いすゞ環境長期ビジョン2050の検索結果

「いすゞ環境長期ビジョン2050」のタグ一覧 (4件中1～4件を表示)

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  いすゞ「2030環境ロードマップ」を策定

  2022年06月24日 いすゞ自動車株式会社(本社：神奈川県横浜市、社長：片山正則、以下「いすゞ」)は、「いすゞ環境長期ビジョン2050」の取り組みを着実に実現するために、2030年までのロードマップを新たに策定しました。 いすゞは2020年に策定した「いすゞ環境長期ビジョン2050」にて、長期的な視野で環境活動を進め、持続可能な社会の構築に向けて取り組むために、環境重点4課題（気候変動対策、資源循環推進、環境リスク予防/対策、生物多様性保全）を定め、５つの挑戦（Aspiration）を掲げました。今回策定した「2030環境ロードマップ」は、脱炭素で持続可能な社会の実現に向け、2030年までのいすゞがチャレンジする目標（2030チャレンジ）と、具体的なアクションプラン（グローバルアクション）を示したものです。 いすゞは、2050年の社会が豊かで持続可能な社会であるために、地球環境への負荷を最小限にする挑戦を続けてまいります。・2030環境ロードマップ（2030チャレンジ/グローバルアクション） ・いすゞ環境長期ビジョン2050についてhttps://www.isuzu.co.jp/newsroom/details/20200302_01.html詳細につきましてはこちらをご参照願いますhttps://www.isuzu.co.jp/company/sustainability/vision.html お問合せ先いすゞ自動車株式会社サステナビリティ推進部 環境推進グループ TEL：045-299-9123

  2022/06/24 15:28 いすゞ自動車株式会社

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  いすゞ自動車　気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)提言への賛同 および TCFDコンソーシアムへの参画について

  2021年4月22日 　いすゞ自動車株式会社(本社：東京都品川区、社長：片山正則、以下「いすゞ」)は、このたび、金融安定理事会(FSB)により設置された「気候関連財務情報開示タスクフォース(Task Force on Climate-related Financial Disclosures 以下、TCFD)」※1の提言への賛同を表明するとともに、「TCFDコンソーシアム」※2に参画しました。  　いすゞは、2050年の社会が豊かで持続可能な社会であるために、いすゞグループとして長期的視野で地球環境問題に取り組むための方向性を示す「いすゞ環境長期ビジョン2050」を策定し、気候変動対策を環境問題に対する重点課題の一つと捉えています。いすゞは脱炭素社会を目指し、2050年までに、いすゞグループの製品のライフサイクル全体、および事業活動から直接排出される温室効果ガス(GHG)ゼロに向けた取組みを進めています。　いすゞはこのたびのTCFD提言への賛同を機に、気候変動がもたらす事業へのリスクと機会について、ステークホルダーの皆様へより分かりやすくお伝えできるよう、TCFDのフレームワークに沿ったさらなる情報開示に努めてまいります。 　※1 TCFDは、主要国の中央銀行や金融規制当局などが参加する国際機関である金融安定理事会(FSB)により設置されたタスクフォースで、気候変動に関する情報開示のフレームワークを示しています。TCFDの提言では、企業・団体等に対し、気候関連のリスクや機会についての情報開示を推奨しています。詳しくは、次のページをご参照ください。https://www.fsb-tcfd.org/※2 TCFD提言へ賛同する企業や金融機関などがTCFDコンソーシアムを設立し、効果的な情報開示や、開示された情報を金融機関などの適切な投資判断に繋げるための取組みについて議論しています。詳しくは、次のページをご参照ください。https://tcfd-consortium.jp/

  2021/04/22 11:17 いすゞ自動車株式会社

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  いすゞ、ユーグレナ社が共同で進める「DeuSEL®プロジェクト」 石油由来の軽油を100％代替可能な次世代バイオディーゼル燃料が完成しました -いすゞの藤沢工場シャトルバスにて燃料使用を開始します-

  2020年3月31日いすゞ自動車株式会社株式会社ユーグレナ　いすゞ自動車株式会社(本社：東京都品川区、社長：片山正則、以下「いすゞ」)と株式会社ユーグレナ(本社：東京都港区、社長：出雲充、以下「ユーグレナ社」)は、石油由来の軽油を100％代替可能な次世代バイオディーゼル燃料が完成したことをお知らせします。  今後の本格的な次世代バイオディーゼル燃料供給に先立ち、ユーグレナ社からいすゞへの次世代バイオディーゼル燃料の供給が2020年3月中に完了し、いすゞの藤沢工場シャトルバスにて本燃料の使用を2020年4月1日より開始します。 次世代バイオディーゼル燃料を搭載予定のいすゞのバス 　近年、気候変動対策が重要な課題となっており、世界中で多くの企業が温室効果ガス排出量削減に取り組んでいます。こうした中、いすゞとユーグレナ社は、含有率100％でも車両のエンジンに負担をかけることなく使用することができる次世代バイオディーゼル燃料の実用化に向けた共同研究契約を2014年に締結し、『DeuSEL®(デューゼル)※1プロジェクト』として共に取り組んできました※2。そしてこの度、約6年の時を経て、次世代バイオディーゼル燃料が完成しました。　なお、いすゞは、2018年にユーグレナ社が研究開発用に試作した次世代バイオディーゼル燃料にて性能試験を実施※3しており、次世代バイオディーゼル燃料が石油由来の軽油と同等の性能であることを確認しています。                             ※1 DeuSEL®(デューゼル)：DIESEL(ディーゼル)とeuglena(ユーグレナ)を組み合わせた造語で、ユーグレナ(和名：ミドリムシ)からつくったバイオディーゼル燃料を表すいすゞとユーグレナ社の共同で取得した商標です。   ※2『DeuSEL®プロジェクト』に関する2014年のプレスリリース          ※3 ユーグレナ社が試作した次世代バイオディーゼル燃料のサンプルを用いて、いすゞが全負荷性能試験とWHTC排出ガス試験を実施。　　いすゞでは、中期経営計画において地球環境問題を重要な経営課題と位置付けており、2020年3月には「いすゞ環境長期ビジョン2050」を策定しました。同ビジョンでは、気候変動対策として温室効果ガスの排出量の最小化を推進し、脱炭素社会を目指し活動を進めています。その実現にはエネルギー自体の脱炭素化は欠かせない要素であるとの考えのもと、次世代バイオディーゼル燃料の普及に向けた取り組みを続けます。   ユーグレナ社は、次世代バイオディーゼル燃料の研究開発と生産を進めるべく、日本初のバイオジェット・ディーゼル燃料製造実証プラント(以下「バイオ燃料製造実証プラント」)を2018年10月末に竣工しました。また同時に、いすゞ、横浜市、千代田化工建設、伊藤忠エネクス、ANAホールディングス、ひろしま自動車産学官連携推進会議をサポーターとして、「日本をバイオ燃料先進国にする」ことを目指す「GREEN OIL JAPAN(グリーンオイルジャパン)」を宣言し、バイオ燃料製造実証プラントの本格稼働とバイオジェット・ディーゼル燃料の供給を目指してきました。今回、次世代バイオディーゼル燃料が完成したことにより、「GREEN OIL JAPAN」宣言に賛同する企業に向けて、近日中に次世代バイオディーゼル燃料の供給を本格的に実施します。      　今後もいすゞとユーグレナ社は、次世代バイオディーゼル燃料のさらなる普及に向け、引き続き連携し、取り組んでいきます。                   ■シャトルバスの運行区間           湘南台駅－いすゞ藤沢工場(神奈川県藤沢市)                ■『DeuSEL®プロジェクト』のホームページ      http://deusel.jp＜いすゞ自動車株式会社について＞1937年設立。「運ぶ」を支え、信頼されるパートナーとして、豊かな暮らし創りに貢献します、を企業理念とし、大型・中型・小型トラック、バス、及び、産業用ディーゼルエンジンの製造・販売を行っています。       ＜株式会社ユーグレナについて＞2005年に世界で初めて石垣島で微細藻類ユーグレナ(和名：ミドリムシ)の食用屋外大量培養技術の確立に成功。石垣島で生産した微細藻類ユーグレナ・クロレラなどを活用した機能性食品、化粧品等の開発・販売を行うほか、バイオ燃料の生産に向けた研究を行っています。2012年12月東証マザーズに上場。2014年12月に東証一部市場変更。経営理念は「人と地球を健康にする」。https://euglena.jp

  2020/03/31 16:10 いすゞ自動車株式会社

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  「いすゞ環境長期ビジョン2050」策定について

  2020年3月2日　いすゞ自動車株式会社(本社：東京都品川区、社長：片山正則、以下「いすゞ」)は、2050年の社会が豊かで持続可能な社会であるために、長期的視野で地球環境問題に取り組むための方向性を示す「いすゞ環境長期ビジョン2050」を策定いたしました。　気候変動をはじめとする地球環境問題が年々深刻化している中で、いすゞはグループ従業員ひとりひとりが私たちの暮らす社会全体が重大な岐路に立っているということを認識し、地球環境への負荷を最小限にするための活動を続けていくことが必要だと考えております。いすゞグループとして長期的な視野で環境活動を進めていくために、「いすゞ環境長期ビジョン2050」を定め、ステークホルダーと協業をすすめながらグループ一丸となって持続可能な社会の構築に向けたさらなる挑戦に取り組んでいくことといたしました。　2050年に向けてこれからも「運ぶ」を支えていくため、お客様やパートナーとの連携を通じて脱炭素社会の実現を支え、2018年5月に発表した中期経営計画の中で掲げた「人々の生活環境、社会の生産活動を支えるCV・LCVとパワートレインのエクセレントカンパニーとして、広く愛される会社」を目指してまいります。【いすゞ環境長期ビジョン2050について】　いすゞは中期経営計画において地球環境問題を重要な経営課題と位置付けており、2018年にはいすゞグループの環境活動の方向性を再設定し「いすゞグループ地球環境憲章」を改定し、重点取り組み項目(マテリアリティ)の明確化を行いました。　新たな環境活動を進める中で、いすゞグループの持続的成長のためには地球環境保全に対しさらに長期的な視点からのアプローチが必要であると考えました。こうした考えのもと、私たちが地球環境保全のために目指す姿とその実現のための挑戦を取りまとめたものが「いすゞ環境長期ビジョン2050」です。 【いすゞ環境長期ビジョン2050の概要】◆いすゞが目指すべき方向性脱炭素社会の実現に貢献する製品の開発、脱炭素な事業活動の推進、製品ライフサイクル全体での環境負荷低減を通じて、経済が発展し、安心・安全で環境負荷の少ない、豊かで持続可能な社会の実現に貢献します。◆いすゞの取り組みいすゞの環境4重点課題【気候変動対策】【資源循環推進】【環境リスク予防/対策】【生物多様性保全】に対しステークホルダーと協業を進めながらいすゞグループ一丸となり活動を推進します。気候変動対策：温室効果ガス排出量の最小化を推進し脱炭素社会を目指します2050年までに、いすゞグループ製品のライフサイクル全体で温室効果ガス(GHG)ゼロ※を目指します2050年までに、いすゞグループの事業活動から直接排出される温室効果ガス(GHG)ゼロ※を目指します※温室効果ガスゼロ：排出量と吸収量がプラスマイナスゼロ資源循環推進：資源の使用量最小化と有効利用を推進し循環型社会の実現を目指します2050年までにいすゞグループの事業活動から排出される廃棄物・廃棄車両 再資源化率100％を目指します環境リスク予防/対策：予防と対策を徹底し環境リスクを最小化しますいすゞグループのバリューチェーン全体で安心・安全な操業、製品を追求します生物多様性保全：生物多様性の保全を推進し人と自然が共生する社会を目指しますいすゞグループの周辺地域を基点にNGOなど各種ステークホルダーと協働、連携し地域本来の生物多様性を保全します詳細につきましてはこちらをご覧ください。https://www.isuzu.co.jp/company/environment/index.html■お問合せ先いすゞ自動車株式会社 コーポレートコミュニケーション部 環境推進グループ TEL：03-5471-1394

  2020/03/03 15:36 いすゞ自動車株式会社