紙マルチ田植機の検索結果

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  三菱マヒンドラ農機　埼玉県幸手市で紙マルチ田植機の実演研修会を実施 有機米栽培で地産ブランド強化へ意気込み

  埼玉県幸手市(市長:木村純夫、以下 幸手市)と三菱マヒンドラ農機株式会社(本社:島根県松江市、CEO取締役社長:齋藤徹、以下 三菱マヒンドラ農機)は、2月13日に締結した有機米の産地づくりに向けた連携協定の一環として、4月28日(月)に幸手市で紙マルチ田植機の取り扱いに関する実演研修会を実施しました。 初めての紙マルチ田植機を巧みに操縦する小谷雄太さん 実演研修会には幸手市の木村純夫市長を始め、埼玉県の技術普及担当者、有機栽培に取り組む生産者、JA、地域おこし協力隊など同市有機農業推進協議会の関係者らが多数参加し、有機米を栽培する水田で実際に植付けを行いながら、圃場管理のコツや安全で効率的な作業方法について学びました。幸手市は地産米ブランドの一層の強化を目指して有機米栽培を拡大することとしており、本年は6経営体2.5haで有機米を栽培する予定です。今回の取り組みで、先頭を切って紙マルチ田植機で自家の圃場2枚(51a）を植え付けた小谷雄太さんは、「農業の5年先が見えない中で、有機に取り組みたくてもなかなか踏み出せない農家も多い。紙マルチ機の田植えは農薬を使わず、除草の時間も省けるので、人手のない農業にはアドバンテージになる。温暖化の影響などで生育環境は厳しくなるが、今後も米の品質をさらに高めていきたい」と意気込みを語りました。また、初めて紙マルチ田植機での田植えを体験した有機農業推進協議会副会長の杉谷直人さんは「普段使っている田植機に近い操作感で安心した。圃場の準備が重要ポイントになるので、ノウハウを共有しながら作業を進めたい」と話しました。視察した木村純夫市長は、「有機農業にもメリットとデメリットの両方あるだろうが、行政やJA、農機メーカーなどが生産者と協力してこれを継続できるかがポイント。『米の幸手』の総力を上げて育てていきたい」と継続的な取り組みに意欲を示しました。幸手市と三菱マヒンドラ農機は、地域農業の持続可能な発展に向けて今後も有機米の産地づくりを推進支援してまいります。 活性炭を配合した紙ロールの長さは一本170mで、約45日間雑草の発生を抑える

  2025/04/28 19:00 三菱マヒンドラ農機株式会社

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  三菱マヒンドラ農機　埼玉県幸手市と三菱マヒンドラ農機が有機米の産地づくりに関する連携協定を締結

  埼玉県幸手市(市長: 木村純夫、以下 幸手市)と三菱マヒンドラ農機株式会社(本社：島根県松江市、CEO取締役社長:齋藤徹、以下 三菱マヒンドラ農機)は、相互に連携・協力のもと、幸手市農業の持続可能な発展に向けた有機米の産地づくりの推進を図るため、下記のとおり連携協定を締結しました。なお、この協定は三菱マヒンドラ農機が東日本の自治体と連携協定を締結する、初めての事例となります。 左から、幸手市長 木村純夫、三菱マヒンドラ農機 CEO取締役社長 齋藤徹 １．連携事項（１）有機米の栽培技術の確立・普及に関すること（２）有機米の産地としての持続的な発展に資する人材の育成に関すること（３）有機米の栽培の省力化・低コストに関すること（４）有機米の栽培に必要な農業用機械の整備、点検に関すること（５）有機米の加工・流通・販売体制の確立に関すること三菱マヒンドラ農機は、令和７年２月６日に設立された幸手市有機農業推進協議会の構成員として参画し、有機米の栽培面積の拡大に向けた紙マルチ田植機の実演研修会の開催や栽培技術に関する情報提供等を行います。また、有機米の販路開拓などについても協力し、地域農業の持続可能な発展に貢献してまいります。２．連携協定締結の背景幸手市は古くから米どころとして栄え、市内で栽培されたお米は「他の米は遠く及ばないほど、食味がよい」と高く評価され、江戸幕府の上納米に指定されるなどの歴史を有しております。このため、幸手産米は、市民にとっての誇りとなっているだけでなく、現在でも幸手市における重要な基幹作物となっています。一方、幸手市の農業の状況は、高齢化や後継者不足により、耕作放棄地が増加しております。現在これらの対策として、幸手市においては、令和7年3月末までに地域の農業者等の話し合いにより、地域において目指す将来の農地利用の姿を明確化し、農地バンクを活用した農地の集約化等を推進する「地域計画」の策定に取り組んでいます。このような状況の中、幸手市では「地域に誇れる水田」を未来へ継承するため、幸手産米の更なるブランド化及び持続可能な地域農業の確立を目指し、付加価値の高い有機米の栽培を推進するプロジェクトを令和６年度より実施することといたしました。三菱マヒンドラ農機は「Together we challenge 挑戦する喜びの共創」を掲げて事業を推進しており、様々なステークホルダーとともに新しい農業の価値創造に取り組んでいます。同社の「紙マルチ田植機」は、田面に紙を敷きながら田植えを行うことで有機米生産の障害になっている雑草の発生・伸長を抑えることができ、安定して効率的な有機米栽培を実現できることから、「みどりの食料システム戦略」において国の認定を受けており、全国で導入する農家が増えています。この度、有機農業に積極的に取り組み、幸手産米の更なるブランド化を目指す幸手市と、紙マルチ栽培地域の拡大を目指す三菱マヒンドラ農機の両者が協働・協力し、紙マルチ栽培による持続可能な有機米の産地づくりを推進することで、「地域に誇れる水田」を未来へ継承すべく取り組んでまいります。３．締結式実施内容　日　時：2025年2月13日(木)12:00～12:15　会　場：幸手市役所第２庁舎第１会議室　出席者：幸手市 市長 木村純夫　　　　　幸手市 建設経済部長 丸山淳一　　　　　三菱マヒンドラ農機 CEO取締役社長 齋藤徹　　　　　三菱マヒンドラ農機 上級執行役員 国内営業本部長 吉田康二　　　　　幸手市有機農業推進協議会 会長 植竹一寿4．参考情報【紙マルチ田植機について】田植えをしながら田面に専用の紙を敷き、雑草の発生・伸長を抑える事が出来る田植機。雑草にあたる日光を遮ることで、雑草の発生・伸長を抑え、除草剤と同程度の抑草効果を発揮します。紙は40-50日で溶解して有機肥料となるため、薬剤を使用せずに効率的な除草効果が得られます。有機栽培でネックになる除草作業の労力を軽減できるのに加えて、安定した収量が見込めるため経営の安定化にもつながる製品です。農林水産省の「みどりの食料システム戦略」において国の認定を受けており、全国で導入する農家が増えています。〈三菱マヒンドラ農機 みどりの食料システム戦略の認定について〉　https://www.mam.co.jp/news/pdf/topics_20221130.pdf

  2025/02/13 15:17 三菱マヒンドラ農機株式会社

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  三菱マヒンドラ農機　紙マルチ田植機 トライアルモニターキャンペーン実施のお知らせ

  －抽選で30名さまに最大3反分の紙マルチと田植え作業をサポート－ 三菱マヒンドラ農機株式会社(本社:島根県松江市、CEO 取締役社長:齋藤徹)は、まだ紙マルチ田植機を使ったことがない有機米生産者に向けて、紙マルチ栽培の良さを実感していただくためのトライアルモニターキャンペーンを実施します。ぜひ貴媒体にて本キャンペーンをご紹介賜りたく、ご連絡申し上げます。・概要：有機米の栽培に取り組んでいらっしゃる担い手の方で、田植え準備から田植え作業、除草作業、育成状況、収穫、新米販売までの一連の過程の感想をSNS等で積極的に情報発信をしていただける方を対象に、抽選で30名さまに“最大3反分の紙マルチ資材”と“紙マルチ田植機での田植え作業”を無償サポートさせていただくキャンペーンです。・応募期間：2025年1月31日(金)まで・キャンペーン詳細：https://www.mam.co.jp/campaign_taueki/※応募には条件がございます。詳しくはキャンペーンページをご覧くださいませ。

  2024/12/02 10:38 三菱マヒンドラ農機株式会社

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  三菱マヒンドラ農機　国立公園三瓶山麓で有機米を収穫、初収穫したお米の報告試食会を開催

  － 中山間地域で紙マルチを使った有機米栽培の有効性を評価、次年度増産に意気込み － 島根県大田市(市長:楫野弘和、以下 大田市)と三菱マヒンドラ農機株式会社(本社:島根県松江市、CEO取締役社長:齋藤徹、以下 三菱マヒンドラ農機)は、本年、有機米の産地づくりに関する連携協定を締結し、同地域にて紙マルチ田植機を使った有機米の栽培を行ってきました。11月28日、本取り組みで有機米が初収穫されたことを受け、市長及び三菱マヒンドラ農機社長が出席する報告試食会を実施しました。大田市と三菱マヒンドラ農機は本年5月に有機米の産地づくりに関する連携協定を締結し、国立公園三瓶山麓で紙マルチ田植機を使用した有機米の栽培に協力して取り組んでいます。連携協定初年度の本年は、三瓶地区の5経営体(2.53ha)がこの取り組みに参加し、同機を利用した有機米栽培を実施しました。市役所で開かれた報告試食会では、始めに島根県西部農林水産振興センターの久泉技師から本年の栽培結果に関する報告があり、収量は332kgで過去5年と比較して増収であったこと、また、食味は4経営体で80を超える平均81の高スコア*となり、反収・食味ともに例年以上の成果を得ることができたことが発表されました。今回栽培された有機米は生協などで販売が予定されています。*70以上が良食味続いて、本年の実証栽培に参加した農事組合法人百姓天国の三島代表理事からは「今まで様々な雑草対策を行ってきたが、なかなかこれといった効果が出なかった。紙マルチは課題となる点もあったが、除草作業が不要になるメリットは非常に大きかった。また、保水力がない圃場や農業用水が少ない場所でも栽培できるので、面積拡大が容易な点も大きなメリットだ。有機面積拡大の大きな推進力になる」と、紙マルチ栽培に対する評価や今後の規模拡大の意欲などを述べられ、「試食いただけるということで喜んでいる、自信と責任をもって育て上げたお米をゆっくり召し上がっていただきたい」と話しました。 収穫した有機米を持つ (農)百姓天国の三島代表理事 その後、大田市の楫野市長と三菱マヒンドラ農機の斎藤社長が、大田市温泉津町の椿窯で作られた茶碗に盛られた有機米を試食。平安時代の文徳天皇も「これは甘露なお米だ」と評価したという三瓶の有機米に舌鼓を打ち、「ご飯だけで食べても甘くて本当に美味しい」と顔を綻ばせました。 試食の様子 左から 楫野市長、斎藤社長 本年度の取り組みについては、今後もデータ収集などを続けることとしており、得られたデータは来年度以降の生産に生かしていくこととしています。大田市と三菱マヒンドラ農機は今後も有機米の産地拡大に協力して取り組み、付加価値の高い有機米の安定生産実現を通じて、持続可能な地域社会構築に貢献できるよう取り組んでまいります。

  2024/11/28 16:31 三菱マヒンドラ農機株式会社

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  三菱マヒンドラ農機　島根県大田市と三菱マヒンドラ農機が有機米の産地づくりに関する連携協定を締結

  右から、大田市長 楫野弘和、 三菱マヒンドラ農機 CEO取締役社長 齋藤徹 島根県大田市(市長:楫野弘和、以下 大田市)と三菱マヒンドラ農機株式会社(本社：島根県松江市、CEO取締役社長:齋藤徹、以下 三菱マヒンドラ農機)は、2024年5月1日(水)に農林水産省の「みどりの食料システム戦略」推進に向けた有機米生産技術の確立と普及に取り組むことで、持続可能な有機米の産地づくりを実現することを目的に連携協定を締結しました。この協定は三菱マヒンドラ農機が自治体との連携協定を締結する、全国で初めての事例です。１．連携事項（１）有機米産地の持続･発展に必要な人材育成に関すること（２）有機米の生産技術の普及に関すること（３）有機米の生産に必要な機械供給に関すること（４）有機米の加工・流通・販売に関すること本年度、三菱マヒンドラ農機は有機米栽培に取り組む三瓶地区の5経営体へ向けて「紙マルチ田植機」を貸し出し、紙マルチ田植え研修会の開催や栽培方法に関する情報提供を行います。また、大田市、島根県西部農林水産振興センター、三菱マヒンドラ農機等で、効率的な栽培技術の確立に向けた取り組みを行います。加えて、今後は有機米の流通経路や畜産堆肥などを活用した地域資源循環型の高付加価値なバリューチェーン実現に向けた連携についても協議し、地域農業の持続可能な発展に貢献してまいります。２．連携協定締結の背景大田市は、農林水産省の「みどりの食料システム戦略」推進に向け、2023年に「オーガニックビレッジ宣言」を行い、国立公園三瓶山周辺の豊かな自然環境を生かした有機農業の推進と稼げる農業の実現に向けて取り組みを行っており、有機農業面積拡大への意欲が高まっています。三瓶地区ではすでに2021年から3経営体が有機米生産に取り組み、実績をあげています。三菱マヒンドラ農機は「Together we challenge 挑戦する喜びの共創」を掲げて事業を推進しており、様々なステークホルダーとともに新しい農業の価値創造に取り組んでいます。同社の「紙マルチ田植機」は、田面に紙を敷きながら田植えを行うことで有機米生産の障害になっている雑草の発生・伸長を抑えることができ、安定して効率的な有機米栽培を実現できることから、「みどりの食料システム戦略」において国の認定を受けており、全国で導入する農家が増えています。この度、有機農業に積極的に取り組み、地域ブランドの確立を目指す大田市と、島根県に本社を置き、紙マルチ栽培体系の確立を目指す三菱マヒンドラ農機の両者が協力し、紙マルチ栽培による持続可能な有機米の産地づくりに取り組むことで、新たな地域農業モデルの構築と地域振興の実現を目指します。３．締結式実施内容日　時：2024年5月1日(水)11:00～11:20会　場：大田市役所2-1会議室出席者：大田市  市長 楫野弘和、産業振興部長 郷原寿夫、農林水産課長 森山久利　　　　三菱マヒンドラ農機　CEO取締役社長 齋藤徹、常務執行役員 浅谷祐治               　　　　　　　　　上級執行役員 国内営業本部長 吉田康二■参考情報[オーガニックビレッジ宣言について]オーガニックビレッジとは、農林水産省の「みどりの食料システム戦略」の事業を踏まえ、有機農業の生産から消費まで一貫して、農業者のみならず事業者や地域内外の住民を巻き込んだ地域ぐるみの取組を進める市町村のことです。先進的なモデル地区を順次創出し、横展開を図っていく考えで、2023年度時点では全国93市町村で取り組みが行われています。島根県でも農林水産部内に有機農業に関する係を設置し、大田市を含む4市町が取り組みを推進しており、担い手人材育成のため県農業大学校でも有機専攻を設置するなど、有機作物の産地創出に積極的に取り組んでいます。-大田市HP オーガニックビレッジ宣言についてhttps://www.city.oda.lg.jp/ohda_city/city_organization/23/595/organicvillagedeclaration[紙マルチ田植機について]田植えをしながら田面に専用の紙を敷き、雑草の発生・伸長を抑える事が出来る田植機。雑草にあたる日光を遮ることで、雑草の発生・伸長を抑え、除草剤と同程度の抑草効果を発揮します。紙は40-50日で溶解して有機肥料となるため、薬剤を使用せずに効率的な除草効果が得られます。有機栽培でネックになる除草作業の労力を軽減できるのに加えて、安定した収量が見込めるため経営の安定化にもつながる製品です。農林水産省の「みどりの食料システム戦略」において国の認定を受けており、全国で導入する農家が増えています。-三菱マヒンドラ農機 みどりの食料システム戦略の認定についてhttps://www.mam.co.jp/news/pdf/topics_20221130.pdf 紙マルチ田植えの仕組み

  2024/05/01 18:11 三菱マヒンドラ農機株式会社