電気小型トラックの検索結果

「電気小型トラック」のタグ一覧 (14件中1～14件を表示)

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  三菱ふそう　電気小型トラック「eCanter」欧州モデルで高所作業車・クレーン架装を新たに追加 ‐「bauma 2025」にて発表‐

  「eCanter」三転ダンプ架装車を「bauma 2025」で展示小型トラック「キャンター」の平ボディ、クレーン、ダンプも展示三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以下 MFTBC）は、電気小型トラック「eCanter」の欧州市場向けモデルでクレーンおよび高所作業車を2025年内に新たな架装ラインアップとして追加することを、ドイツのミュンヘンで開幕中の国際建設鉱業機械・建設資材製造機械・建設車輛・関連専門見本市「bauma 2025」にて発表しました。2025年4月13日まで開催される「bauma 2025」では、小型トラック「キャンター」のダンプ車1台と、クレーン架装車1台の計2台をFUSOブースで展示します。2025年内には「eCanter」欧州モデルの一部車種で、高所作業車及びクレーン架装車が新たな架装ラインアップとして加わる予定です。「bauma 2025」では、GVW（車両総重量）7.49トンの「eCanter」三転ダンプ架装車も展示します。最大積載量3.6トンの同車両にはモーター駆動のePTO（動力取り出し装置）を搭載しており、ePTOを通じて動力を架装側に伝達することで、ダンプ、キャリアカー、リヤクレーン、ごみ収集車などの様々な用途の架装が可能となっています。重機産業のお客様はEVトラックを利用する際に、幅広い架装ラインアップからの選択が可能になります。「bauma 2025」で展示したGVW6.0トンの「キャンター」の平ボディおよびクレーン架装車は、建設業界における小型トラックの主要な用途です。標準キャブで小回りが利き、操作しやすい同車両は、狭い道路での重量物の輸送など、厳しい条件下での輸送作業に適しています。「bauma 2025」の屋外会場では、GVW（車両総重量）8.55トンの「キャンター」のダンプ車を展示します。今年で34回目となる同展示会では、57カ国から3,500を超える出展者が機械や技術を展示します。2022年の同展示会では、「eCanter」のダンプ車を初展示しました。MFTBCは、過去にも「bauma China」で産業用エンジンを展示しています。 「bauma 2025」では、GVW（車両総重量）7.49トンの「eCanter」三転ダンプ架装車を展示 「bauma 2025」ではGVW6.0トンの「キャンター」平ボディとクレーン架装車を展示 「bauma 2025」の屋外会場では、GVW（車両総重量）8.55トンの「キャンター」ダンプ車を展示

  2025/04/08 16:49 三菱ふそうトラック・バス株式会社

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  三菱ふそう　カーボンニュートラル化に向けた2024年の実績

  2024年に電気小型トラック「eCanter」の国内販売台数は前年比23％増加戦略的パートナーシップの強化により、物流業界のカーボンニュートラル化を促進「製品」「お客様」「インフラ」の3つの柱で、輸送のカーボンニュートラル化を加速三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以下 MFTBC）は､2024年のカーボンニュートラル化への取り組み及び実績を発表しました。カーボンニュートラル化に関する2024年実績2024年に電気小型トラック「eCanter」の国内販売台数は前年比23%増加しました。2024年のダイムラートラック・グループ全体のEVトラック及びバスの総販売台数は4,035台となり、前年比17%増を達成しました。「eCanter」は2024年に香港、トルコ、台湾、インドネシア、シンガポールで初投入し、グローバル市場での展開をさらに拡大しました。現在、「eCanter」はアジア、オセアニア、EU、ユーラシア大陸から南米まで合計38の海外市場で販売し、世界の多くの地域でカーボンニュートラル輸送に向けたソリューションを提供しています。2017年に国内初の量産型電気小型トラック「eCanter」を発売して以来、これまでにグローバルで3,800台以上が導入され、グローバル全体での走行距離は1,200万km以上に到達しています。2024年に達成したこれらの実績は、「eCanter」の多様な業界や地域での汎用性を実証しています。製品面での取り組みに加え、MFTBCは親会社ダイムラートラックの「グリーン・プロダクション・イニシアティブ」の一環として、2025年内に国内の全生産拠点でカーボンニュートラルの達成を目指しています*。* 排出される二酸化炭素（CO₂）と吸収されるCO₂の合計がゼロ以下の状態。戦略的パートナーシップでカーボンニュートラル化を加速MFTBCは、ゼロエミッション車両技術における戦略的パートナーシップを通じて、カーボンニュートラル化に向けた取り組みを加速しています。2023年以降、MFTBCはAmple Inc.(本社：米国カリフォルニア州サンフランシスコ、CEO:ハレド・ハッソウナ、President：ジョン デ ソーザ、以下「Ample」)と提携し、「eCanter」を利用したバッテリー交換式EVトラックを実証しています。2024年8月から約4か月間、Ample、ヤマト運輸株式会社(本社：東京都中央区、代表取締役社長：長尾裕)ならびにＥＮＥＯＳホールディングス株式会社(本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：宮田知秀)と京都市内で実証を行いました。この取り組みは、EVトラックの稼働率を向上させ、物流業界のEVトラックへの移行を支援することを目指しています。またMFTBCは2024年9月に、株式会社ダイヘン(本社：大阪市淀川区、代表取締役社長：蓑毛正一郎)および、株式会社三菱総合研究所(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：籔田健二) と共同で、「eCanter」を用いた停車中ワイヤレス充電の実証試験を行うことを発表しました。本実験は、EVトラックにワイヤレス充電システムを採用することの実用性や課題評価を目的としており、環境省の「令和6年度 運輸部門の脱炭素化に向けた先進的システム社会実装促進事業」に採択されました。2024年6月には、三菱商事株式会社(本社：東京都千代田区、代表取締役 社長：中西 勝也)および三菱自動車工業株式会社(本社：東京都港区、代表執行役社長 兼 最高経営責任者：加藤 隆雄)と、新会社「イブニオン株式会社」(本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長：窪田賢太)を共同で設立しました。イブニオンは2024年10月にオンラインプラットフォーム「イブニオンプレイス」を正式に立ち上げ、EVのスムーズな移行と運用を促進するための総合的な情報とサービスを提供しています。また2024年12月、MFTBCは国立大学法人山梨大学(本部：甲府市、学長：中村和彦)と包括的連携協定を締結し、水素・燃料電池分野における研究開発での連携を図ることに合意しました。両者は技術発展と人材育成を通じて、2050年までに日本が目指すカーボンニュートラル社会の実現を目指し、持続可能な社会の実現に貢献していきます。MFTBCは「eCanter」のバッテリーの価値を最大化する「バッテリーライフサイクルマネジメント」の枠組みについても、パートナーシップを通じて取り組んでいます。「eCanter」車両から回収したバッテリーは、2025年1月に発表したCONNEXX SYSTEMS株式会社(本社:京都府精華町、代表取締役：塚本壽)との「バッテリーセカンドライフ」の取り組みにより、EV充電器付きの蓄電システムとして再利用します。2025年2月に京都府向日市で実証を開始し、同年夏ごろにはMFTBC川崎製作所でも実証を行う予定です。その役割を終えた後は、2024年9月に発表したシンガポールのTrue 2 Materials Pte, Ltd（本社：シンガポール市、CEO: Richard Carlow）と連携し、使用済みEVバッテリーから正負極材や電解質として回収する「材料回収」によって、バッテリー資源の有効活用と価値の最大化を目指しています。「材料回収」は2025年に川崎製作所に実証設備を設置し、実証実験を行っています。カーボンニュートラル化に向けた取り組みMFTBCは、2039年までに国内で発売する全ての新車をカーボンニュートラル車両にするビジョンを掲げています。同ビジョン実現に向けて「製品」「お客様」「インフラ」の3つを柱に掲げ、カーボンニュートラル化に向けた取り組みを進めています。カーボンニュートラル車両への移行を実現するには、ビジネスに適した製品、充電インフラ、そしてお客様の支持なしには成功しないと考えています。カーボンニュートラル輸送実現への道を前進させるには、この3つの柱は必須の要素となります。「製品」については、MFTBCは信頼性、柔軟性、そして優れた性能を組み合わせたソリューションを提供し、より多くのゼロエミッション車両を投入することを目指しています。「お客様」については、MFTBCは物流業界の主要なお客様と積極的に関わり、将来の技術を体験する機会やサポート、補助金に関する包括的ガイダンスを提供します。「インフラ」については、パートナーシップ提携を通じて、使いやすい充電と稼働時間の最適化により、ゼロエミッション車両を従来のディーゼル車と同様に利用できるようにすることを目指しています。「商用車業界におけるカーボンニュートラル化のフロントランナーとして、当社はお客様の多様な輸送ニーズへの対応に向けて、様々なアプローチを通じてゼロエミッション車両のラインアップ拡大を目指しています。このビジョンを実現するには、電気トラックと水素燃料車両のインフラ整備が不可欠です。日本では現在、一般的に利用可能な電気トラック用充電設備は未だ限られており、低コストの水素充填ステーションも必要です。カーボンニュートラル輸送を実現可能にするためには、政府機関、インフラ設備のプロバイダー、お客様や自動車メーカーが密に連携し、日本政府が掲げる道路の脱炭素化に向けた目標達成への取り組みを進めていくことが重要です。」（カール・デッペン、MFTBC代表取締役社長・CEO）MFTBCは2025年も、これらの分野における新たな取り組みを随時発表していきます。「2024環境報告書」はこちら

  2025/03/27 16:38 三菱ふそうトラック・バス株式会社

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  三菱ふそう　山梨大学と包括的連携協定を締結

  水素・燃料電池分野に係る研究開発・研修を中心に複数事業を実施予定産学連携による人材育成・イノベーションの促進で2050年カーボンニュートラル化への貢献を目指す三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以下「MFTBC」）は､国立大学法人山梨大学（本部：山梨県甲府市、学長：中村和彦、以下「山梨大学」）との包括的連携協定 以下「本協定」を、2024年12月2日付で締結しました。本協定は、MFTBCと山梨大学の相互の発展に寄与する目的で、(1)研究開発、(2)人材交流、(3)教育・研修の機会の共有、(4)その他の分野において、包括的な連携を図るものです。省エネルギーや温暖化などの課題の解決や、持続可能な社会の実現に向けた再生可能エネルギー、特に水素燃料電池の利活用に関する共同研究・技術指導を行うとともに、山梨大学の学生・研究者の育成に取り組みます。MFTBCは、2039年までに国内の新車ラインアップをカーボンニュートラル化することを目標に、2017年に発売した電気小型トラック「eCanter」などのバッテリー電気自動車（EV）に加え、水素および燃料電池関連技術の開発を進めています。山梨大学は「クリーンエネルギー研究センター」および「水素・燃料電池ナノ材料研究センター」にて、水素・燃料電池の本格的普及を目指し、高性能・高信頼性・低コストを実現する基礎技術の開発に取り組んでいます。両者はそれぞれの強みや知見を活かし、本協定では以下の事業に取り組む予定です。(1)研究開発・燃料電池自動車の社会実装に向けた取り組みに関する情報共有および啓発活動・ゼロエミッション車両に関する知見の共有と、燃料電池の課題発掘(2)人材交流・共同研究による両者間の人材派遣・山梨大学学生がMFTBCのインターンシップに参加・MFTBCの研究者・技術者が、山梨大学の水素・燃料電池ナノ材料開発センターで研修(3)教育・研究機会の共有・研究・評価設備の共同利用・MFTBC社員が非常勤講師として、山梨大学の学生・大学院生へ講義を実施・MFTBC社員と山梨大学大学院生・若手研究者との間でのワークショップ開催による、キャリア形成や学術研究への支援(4)その他の分野本協定の下、両者は産学連携による人材育成およびイノベーションの促進を通じて、2050年カーボンニュートラルの実現に資する技術開発および人材育成に取り組んでまいります。■両者代表者コメント「当社としては、水素・燃料電池の分野での山梨大学の最先端の知見を共有いただくことで、技術開発に弾みをつけたいと考えています。また山梨大学の学生の皆様に対しても、当社の知見を惜しみなく提供しますので、学びに大いに生かしていただきたいと考えております。この包括的連携協定で山梨大学との連携が広く深く進展し、人材育成とイノベーションの発展に寄与すること、ひいては我が国のカーボンニュートラル実現に貢献することを願っています」三菱ふそうトラック・バス株式会社 代表取締役会長 松永和夫「カーボンニュートラル社会の実現に向け取り組んでおられる三菱ふそうトラック・バス株式会社と本学が連携することにより、お互いの技術研究水準を向上させ、人材育成及び研究成果の社会還元によって、社会が求める課題を解決していくことが可能であると考えております。そして地域から日本全国へ、さらには世界へ向けた持続可能な社会づくりに大きく貢献できるものと確信しております」山梨大学 学長 中村和彦 三菱ふそうトラック・バス株式会社 代表取締役会長 松永和夫（左）と国立大学法人山梨大学 学長 中村和彦

  2024/12/03 13:03 三菱ふそうトラック・バス株式会社

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  三菱ふそう　「ジャパントラックショー in Fujispeedway 2024」に出展します

  新型「スーパーグレート」および新型「eCanter」を展示スーパーグレート」のパレードランで走行シーンを一般初公開三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以下 MFTBC）は､2024年10月27日（日）に富士スピードウェイで開催される「ジャパントラックショー in Fujispeedway 2024」に出展することをお知らせします。クルマとトラックのコラボイベントとして、富士スピードウェイを全面貸し切りするイベント「ジャパントラックショー in Fujispeedway 2024」は2023年に初開催し、今回が2回目の開催となります。MFTBCは大型トラック「スーパーグレート」新型モデルのメーカー純正用品装着車、ならびにバン架装車の2台を同イベントにて展示します。2023年に発売した新型モデルは、キャブデザインを一新してフルモデルチェンジを行い、経済性・安全性・先進性、そして操作性の向上を兼ね備えたMFTBCのフラッグシップモデルです。新型モデルは排気量12.8Lの新型6R30エンジンを搭載し、キャブデザインの改良により空気抵抗を改善することで、大型トラックに求められるパワフルな走りと高い燃費性能を実現しました。また、スーパーハイルーフも新たに設定して室内の快適性を向上したほか、先進安全装備も拡充しました。展示エリアでの実車展示にくわえて、多様なトラックがサーキットコースを一斉に走る「トラック・パレード・ラン」にも参加し、走行シーンを一般初公開します。当社のブースでは、電気小型トラック「eCanter」新型モデルのキャリアカー仕様車も展示します。2023年に発売した新型モデルは車両ラインアップを大幅に拡大し、新たにキャリアカーやダンプなどの架装バリエーションも拡充することで、多様な輸送ニーズに対応したEVトラックとして進化しました。走行時に排出ガスを一切出さず、振動や騒音が少ない「eCanter」は、カーボンニュートラル輸送を実現する車両として、2017年の誕生からこれまでに国内外で幅広い用途での活用が進んでいます。本イベントでは展示エリアでの実車展示にくわえて、車両を積載して運搬する様子を紹介する積載デモンストレーションも合わせて実施します。■「ジャパントラックショー in Fujispeedway 2024」開催概要【開催日時】2024年10月27日（日）9:00～16:00【開催場所】富士スピードウェイ（静岡県駿東郡小山町中日向694）【主催】一般社団法人 国際物流総合研究所【共同開催】株式会社　交通タイムス社▽https://truck-show.jp/fsw2024/■展示車両　※車両画像はイメージ画像となり、実際の展示車両の外観とは一部異なります。大型トラック「スーパーグレート」新型モデル（実車展示）「スーパーグレート」の最新モデルは、新型6R30エンジン(12.8L)を搭載して燃費性能を向上し、キャブデザインも一新して空力性能を改善したほか、新たに設定したスーパーハイルーフでより広く快適な空間を実現しました。ダイムラートラック・グループの最新の先進安全装置も新たに搭載し、経済性・安全性・快適性及び操作性を改良し、新しい大型輸送を実現するトラックとして進化しました。メーカー純正用品を装着して特別塗装を施した特別仕様車、ならびにバン架装車両の計2台を展示します。 電気小型トラック「eCanter」新型モデル：キャリアカー（実車展示）電気駆動で騒音や振動が少なく、走行時に排出ガスを一切出さない「eCanter」は、クリーンで環境に優しいゼロエミッション車両です。2023年に発売した新型モデルでは、シャシラインアップを国内モデルで合計28型式に拡大したほか、モジュール式バッテリーを採用し、ラストワンマイル輸送からより長距離の輸送まで、お客様の様々な輸送ニーズに対応するEVトラックとして進化を遂げました。新型モデルからラインアップに加わったキャリアカー仕様の新型「eCanter」を展示します。

  2024/10/15 13:06 三菱ふそうトラック・バス株式会社

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  三菱ふそう　電気小型トラック「eCanter」を用いた停車中ワイヤレス充電の実証試験を実施

  2025年に、ダイヘン・三菱総研と共同で実施環境省の「運輸部門の脱炭素化に向けた先進的システム社会実装促進事業」に採択実用性やEVトラックへの適合性、普及への課題などを検証「車両を停めるだけ」で充電可能。充電スペースの柔軟な運用、利便性・安全性の向上に寄与EVトラック普及拡大に向け、多様な充電ソリューションを検討 三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以下 MFTBC）は､MFTBCの電気小型トラック「eCanter」を用いた停車中ワイヤレス充電の実証試験を、株式会社ダイヘン(本社：大阪市淀川区、代表取締役社長：蓑毛正一郎、以下「ダイヘン」)および三菱総合研究所(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：籔田健二、以下「三菱総研」)と共同で2025年に実施します。本実証は、環境省の「令和6年度 運輸部門の脱炭素化に向けた先進的システム社会実装促進事業」に採択されました。本事業は、検証内容をもとに商用電気自動車(EV)の利用者が参照できる導入ガイドラインを発行し、ワイヤレス充電システムの社会実装を支援することを目的にしています。本実証では、ダイヘンが開発した停車中ワイヤレス充電システムを用い、MFTBCの「eCanter」にワイヤレス充電向け装備を施したうえで、公道走行と停車中ワイヤレス充電を組み合わせて行います。三菱総研は、ワイヤレス充電システムの社会実装を実現するため、 産学官と連携して法整備やビジネスモデルの構築等を推進します。本実証において、ダイヘンと三菱総研はワイヤレス充電システムの実用性やEVトラックへの適合性、普及に向けた課題などを検討します。MFTBCは「eCanter」のワイヤレス充電への可用性などを検証します。ワイヤレス充電は、従来の充電設備のようなケーブルを使わず、「車両を停めるだけ」で車載バッテリーを充電する技術です。車両に受電コイルを装着し、車載バッテリーと接続します。そのうえで、ワイヤレス充電システム内で発生させた電力を送電コイルから車両の受電コイルへ伝送することで、車両のバッテリーが充電されます。ワイヤレス充電システムは、ケーブルを必要としないことにより、従来の充電設備と比較してより柔軟な充電スペースの計画が可能です。また、充電ケーブルの脱着の手間が省けることによる利便性向上のほか、ケーブル管理が不要になることによる安全性と業務効率の向上も見込まれます。MFTBCは「FUSO eモビリティソリューションズ」によって、お客様の「eCanter」の導入・運用を包括的に支援しており、本実証もこの枠組みの中で行います。多様な充電ソリューションの展開により、お客様の柔軟な「eCanter」の運用につなげてまいります。 停車時ワイヤレス充電の仕組み * 画像はイメージです。実際の車両構造等とは異なる場合があります。

  2024/09/26 18:23 三菱ふそうトラック・バス株式会社

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  三菱ふそう　シンガポールで電気小型トラック「eCanter」の販売を開始

  都市内配送に適した「eCanter」で地域の物流業界に貢献政府がCO₂排出量を2040年までにネットゼロとする目標を掲げるシンガポールで「eCanter」を初投入三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以下 MFTBC）は､シンガポールで、電気小型トラック「eCanter」の販売を開始し、初号車1台を現地の顧客に納車したことをお知らせします。シンガポールは東南アジア地域で最大規模の空港貨物センターがあり、グローバルな物流ハブとなっています。シンガポール政府は2040年までに国内の道路を走行するすべての車両をクリーンエネルギー車に転換する目標を掲げ、政府が掲げる環境行動計画「シンガポール・グリーンプラン2030」では、2030年までに60,000ヶ所の充電スポットを設置するなど、EV普及に向けたロードマップが策定されています。シンガポールでは4種類のバリエーションを展開2017年に初代モデルが発売された「eCanter」は、電気駆動のため振動や騒音が少なく、運転操作もしやすい特性から、都市内輸送などに適した車両です。シンガポールでは、車両総重量(GVW)5トンから8.55トンまでの4種類のバリエーションを展開します。ホイールベースは2.5メートルから4.45メートルまでのサイズを選択でき、最大容量124kWhのS、M、Lサイズのバッテリーを搭載できます。「eCanter」は普通充電では一晩でフル充電ができ、顧客の配送センターなどに設置された急速充電器では2時間以内*で充電が完了します。MFTBCの代表取締役社長兼CEOのカール・デッペンは、「eCanterを既に販売している世界38の市場と同様に、シンガポールでもお客様の様々なご要望にお応えできると期待しています」と話します。シンガポール市場で強い存在感を誇るFUSOトラック「eCanter」は、シンガポールで40年以上にわたりFUSO車両の正規代理店を務めるGoldbell Engineering Pte. Ltd.を通じて販売します。FUSOの小型トラック「キャンター」、中型トラック「ファイター」、大型トラック「スーパーグレート」もシンガポールで販売されています。これらの車両はMFTBCの川崎工場で生産し、完成車としてシンガポールに輸出しており、同国市場で強い存在感を示しています。シンガポールで「eCanter」の車両試験と整備士のトレーニングを実施「eCanter」は、ドライバー注意監視システム「アクティブ・アテンション・アシスト」、巻き込み防止装置「アクティブ・サイドガード・アシスト1.0」、走行中および停車中の車両や歩行者を検知する衝突被害軽減ブレーキ「Active Brake Assist 5(ABA®5)」**などの先進安全機能を備えており、道路利用者の安全も確保します。*充電時間は充電器により異なります。また実際のバッテリーの温度や残量などにより変動します。**ABA®は三菱ふそうトラック・バス株式会社の商標登録です。 シンガポールのクーン・セン・ロードにあるプラナカン様式のテラスハウス外に停車するeCanter

  2024/09/25 13:37 三菱ふそうトラック・バス株式会社

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  三菱ふそう　自動追尾型EVごみ収集車に関する環境省の実証事業に参画

  -電気小型トラック「eCanter」新型モデルをベースにしたコンセプトモデルを開発－ 電気小型トラック「eCanter」の新型モデルをベースに、SAEレベル2の運転自動化機能を搭載した自動追尾型のごみ収集車のコンセプトモデル「eCanter SensorCollect」を開発し、令和3年度から令和5年度の環境省「デジタル技術の活用等による脱炭素型資源循環システム創生実証事業」に、試作車の製作および技術開発を環境省の委託で実施2023年11月に環境省と合同で自動追尾型EVごみ収集車の実証実験を川崎市内で実施。令和6年度の実証事業にも参画今回の実証実験の検証を踏まえ、クリーンでより効率的なごみ収集作業を可能にするEVごみ収集車の開発を今後も継続三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以下 MFTBC）は、環境省が実施するEVごみ収集車を使用したごみ収集作業におけるCO₂削減効果を検証する事業へ参画したことをお知らせします。MFTBCは環境省による令和3年度から令和5年度の「エネルギー起源CO₂排出削減技術評価・検証事業のうちデジタル技術の活用等による脱炭素型資源循環システム創生実証事業」に参画し、自動追尾型EVごみ収集車を用いた廃棄物処理作業におけるCO₂削減の実証事業を、環境省及び同事業の受託者である一般財団法人日本環境衛生センターからの委託により実施しました。当社は同事業において、「eCanter」の新型モデルをベースに開発した自動追尾型EVごみ収集車を用いて、ごみ収集作業における作業効率化とCO₂削減効果の実証実験を、2023年11月10日から同22日にかけて川崎市内の公道で環境省と合同で実施しました。この実証実験では、EVごみ収集車に予め設定した収集ルートを自動で追尾するシステムを搭載し、ごみ収集作業の効率化と作業者の負担軽減における効果の検証を行いました。また、同車両に積載したごみの重量や体積及び投入個数をセンサーで感知し、これらの情報をごみ処理施設にインターネット経由で送信するごみ情報共有システムも開発し、ごみ処理施設まで含めた全体の運用効率化・高度化における効果の検証も行いました。実証実験で用いたコンセプト車両「eCanter SensorCollect」は、車両前方と後方に搭載したミラー兼用のカメラセンサーが運転席から下車する人を自動的にドライバーと認識し、ごみ集積場に到着後もドライバーの後を車両が自動追尾します。自動追尾型のこの車両はワイヤレス式HMI(Human Machine Interface)を通じて遠隔操作ができるため、ドライバーが運転席に乗り降りする回数を大幅に減らすことで、作業時間を短縮するとともに、ドライバーの肉体的負担を軽減することが出来ます。車両に搭載したカメラ及び超音波式センサーと高精度GPSで車両付近に安全区域を形成し、車両周囲にある障害物の回避や、安全区域に人が侵入した際の緊急停止、車両の追尾や一時停止なども遠隔で操作可能です。「eCanter」ベースのEVごみ収集車「eCanter SensorCollect」は、安全性と環境性そして操作性を兼ね備えた次世代のEVごみ収集車です。MFTBCは2020年に自動追尾型EVごみ収集車の初代コンセプトモデル「eCanter SensorCollect」を開発し、車両の機能を一部改良したモデルを今回の実証実験で使用しました。改良モデルに搭載したドライバーの自動追尾システムはSAEレベル2の運転自動化機能に相当し、ごみ集積場に到着後から作業開始までにかかる時間や手間を前モデルから短縮しました。また、車外にいるドライバーがリモート端末から停止ボタンを押した時の位置をシステムが記憶し、ドライバーの位置まで車両が走行して停止する機能や、車両の先にある最も近いごみ集積所を停止位置として登録して停止する機能も追加しました。今回の実証実験では車両総重量(GVW)6.4トンでリチウムイオンバッテリー1個を搭載した車両を使用し、新型「eCanter」に搭載された衝突被害軽減ブレーキなどの安全装置により、車両周囲の安全強化も備えています。環境省による同事業は、日本政府が目指す2050年までのカーボンニュートラル化に向けて、廃棄物焼却やごみ収集運搬および中間処理施設等の稼働におけるCO₂の排出削減を、デジタル技術の活用を通じて実現することを目的としています。MFTBCは電気小型トラック「eCanter」の新型モデルをベースに自動追尾型のEVごみ収集車のコンセプトモデルを開発し、同事業において技術開発面で参画しました。また、MFTBCは令和6年度の同事業へも参画し、EVごみ収集車を用いた実証事業を継続します。MFTBCは自動運転技術をはじめとする先進安全技術の開発を通じて、ドライバーの負担軽減や、輸送の効率化を可能にする次世代型トラックの開発を目指しています。当社は今回の実証実験の検証を踏まえ、次世代型EVごみ収集車の実用化を環境省と合同で今後も進めて行きます。また、高度な先進技術を備えた付加価値を持つEVトラックの開発、そしてより高度な自動運転トラックの開発を今後も継続していきます。さらに、実証実験を通じて得た知見を他のFUSOトラックにも活用し、輸送を取り巻くあらゆるニーズに対応する車両の開発に今後も取り組んでいきます。 MFTBCが開発した自動追尾式ごみ収集車「eCanter SensorCollect」 ▼川崎市内で実施した実証実験の動画はこちら：https://youtu.be/ZJkkL31Xu84 ▼環境省「エネルギー起源CO2排出削減技術評価・検証事業」事業の詳細はこちら：https://www.env.go.jp/content/000097326.pdf ▼一般財団法人日本環境衛生センター「令和５年度デジタル技術の活用等による脱炭素型資源循環システム創生実証事業委託業務報告書」はこちら：000226863.pdf (env.go.jp)

  2024/08/07 15:47 三菱ふそうトラック・バス株式会社

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  三菱ふそう　インドネシアで電気小型トラック「eCanter」の販売を開始

  インドネシア国際オートショーで「eCanter」の初号車をお客様に納車FUSOブランド最大の海外市場であるインドネシアに初となる電気トラックの販売開始インドネシアで量産型小型電気トラックをお客様に納車した初のメーカー三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以下 MFTBC）は､インドネシアにおいて小型電気トラック「eCanter」の販売を開始しました。7月18日から28日まで同国で開催される「第31回GAIKINDOインドネシア国際オートショー（GIIAS）」において、MFTBCとFUSOの現地販売代理店であるPT Krama Yudha Tiga Berlian Motors（本社：ジャカルタ市、社長：岡本大資、以下 KTB社）は、郵船ロジスティクスのインドネシア法人であるPT.Yusen Logistics Indonesia（本社：ジャカルタ市、社長：青山哲也、以下YLID社）に小型電気トラック「eCanter」の初号車を納車しました。MFTBCがインドネシアで発売した電気小型トラック「eCanter」は、2023年のGIIASでインドネシアで初公開し、その後KTB社は同国での市場投入に向けて十数社の現地大手企業と共同で大規模な試験的導入を実施してきました。今回の導入により、MFTBCは同国で量産型電気トラックをお客様に初めて導入した企業になります。東南アジア最大の経済大国であるインドネシアは、2060年までに温暖化ガスの排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」を達成する目標を掲げ、自動車産業の電動化を加速させることを公約しています。同国ではバイクを含む電動車が着実に増加しています。「MFTBCはインドネシアにおける電気トラックのパイオニアであり、YLID社もインドネシアで最初のeCanterのユーザーとしてパイオニアになります」（KTB社、社長：岡本大資）「eCanterの導入により、当社の2050年までのネット・ゼロエミッション化目標の達成に一歩近づくことができます。eCanterの導入はインドネシアの物流業界全体にとって歴史的な一歩です。私たちは、インドネシアの物流業界におけるカーボンニュートラルの目標達成に貢献するため、多くのお顧客様やステークホルダーの方々と協力していきます。当社はニーズに応じてeCanterの台数を増やしていく計画です」（YLID社、社長：青山哲也）「eCanter」は2017年の発売以降、世界中で1,200万km以上の距離を走行しており、普通充電と急速充電に対応するゼロエミッション車両です。「eCanter」の充電は、お客様の物流拠点となる倉庫や、インドネシアでの販売が集中することが見込まれるジャカルタ広域などの大都市圏の公共充電ステーションで行うことができます。「eCanter」のドライバーからは、ディーゼル車に比べて騒音や振動が少ない静寂性、スムーズでレスポンスの良い加速性、4段階の回生ブレーキなど、車両の快適性や安全性、そして使いやすさなどが高く評価されています。インドネシア向け「eCanter」は、容量83kWhのMサイズバッテリーを搭載した、車両総重量（GVW）6トン、ホイールベース3.4メートルのモデルを展開します。高トルクな性質により、より多くの荷物を力強く運ぶ輸送ニーズに適しています。現在200以上の販売ネットワークを有しており、53年連続して商用車市場でトップシェアを維持しており、お客様からの高い信頼を得ています。「eCanter」は同国にて、先行して3拠点のディーラーより販売を行います。「eCanterは品質、快適性、耐久性、安全性すべての面を考慮して設計した、ダイムラートラックの先進技術を搭載した製品です。私たちはeCanterの試験をお客様の下で厳しい環境下で行っており、お客様が業務を行う環境での運用に対応しています。世界中のお客様がeCanterの信頼性、効率性、安全性そして性能を認め、国内外で活用されています。」（MFTBC代表取締役社長・CEO：カール・デッペン） インドネシアで販売を開始した「eCanter」

  2024/07/22 13:20 三菱ふそうトラック・バス株式会社

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  三菱ふそう フルモデルチェンジした電気小型トラック「eCanter」次世代モデルを発表

  車両ラインアップの大幅な拡充で多様な物流ニーズに対応し、輸送の未来を変革 2022 年 9 月 7 日 ・ 車両ラインアップを大幅に拡充し、特装車を含む多様な用途に対応・ 新たに3タイプのモジュール式バッテリーを採用し、用途に応じた航続距離が選択可能。加えて、従来車に比べ最大航続距離の延長を実現・ 各種先進安全装備を大幅に拡充し、安全運転サポートをさらに強化・ 外部給電機能を備え、災害時の備えにも対応・ 電気トラックに特化したコネクティビティサービスも新規搭載・ 「FUSO eモビリティソリューションズ」を通じて電気トラックへのシフトを加速三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以下 MFTBC）は、フルモデルチェンジした電気小型トラック「eCanter」次世代モデルを、9月7日に発表しました。2017年に国内初の量産型電気小型トラックとして発売した「eCanter」は、電動で駆動することで排出ガスを一切出さず、騒音や振動も少ないため、CO2ゼロの輸送を実現する車両として日本、欧州各国、北米、オーストラリアやニュージーランドで多様な用途にて活用されています。この5年の運用経験に基づいて、「eCanter」次世代モデルは車両ラインアップを大幅に拡充することでより多くの物流ニーズに対応し、カーボンニュートラル輸送の実現を加速するソリューションとして大きな進化を遂げました。日本国内向けの「eCanter」次世代モデルは、2023年春に発売予定です*1。また、海外市場向けモデルも順次展開していきます。 ■「eCanter」次世代モデル ■「eCanter」次世代モデルの商品特長シャシラインアップの大幅拡充*2「eCanter」の次世代モデルは、モーターを後軸に統合した e アクスルを新たに採用し、ドライブトレインをコンパクトな構造にすることで、シャシラインアップの大幅な拡充を実現しました。国内市場向けモデルは28型式、海外市場モデルは約80型式のシャシラインアップを展開し、より幅広い物流ニーズに対応します。また、現行モデルの車両総重量(GVW)7.5トンクラスにくわえて、国内モデルでは最小5トンから最大8トンクラスまで、海外モデルでは4トンクラスから8トンクラスまでのバリエーションを展開します。キャブバリエーションも拡充し、小回りのきく標準幅キャブ（1,700mm）から、より多くの荷箱容積が確保可能な拡幅キャブ（2,130mm）を新たに追加しました。さらに、ホイールベースも最小で2,500mm から、最大で 4,750mm まで展開します。モジュール式バッテリーで航続距離の延長を実現次世代モデルでは、ホイールベースに応じてバッテリーを1個から最大3個まで搭載可能なモジュール方式を採用しました。定格容量41kWh のバッテリー1個を搭載した車両は約80km、バッテリー2個搭載の車両は約140km、バッテリー3個搭載の車両は約200km と航続距離の延長を実現しました*3。現行モデル と同様に普通充電と急速充電が可能なほか、災害時に車載バッテリーから専用機器を介して住宅などへの外部給電を行う V2X 機能も、次世代モデルで新規搭載しました*4。多様な架装仕様に対応する ePTO も装備*5次世代モデルでは、動力取り出し装置「ePTO(Electric Power Take Off)」も装備し、ダンプ、リアクレーン、 ごみ収集車、冷蔵車、脱着車といった架装にも対応します。電気トラック特有の機能をさらに充実*6電気トラック特有の機能を充実させ、回生ブレーキが4段階のレベルでコントロールできるようになり、電費やドライバビリティの向上に大きく貢献します。また、冬場でも走行時のエネルギー消費を節約できる「ヒーターカットスイッチ」や普通充電時にバッテリーを出発時刻に合わせてタイマーで予熱できる「バッテリープレコンディショニング」機能を設定したほか、シートやステアリング等の必要な箇所のみを温める 「省エネ暖房」機能も追加しました。先進安全装置の大幅拡充*7 次世代モデルでは先進安全装置も大幅に拡充し、安全運転のサポートも強化しました。FUSOの小型トラックでは初となる、被害軽減ブレーキ機能を有する巻き込み防止機能「アクティブ・サイドガード・アシスト1.0」を新規搭載し、運転時の死角になりやすい車両の左側を監視して、左折巻き込み事故のリスクを低減し、衝突時の被害を軽減します。 衝突被害軽減ブレーキをさらにアップグレードさせ、「アクティブ・ブレーキ・アシスト5（ABA®5）」を全モデルに新規搭載し、車両前方の空間の把握と歩行者への検知精度を向上しました。 運転注意力の低下を白線認識カメラや各種センサー、顔認識カメラを通じて認識するドライバー注意監視システム「アクティブ・アテンション・アシスト」も新たに搭載し、運転注意力の低下をブザーやフル液晶メーターへの表示で警告します。 自動でハイビーム又はロービームに切り替える「インテリジェント・ヘッドライト・コントロール」や、カメラが認識した前方の交通標識をフル液晶メーターに表示する交通標識認識機能「トラフィック・サイン・レコグニション」も新規搭載しました。 坂道などで安定した制動力を保持する「電動パーキングブレーキ」や、バックカメラで後退時の事故のリスクを軽減する「バックアイカメラシステム」も新たに装備し、安全サポートを強化しました。次世代電気トラックにふさわしいデザインで内外装を一新*8 次世代モデルでは内外装も一新し、次世代の電気トラックにふさわしい印象的な外装デザインに進化しました。FUSOブランドを象徴するブラックベルトに、電気トラックのキーカラーであるオレンジとブルーを組み合わせ、先進的な表情に仕立てました。LEDヘッドライト、ならびにデイタイムランニングライトも装備したほか、最新型の LED リヤコンビネーションランプも搭載し、安全走行をサポートします。 内装デザインも快適な運転のためにアップグレードしました。高さを抑え、広々した空間を提供する新形状のダッシュボード、上下寸法を広げ、より多くのお客様への使い勝手を向上させた乗降グリップ、随所にキーカラーのオレンジとブルーを配したほか、ステアリングスイッチと連動した10インチのフル液晶メーターを新たに搭載しました。FUSO小型トラックで採用した「FUSOイージーアクセスキー」も搭載し、利便性もアップしました。

  2022/09/07 14:33 三菱ふそうトラック・バス株式会社

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  三菱ふそう　インドネシア・バリ島で電気小型トラック「eCanter」の実証実験を実施

  2022 年 7 月 28 日 ・バリ島のデンパサール地区で現地の配送業務に使用 ・日系自動車メーカー5 社の現地法人の共同プロジェクト「EV Smart Mobility - Joint Project」の一環三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以下 MFTBC）は、インドネシアの FUSO 正規代理店である PT Krama Yudha Tiga Berlian Motors（本社：ジャカルタ市、代表取締役社長：田中伸和、以下、KTB 社）が、2022 年8月よりインドネシア・バリ島において、現地のお客様のもとで電気小型トラック「eCanter」 の実証実験を行うことをお知らせします。FUSO ブランド最大の海外市場であるインドネシ アでは、今回が初めての「eCanter」の実証実験となります。この取り組みは、7 月 27 日に バリ島で開催された日系自動車メーカー5 社*の現地法人の共同プロジェクト「ＥＶスマートモビリティー・ジョイントプロジェクト」の共同記者会見の中で発表されました。 今回の実証実験では、「eCanter」はバリ島のデンパサール地区で、工場の原材料の配送や郵便物の配達に使用される予定です。お客様のニーズや電気トラックの運用における潜在的な課題を洗い出す集める貴重な機会となります。また MFTBC と KTB 社は、この「eCanter」 の実証実験を通じて、温室効果ガス排出削減を目指すインドネシアの政策をサポートします。インドネシア政府は 2015 年に「2030 年までに温室効果ガス排出量を 29％削減する」 という目標を掲げ、その実現に向けて電気自動車(EV)の導入を支援するさまざまな政策を打ち出してきました。また、2022 年の G20 サミット議長国をに務めるインドネシアは、議長国としての任期中にサステナビリティを戦略的な柱の一つとして位置づけており、現地の物流事業者は電気自動車の導入を検討しています。「eCanter」を含めた実証実験の計画は 2022 年 7 月 27 日にバリ島で行われた日系自動車 5 社による共同プロジェクト「ＥＶスマートモビリティー・ジョイントプロジェクト」の発表会で公開されました。同プロジェクトは、日本の自動車メーカー5 社の現地法人がそれぞれ主力の EV を提供し、インドネシアにおける EV エコシステムの将来性を調査・検証します。 FUSO の「eCanter」を含む商用車はバリ島での物流をサポートし、乗用車は観光客向けのサステナブルな移動手段として活用される予定です。同プロジェクトの実証実験を通じて、参加社は EV の普及や関連インフラの整備に役立つ重要な知識を得ることを目指します。MFTBC と KTB 社はこれまでに「eCanter」を「Gaikindo Indonesia International Commercial Vehicle Expo（GIICOMVEC）2020」や「Gaikindo Indonesia International Auto Show（GIIAS）2017」など大規模なモーターショーに出展しており、インドネシア国内で高い関心を集めてきました。 今回のバリ島での実証実験は、MFTBC が「eCanter」のさらなる海外市場開拓を検討するうえで貴重な機会となります。FUSO の商用車は、インドネシア市場を代表するブランドとして、50 年以上にわたり現地企業とともに同国の発展に貢献してきました。特に小型ディーゼルトラック「キャンター」は、過去数十年にわたるベストセラーです。MFTBC と KTB 社は、インドネシアの物流業界が e モビリティへの変革に向けて準備を進めている中、その取り組みを共同でサポートしてまいります。*いすゞ自動車株式会社、トヨタ自動車株式会社、日産自動車株式会社、三菱自動車工業株式会社、三菱 ふそうトラック・バス株式会社 (50 音順)   参加社が提供した主力 EV FUSO の電気小型トラック「eCanter」を含む商用車はバリ島での配送業務に使用

  2022/07/28 16:45 三菱ふそうトラック・バス株式会社

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  三菱ふそう　電気小型トラック「eCanter」による EV ごみ収集車、国内 2 台目を納車

  2022 年 7 月 28 日 ・ 「eCanter」によるEVごみ収集車の民間企業への納車は初 ・ ゼロエミッションに加え、周辺環境に配慮した静かな収集・運搬を実現三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カー ル・デッペン、以下 MFTBC）は、電気小型トラック「eCanter」による EV ごみ収集車 1 台 を有限会社古川新興（本社：東京都府中市、代表取締役：古川幸司、以下、古川新興）に納車しました。「eCanter」による EV ごみ収集車は国内 2 台目、民間企業では初めての納車です*。古川新興は東京・多摩地区を中心に、関東地方で廃棄物収集運搬業を営んでいます。今回納車した EV ごみ収集車は、多摩地区でのコンビニエンスストアの廃棄物収集と府中市からの委託事業として、同市内の廃棄物を収集運搬します。2022 年 7 月下旬より稼働する予定です。「eCanter」は走行時に二酸化炭素(CO2)を含む排出ガスを一切出さないため、廃棄物運搬のカーボンニュートラル化に貢献します。「eCanter」は走行中のカーボンニュートラルを達成するだけではなく、従来のディーゼル車よりも騒音、振動とも低いという特徴があります。そのため、早朝から稼働することの多いごみ収集車という用途において、「eCanter」 は住民に配慮した廃棄物収集を可能にし、運転手の疲労軽減にも貢献します。古川新興は SDGs(持続可能な開発目標)に賛同して地球の未来を真剣に考える企業として、 脱炭素の分野で業界の先駆けとなる行動を府中市から起こしたいという思いから、もっとも CO₂削減に貢献できる車両として「eCanter」の EV ごみ収集車を採用しました。「eCanter」は 2017 年の発売以来、国内外のお客様から高く評価されてきました。MFTBC は今後も「eCanter」をお客様のニーズにお応えすべく、ご使用用途に合わせた 「eCanter」の仕様を提案することで、カーボンニュートラルな輸送を目指すお客様のビジネスに貢献してまいります。 *2022 年 3 月に、神奈川県厚木市に「eCanter」による EV ごみ収集車を納入しています。詳細はこちら 

  2022/07/28 16:22 三菱ふそうトラック・バス株式会社

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  三菱ふそう　国内初、電気小型トラック「eCanter」による EV ごみ収集車を神奈川県厚木市に納車

  2022 年 3 月 14 日 ・ 量産型電気トラックによるごみ収集車は国内初の導入、2022 年 3 月より稼働 ・ 三菱ふそう、厚木市、新明和工業の連携協定に基づく ・「循環型都市」を目指し、可燃ごみ焼却の際の熱を利用して充電三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以下 MFTBC）は、MFTBC の電気小型トラック「eCanter」をベースに、新明和工業株式会社(本社：兵庫県宝塚市、取締役社長：五十川龍之、以下、新明和工業)が架装部分を手掛けたEV(電気)ごみ収集車1台を、神奈川県厚木市(市長：小林常良)に納車し、2022年3月14日にお披露目式を行いました。量産型トラックをベースとした EV ごみ収集車の導入は国内で初めてです。この EV ごみ収集車は、MFTBC と厚木市、新明和工業の3者が2021年5月10日に締結した「『EVごみ収集車』に関する連携協定」に基づくものです※。走行時ゼロエミッションの MFTBC の「eCanter」を用いており、新明和工業による架装部分を含め、ごみ収集・運搬の際に二酸化炭素(CO2)を含む排気ガスを一切排出しません。また、モーター駆動により騒音が少なく住宅地での早朝の収集作業にも適しています。 同車両は2022年3月に稼働を開始する予定です。厚木市環境センターにおいて可燃ごみの焼却処理の熱を利用して発電された電力で充電される EV ごみ収集車は、厚木市が目指す「循環型都市」を具現化する車両です。2022年3月14日には、同センターにてお披露目式を行いました。MFTBC 代表取締役会長の松永和夫が「ごみ収集車はルートが固定していること、1日の稼働距離が比較的短いことから、EVトラックの用途として非常に適しています。今後この EV ごみ収集車を使用し、3者協力の下、カーボンニュートラル社会実現のためのベースを構築していきたいと思います」と挨拶しました。 厚木市に納車した EV ごみ収集車 ※ 2021 年 5 月 10 日付プレスリリースを参照

  2022/03/14 16:30 三菱ふそうトラック・バス株式会社

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  交通のゼロ・エミッション化を推進するニュージーランドで、 市場投入を控えた電気小型トラック「eCanter」が助成対象に選定

  2021 年 3 月 5 日•ニュージーランドにて、エネルギー効率・保全局の低排出ガス車両競合ファンドの助成金を受給•電気小型トラック「eCanter」5 台をオークランド市内のゼロ・エミッション・エリア で実証、さらに 1 台がお客様向けのプロモーション車両として助成対象に •数ヶ月以内に本格投入を控えた「eCanter」の市場開拓を狙う三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO ハートムット・シック、以下 MFTBC）は、ニュージーランドの販売代理店 FUSO ニュージーランド（本社：オークランド、代表取締役社長：カーティス・アンドリュース）が同国エネルギー資源大臣およびエネルギー効率・保全局（Energy Efficiency and Conservation Authority）から助成金を受給したことを発表します。電気小型トラック「eCanter」6 台が助成の対象となり、ニュージーランドにおける交通のゼロ・エミッション化を推進します。 助成対象となる電気小型トラック「eCanter」6 台のうち 5 台は、オークランド市のゼロ・エミッショ ン・エリアで実施する物流事業者による一年間の実証試験で使用されます。この取り組みは、オ ークランド有数の密集エリアで大気汚染物質の排出量を低減させることを目指し、低排出ガス車 両の普及を推進するものです。この実証試験を通じて、物流事業者と同市の交通基盤を担うオークランド・トランスポート社は、「eCanter」などの電気トラックの採用による市内の交通や配送への 影響に関する知見を得ることを目的としています。1 台は FUSO ニュージーランドが所有し、数か月以内に本格的に市場投入することを踏まえ、お客様向けのプロモーション車両として使用します。助成金は、ニュージーランド政府による新たな低排出ガス交通プロジェクトを支援する取り組みの一環です。エネルギー効率・保全局（Energy Efficiency and Conservation Authority）が運営する低排出ガス車両競合基金（Low Emission Vehicle Contestable Fund）が、全 22 件のプロジェク トに対して総額 370 万 NZ ドルを拠出します。同基金はニュージーランド国内で現在稼働中の 450 箇所以上の EV 充電ステーションに対する資金援助も行っています。日本や各国政府の脱炭素に向けた動きが加速する中、「eCanter」は世界中の都市交通の重要 な役割を担います。騒音がなく、排出ガスゼロの「eCanter」は都市内の騒音や CO2 の低減に貢 献するソリューションとして、国内外のお客様から高い評価を得ています。現在 200 台以上の 「eCanter」が米国、欧州、日本のお客様の下で稼働しており、総走行距離はグローバルで 300 万 km 以上に到達しています。FUSO ニュージーランドについて FUSO ニュージーランド（FUSO New Zealand Ltd.）は 2017 年にニュージーランド市場における ふそうブランドの輸入代理店および販売代理店としてオークランドを拠点として設立されました。 FUSO ニュージーランドは現地企業 Keith Andrews Trucks の傘下企業です。ふそう車は 45 年以上にわたりニュージーランドで稼働しており、現在、国内に所在する 19 のカスタマーサービス・パーツ拠点により支えられています。大型、中型、小型のトラックおよびバスの全モデルを、MFTBCの川崎工場およびダイムラー・インディア・コマーシャル・ビークルズ社（本社：インド）のチェンナイ工場から完成車としてニュージーランドに輸出しています。 2020 年のデモ走行でニュージーランドのワイヘキ島を走る電気小型トラック「eCanter」 ニュージーランドの首都ウェリントンの郊外を走行する「eCanter」 [プレスリリース内容の問い合せ先]広報部　若尾　TEL：044-330-7749／E-Mail：ayako.wakao@daimler.com所　　TEL：044-330-7787／E-Mail：marina.tokoro@daimler.com

  2021/03/05 16:30 三菱ふそうトラック・バス株式会社

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  三菱ふそう　先進安全装置を搭載した新型電気小型トラック「eCanter」を発表

  2020 年 8 月 20 日●新たに各種先進安全装置を標準搭載し、安全性能を強化 ●より進化した「eCanter」でゼロ・エミッション輸送を加速三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO ハートムット・ シック、以下 MFTBC）は、電気小型トラック「eCanter®」*に強化した安全装備を搭載し発表しました。本モデルは日本国内にて 8 月よりリース販売を開始し、今後は欧州及びアジア太平洋地域でも随時販売を開始します。 MFTBCの量産型電気小型トラック「eCanter」は新たに先進安全装置を標準搭載し、安全性能の強化を実現しました。新規搭載された衝突被害軽減ブレーキ「Advanced Emergency Braking System：AEBS」は、フロントバンパーに搭載した高精度ミリ波レーダーが前方の走行車両または静止車両や動いている歩行者を検知し、衝突の危険を察知するとドライバーに警報を発し、ブレ ーキを作動して衝突回避をサポートします。また、車両安定性制御装置「Electronic Stability Program: ESP®**」が車両姿勢をセンサーで常時検知し、カーブでの横転等の危険性が生じた場合、モーター駆動や 4 輪のブレーキ力を制御し、車両姿勢を適正な状態にして横転の危険回避を 支援します。さらに、車両逸脱警報装置「Lane Departure Warning System: LDWS」はウィンカー操作を行わずに車両が車線を逸脱した場合、白線認識カメラが車線逸脱を検知し、ドライバーにブザーで注意を喚起し、ドライバーの安全運転をサポートします。電動で駆動することで排出ガスが一切出ない「eCanter」は、世界的にますます高まるゼロ・エミッションの輸送ニーズに対して、三菱ふそうが提供するソリューションです。「eCanter」は従来のディーゼル車と比較して騒音がなく、振動も少ないため、市街地での深夜・早朝稼働の配送ニーズにも対応し、特に都市内輸送に適しています。さらに、夜間にも充電できるため、作業時間の効率化やドライバーの負担軽減にもつながります。2017年に日本をはじめグローバルで販売を開始して以来、これまでにルート配送や店舗への商品配送等の配送用トラックとして活用されており、環境に配慮したトラックとして国内外のお客様から高く評価されています。「環境に配慮した物流ニーズは、世界規模で現在急速に高まっています。MFTBCはEVトラックのパイオニアとしてゼロ・エミッション輸送の実現に貢献し、eCanterは国内外の様々なお客様のもとで稼働中です。より新しく進化を遂げたeCanterは、環境に配慮した輸送実現に向けた私たちの取り組みの証です。MFTBCはさらに、2039 年までに全ての新型車両をCO2ニュートラル化するビジョンの実現に向けた取り組みも今後加速していきます」（三菱ふそうトラック・バス 代表取締役 社長、ハートムット・シック）電気小型トラック「eCanter」は、今日の都市が抱える騒音や排出ガス、CO2低減の課題を解決する答えとして、MFTBCが開発した車両です。これまで既に世界全体で160台以上が稼働中で、合計 200 万キロ以上の走行実績があり、環境に優しく経済性に優れていることが証明されています。「eCanter」は、車両総重量 7.5 トンクラス、急速充電では最大約1.5時間、普通充電では最大約 11 時間の充電で、航続距離は約 100km を確保しています。電気駆動システムには、モーター(最大出力135kW、最大トルク390Nm)と、370V・13.5kWhの高電圧リチウムイオンバッテリーパックを 6 個搭載しています。 * eCanter®は、三菱ふそうトラック・バス株式会社の登録商標です。 **「ESP®」は Daimler AG の登録商標です。 ■eCanter 新型モデル（撮影用特別仕様車）  

  2020/08/20 16:52 三菱ふそうトラック・バス株式会社