企業や自治体に、気候変動対策、水資源保護、森林保全などの環境問題対策に関して情報開示を求め、また、それを通じてその対策を促すことを主たる活動としている非営利組織です。2020 年度は、運用資産規模で 106 兆米ドルに達する 515 強の機関投資家と購買力規模で 4 兆米ドルに達する 150 の購買企業が CDP の活動に賛同し、世界の時価総額 50%強となる 9,600 強の企業と世界各地の数百の自治体が CDP を通じて環境問題対策に関する情報開示を行いました。CDP は、現在、環境問題に関して世界で最も有益な情報を提供する情報開示プラットフォームの一つとなっています。 CDP A リスト、および回答企業のスコアは CDP のウェブサイトでご覧になれます： https://www.cdp.net/en/companies/companies-scores  お問い合わせ先：コマツ コーポレートコミュニケーション部 〒107-8414 東京都港区赤坂 2-3-6 TEL：03-5561-2616 URL：https://home.komatsu/jp/ ニュースリリースに記載されている情報は発表時のものであり、予告なしに変更される場合があります。

  2020/12/09 13:24 株式会社小松製作所

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  CDP により「気候変動」A リスト企業と認定されました

  　コマツ（社長: 小川 啓之）は環境情報開示システムを提供する国際的な非営利団体である CDP*により今年の「気候変動」A リスト企業と認定されました。 　これは気候変動の対応において世界的なリーダーであると認識された企業に与えられるも のです。　毎年 CDP は、世界中の数千社にのぼる企業の環境影響や、それによる事業リスクおよび機会について調査を行っており、独自の評価を実施し、結果を発表しています。2019 年は、運用資産総額 96 兆米ドルを有する 525 強の機関投資家と購買力規模で 3.6 兆米ドルに達する 125 の購買企業が CDP のプラットフォームを通じた環境情報開示を求め、8,400 強の企業がこれに応じました。回答企業は、気候変動や森林減少、水のセキュリティといった問題にどのように効果的に対応しているか、その回答内容に基づき A から D-のスコアで評価されます。　コマツは、従来から「環境活動を経営の最優先課題の一つ」として位置付けており、2019 年 4 月からスタートした中期経営計画「DANTOTSU Value － FORWARD Together for Sustainable Growth」でも ESG（E:環境、S:社会、G:ガバナンス）への取り組みを重点分野として積極的な活動を展開しています。特に、ライフサイクル全体の CO2 排出量を大幅に削減させるため、「ICT 建機」や「IoT」を駆使し、「未来の現場」を実現させる「スマートコンストラクション」の推進や「つながる化」による生産現場の高いレベルの省エネの実現に取り組み、業界のトップリーダーとして、低炭素社会実現に向けた活動を推進していきます。 CDP チーフ・エグゼクティブ・オフィサー　ポール・シンプソンのコメント　「御社が、本年、先駆的な環境活動とその情報開示により、CDP の A リストに選出されたことをお祝い申し上げます。気候危機、森林破壊、水不足により引き起こされる事業リスクは、 それに対処することで生じる事業機会と同様に強大であり、民間セクターがこの決定的な時期 に重要な役割を担うのは明らかです。A リストに選ばれた企業は、企業の持続可能性において市場をリードしており、環境リスクに対処し、明日の経済で成功するために自らを鼓舞し続けています。」 *CDP・・・CDP は、環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家や主要購買企業の要請に基づき、企業や自治体に、気候変動対策、水資源保護、森林保全などの環境問題対策に関して情報開示を求め、また、それを通じてその対策を促すことを主たる活動としている非営利組織です。2019 年度は、運用資産規模で 96 兆米ドルに達する 525 強の機関投資家と購買力規模で 3.6兆米ドルに達する 125 の購買企業が CDP の活動に賛同し、世界の時価総額 50%強となる 8,400 強の企業と世界各地の 920 強の自治体が CDP を通じて環境問題対策に関する情報開示を行いました。CDP は、現在、環境問題に関して世界で最も有益な情報を提供する情報開示プラットフォームの一つとなっています。CDP 気候変動 A リスト、および回答企業のスコアは CDP のウェブサイトでご覧になれます：https://www.cdp.net/en/companies/companies-scores お問い合わせ先：コマツ コーポレートコミュニケーション部 〒107-8414 東京都港区赤坂 2-3-6 TEL：03-5561-2616URL：https://home.komatsu/jp/ ニュースリリースに記載されている情報は発表時のものであり、予告なしに変更される場合があります。

  2020/01/20 13:34 株式会社小松製作所