SDGsの検索結果

「SDGs」のタグ一覧 (8件中1～8件を表示)

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  2025 年日本国際博覧会に、コマツと青木あすなろ建設が共同で協賛

  -未来の水中工事はこうなる- 2023 年 8 月 2 日コマツ青木あすなろ建設株式会社コマツ（社長：小川啓之）と青木あすなろ建設（社長：辻井 靖）は、2025年日本国際博覧会 （以下、大阪・関西万博）未来社会ショーケース事業「フューチャーライフ万博・未来の都市」において、 超遠隔操作・無人化施工・水中電動などの最先端技術による「未来の水中工事」を世界に発信します。   　コマツは、1971 年にラジコン操縦の水陸両用ブルドーザーを開発し、国内外で 36 台を販売してきました。青木あすなろ建設は、このうち現在も稼働中の５台全てを所有し、東日本大震災の災害復興を含む 1,200 件以上の水中工事の中で知見と施工技術を蓄積してきました。　昨今、気候変動により激甚化・頻発化する自然災害や切迫する巨大地震の防災・災害復旧に対応するため、危険な水際や浅水域で工事ニーズが高まっています。また、少子高齢化もあり熟練した工事の担い手が不足し、深刻な状況です。 　これら社会課題を解決するため、両社は、水深 50m までを視野に、自動制御と ICT 機能により、熟練技術がなくとも操作可能な電動式の水中施工ロボットの実証に向け、共同で取り組んでいます。そして、両社はさらに、３次元の測量・設計・施工データと、気象データや施工履歴などのビッグデータを組み合わせ、AI 解析で最適化した工事計画に基づき、安全・快適なオフィスから水中施工ロボットを超遠隔操作するソリューションを実現した「未来の水中工事」を目指しています。　大阪・関西万博では、この「未来の水中工事」を紹介します。省人化、効率化、安全性の向上が図られた未来の水中工事は、従来の工事を一新し、誰もが活躍でき、より迅速な工事を実現すると確信しています。コマツと青木あすなろ建設は、最先端の技術により社会課題を解決し、Society 5.0 の実現と 2030 年の SDGs 達成に貢献する活動に取り組んでいきます。

  2023/08/02 17:16 株式会社小松製作所

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  加藤製作所「カーボンニュートラルへの取り組み」 世界初のハイブリッドラフター製品化 来春発売予定

  2023 年 3 月 22 日 　株式会社 加藤製作所(所在地：東京都品川区、代表取締役社長：加藤 公康、証券コード：6390)は、 当社製品の主力でありトップクラスを誇るラフテレーンクレーンにおいて、世界初の「ハイブリッドラフター」を製品化します。2024 年春に発売を予定しています。　中期経営計画（2022-2024）で掲げている SDGs、カーボンニュートラル対応機投入の第一弾であり、 本製品の製造および販売強化をしていく事により環境保全の一翼を担います。 ■特徴 　「ハイブリッドラフター」は、従来ディーゼルエンジンでの走行および作業を電動モーターによりアシストし、走行燃費及びクレーン作業燃費の向上を可能にし、走行騒音及び作業騒音を低減します。CO2の排出量も従来機より削減し、環境にやさしいラフテレーンクレーンを実現します。 　走行性能・走行フィーリングおよびクレーン作業性能・操作フィーリングにおいては現行機から継承しています。■背景 　株式会社 加藤製作所は優秀な製品による社会への貢献を経営理念とし、技術革新を促進してきました。中期経営計画（2022-2024）で掲げている SDGs、カーボンニュートラル対応機投入の一環として先進技術搭載機の市場投入等を計画しており、社会に貢献できるよう積極的に推進してまいります。 ■会社概要 商号 ： 株式会社 加藤製作所 市場 ： 東証プライム市場 証券コード 6390 代表者 ： 代表取締役社長 加藤 公康 所在地 ： 〒140-0011 東京都品川区東大井 1-9-37 設立 ： 1935 年 1 月（昭和 10 年 1 月） 事業内容 ： 建設用クレーン、油圧ショベル等及びその他の製品の製造ならびに販売 資本金 ： 29 億 3,589 万円（発行済株式総数 1,174 万株 2022 年 9 月 30 日現在） URL ： https://kato-works.co.jp

  2023/03/23 17:23 株式会社加藤製作所

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  日立建機　ポジティブ・インパクト・ファイナンス契約を締結

  中長期的な企業価値の向上をめざし、SDGs 達成に向けた取り組みを一層強化 2022 年 12 月 15 日 　日立建機株式会社（執行役社長：平野 耕太郎、以下「日立建機」）は、本日、三井住友信託銀行株式会社（取締役社長：大山 一也、以下「三井住友信託銀行」）との間で、「ポジティブ・インパクト・ファイナンス（資金使途を限定しない事業会社向け投融資タイプ）」の融資契約（以下「本件」）を締結しました。　ポジティブ・インパクト･ファイナンスとは、国連環境計画・金融イニシアティブ（以下「UNEP FI」）（※1） が提唱した「ポジティブ・インパクト金融原則」（※2）に則して、企業活動が環境・社会･経済に及ぼすイ ンパクト（ポジティブな影響とネガティブな影響）を包括的に分析・評価し、当該活動の継続的な支援を目的とした融資です。企業の活動、製品、サービスによる SDGs 達成への貢献度合いを評価指標として活用し、開示情報に基づきモニタリングを行い、エンゲージメントを通じて活動を支援していくことが最大の特徴です。　本件は複数の金融機関が融資を行う資金調達の仕組み（シンジケーション方式）で、参加する貸付人の一部は、本件をわが国の気候変動対応に資する投融資と判断し、日本銀行の「気候変動対応を支 援するための資金供給オペレーション（※3）」による資金供給を受ける予定です。　なお、本ポジティブ・インパクト評価は、株式会社日本格付研究所（代表取締役社長：髙木 祥吉） より評価に関わる手続きのポジティブ・インパクト金融原則への準拠性、活用した評価指標の合理性について第三者意見（※4）を取得しています。　日立建機グループでは、「豊かな大地、豊かな街を未来へ…快適な生活空間づくりに貢献」という企業ビジョンのもと、これまでも事業活動を通じて社会課題の解決に取り組み、企業価値を高めてきました。SDGsへのアプローチとしては、日立建機グループの事業活動と SDGs の 17 の目標との関連性を整理し、特に注力すべき 10 の重点目標を設定しています。　本件の締結にあたっては、日立建機グループが SDGs 達成に対しインパクトを与える以下 4 つのテーマについて定性的、定量的に評価を得ました。　今後も、バリューチェーン全体で新しい価値を創造することで、お客さまをはじめとする世界中のステークホルダーのみなさまと一緒に SDGs 達成に向けて取り組んでいきます。

  2022/12/15 18:19 日立建機日本株式会社

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  三菱ふそう　電気小型トラック「eCanter」による EV ごみ収集車、国内 2 台目を納車

  2022 年 7 月 28 日 ・ 「eCanter」によるEVごみ収集車の民間企業への納車は初 ・ ゼロエミッションに加え、周辺環境に配慮した静かな収集・運搬を実現三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カー ル・デッペン、以下 MFTBC）は、電気小型トラック「eCanter」による EV ごみ収集車 1 台 を有限会社古川新興（本社：東京都府中市、代表取締役：古川幸司、以下、古川新興）に納車しました。「eCanter」による EV ごみ収集車は国内 2 台目、民間企業では初めての納車です*。古川新興は東京・多摩地区を中心に、関東地方で廃棄物収集運搬業を営んでいます。今回納車した EV ごみ収集車は、多摩地区でのコンビニエンスストアの廃棄物収集と府中市からの委託事業として、同市内の廃棄物を収集運搬します。2022 年 7 月下旬より稼働する予定です。「eCanter」は走行時に二酸化炭素(CO2)を含む排出ガスを一切出さないため、廃棄物運搬のカーボンニュートラル化に貢献します。「eCanter」は走行中のカーボンニュートラルを達成するだけではなく、従来のディーゼル車よりも騒音、振動とも低いという特徴があります。そのため、早朝から稼働することの多いごみ収集車という用途において、「eCanter」 は住民に配慮した廃棄物収集を可能にし、運転手の疲労軽減にも貢献します。古川新興は SDGs(持続可能な開発目標)に賛同して地球の未来を真剣に考える企業として、 脱炭素の分野で業界の先駆けとなる行動を府中市から起こしたいという思いから、もっとも CO₂削減に貢献できる車両として「eCanter」の EV ごみ収集車を採用しました。「eCanter」は 2017 年の発売以来、国内外のお客様から高く評価されてきました。MFTBC は今後も「eCanter」をお客様のニーズにお応えすべく、ご使用用途に合わせた 「eCanter」の仕様を提案することで、カーボンニュートラルな輸送を目指すお客様のビジネスに貢献してまいります。 *2022 年 3 月に、神奈川県厚木市に「eCanter」による EV ごみ収集車を納入しています。詳細はこちら 

  2022/07/28 16:22 三菱ふそうトラック・バス株式会社

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  諸岡　「ポジティブ・インパクト・ファイナンス」の契約締結について

  2022 年 6 月 30 日 　株式会社諸岡（代表取締役 CEO 諸岡 正美）はこのたび株式会社常陽銀行(頭取 秋野 哲也)と「ポジティブ・インパクト・ファイナンス」（以下、「PIF」）契約を締結しましたので、お知らせします。なお、PIF による資金調達は当社が茨城県内で初となります。　PIF とは、国連環境計画金融イニシアチブ（UNEPFI）が 2017 年１月に策定した SDGs の達成に向けた金融の枠組みであり、企業の SDGs 達成に向けた貢献を開示し、金融機関等からそのプラスの影響（インパクト）を評価されて融資を受けることにより、さらなるプラスの影響の増大、マイナスの影響の低減の努力を増進させるものとされています。　当社は本件を通じて、事業活動から発現を目指す環境・社会・経済へのインパクトに対するコミットメントを「見える化」致しました。これらを一つ一つ達成していくことで自身のサステナビリティ経営の一層の強化を図り、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。インパクト評価の概要（詳細は別添「評価書」をご参照ください） 本件 PIF は株式会社常陽産業研究所（水戸市）の評価を受けており、また UNEPFI の策定したポジテ ィブ・インパクト・ファイナンス原則への適合、および環境省のタスクフォースがまとめた「インパクトファイナンスの基本的考え方」に整合していることについて、外部評価機関である日本格付研究所（JCR）から第三者意見を取得しています。【評価書 PDF】 ※株式会社日本格付研究所のホームページ:https://www.jcr.co.jp/greenfinance/

  2022/07/04 17:37 株式会社諸岡

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  三菱ふそう　電気小型トラック「eCanter」：新たな業種での活用が拡大

  ～ヘルスケアや新聞業界での稼働が開始～ 2022 年 3 月 2 日三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以 下 MFTBC）は、電気小型トラック「eCanter」の新たな業種での導入が拡大していることをお知らせします。 2022年2月22日にヘルスケア業界では初となる「eCanter」を、中外製薬工業株式会社（本社：東京都北区、代表取締役社長：田熊 晋也）に１台納車しました。中外製薬株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長 CEO：奥田 修)の生産子会社である同社は、持続可能な開発目標（SDGs）に向けた環境への取り組みにくわえて、天候の影響を受けずに管理が必要となる医薬品原料の運搬に適した車両として「eCanter」を導入しました。同社が導入した「eCanter」には雨除けが荷箱後部に取り付けられており、 雨天時にも搬入出時に製品の品質を損なうことなく運搬するニーズに対応しています。同車両は、東京都北区に所在する同社工場で医薬品原料の運搬に使用され、クリーンで静かな走行性能により、地域の環境改善への貢献を目指します。 中外製薬工業に納車された「eCanter」 また、新聞の輸送業務を行う安立運輸株式会社（本社：東京都荒川区、代表取締役社長：出島 康佑、以下安立運輸）は2月17日に「eCanter」1台を導入し、「eCanter」で初となる新聞輸送での活用が開始します。同社に納車した「eCanter」は、株式会社読売新聞東京本社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：山口 寿一、以下読売新聞）の東京北工場（東京都北区）を拠点に、関東近郊地域における新聞の輸送を行います。同新聞の配送を担う安立運輸は、低公害車の積極的な導入を通じた環境に配慮した輸送に取り組むほか、読売新聞グループによる新聞輸送の脱炭素化に向けた取り組みとして、今回「eCanter」が選ばれました。新聞業界においても輸送の脱炭素化に向けた関心が高まっており、走行時に二酸化炭素を含む排気ガスを一切出さない「eCanter」は、輸送の脱炭素化の実現に貢献する車両です。MFTBC は、電気小型トラック「eCanter」を通じて、お客様が求める輸送の脱炭素化の実現に貢献してまいります。 安立運輸に納車された「eCanter」

  2022/03/02 18:00 三菱ふそうトラック・バス株式会社

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  三菱ふそう　四国初：四国名鉄運輸に電気小型トラック「eCanter」を納車

  2021 年 7 月 21 日 •  四国で初の電気小型トラック導入 • 「eCanter」2 台を四国名鉄運輸に納車 •  四国名鉄運輸は一般貨物の輸送に「eCanter」を活用三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：ハートムット・シック、 以下 MFTBC）は、四国地区で初めてとなる電気小型トラック「eCanter」2 台を、四国名鉄運輸株式会社 (本社：愛媛県松山市、代表取締役社長：白方寿人、以下：四国名鉄運輸)に納車しました。MFTBC は 「eCanter」の納車地区を拡大することで、日本政府の「グリーン成長戦略」の枠組みへの貢献と、電気トラックへのニーズの高まりにお応えします。四国名鉄運輸は、車種ごとに目標燃費を設定することによる省エネ運転の励行や、低公害車の積極的な導入など、「持続的な開発目標(SDGs)」を含めた環境に対する取り組みを進めています。この取り組みをさらに進展させるべく、電動で駆動することでゼロ・エミッションのふそうブランドの電気トラック「eCanter」に注目し、四国地区で初めてとなる導入を決めました。今回納車された 2 台の「eCanter」は、 いずれも愛媛県松山市内での一般貨物の輸送に活用される予定です。「eCanter」は従来のディーゼル車と比べ、走行音が静かで振動が少ないため、周辺環境への騒音対策と合わせ、ドライバーへの精神 的・身体的な負担も軽減でき、労働環境のさらなる改善も期待されます。近年、世界的に脱炭素化とカーボンニュートラルへの急速な方向転換が起こっています。このような動き に対して、自動車産業では、これらを実現するための最も重要な施策として、eモビリティが注目を浴び ています。最近では、日本政府がグリーン成長戦略の枠組みのもと、商用車における脱炭素化の目標を設定しました。 MFTBC の「eCanter」は、2017 年に国内初の量産型電動小型トラックとして発売して以来、お客様にその環境への配慮を高く評価いただいてきました。また 2020 年に行った松山支店のリニューアルに合わせ、同支店に急速充電設備を導入するなど、電動化への対応を進めています。四国地区への「eCanter」の納車により、MFTBCは日本および世界的な脱炭素化への挑戦に貢献してまいります。 四国名鉄運輸株式会社に納車した「eCanter」 三菱ふそうトラック・バス株式会社について三菱ふそうトラック・バス株式会社（MFTBC）は、ダイムラートラック社が 89.29％、三菱グループ各社 が 10.71％の株式を保有し、川崎市に本社を置く商用車メーカーです。85 年以上の長い歴史を持つ FUSOブランドの、小型、中型、大型トラックやバス、産業用エンジンを含む製品を世界 170 以上の市場向けに開発・製造・販売しています。2017年、初の量産型電気小型トラック「eCanter」を市場に導入し、2019年には、日本の商用車市場のベンチマークとなる、SAEレベル 2 相当の高度安全運転技術を搭載した大型トラック「Super Great」を商用車メーカーとして初めて日本に導入しました。MFTBCは、ダイムラー・インディア・コマーシャル・ビークルズ社（DICV）とともにダイムラー・トラック・アジアの一員として、製品開発、部品調達、生産などの分野で協力し、お客様に最高の価値を提供しています。三菱ふそう公式HP:https://www.mitsubishi-fuso.com/ja/news/[プレスリリース内容の問い合せ先]広報部　若尾 TEL：044-330-7749／E-Mail：ayako.wakao@daimler.com辻 TEL: 044-331-4264 ／E-Mail: anna.tsuji@daimler.com

  2021/07/21 14:11 三菱ふそうトラック・バス株式会社

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  コマツ　創立100周年記念活動 SDGs に貢献する“つながる化”コマツアースデーイベントを開催

  2021 年 6 月 9 日 -ものづくりと技術の革新で新たな価値を創り、人、社会、地球が共に栄える未来を切り拓く- 　コマツ（社長：小川啓之）は国際連合が定める国際マザーアース・デー（4 月 22 日）にコマツとして初めて世界各国のグループ社員約 62,000 人を対象とした SDGs（持続可能な開発目標）に貢献するコマツアースデーイベントを開催しました。世界各国のグループ社員が任意で植樹や清掃などの環境活動を行い、オンラインで活動の様子を共有しあうことでオンラインによる“つながる化”を実現しました。 （左：コマツ本社屋上での野菜の種蒔きに参加する小川社長 　右：アメリカ ウィスコンシン州での公園の清掃活動） 　コマツは本業を通じた CSR 活動を行なうことを基本方針とし「生活を豊かにする」「人を育てる」「社会と共に発展する」の３つの重点分野についての活動を通じて社会と共に持続的な成長を目指しています。2021年に創立 100 周年を迎えるにあたり、コマツグループとして初の全社員が参加可能なグローバルな取り組みとして、社員参加型社会貢献プロジェクト「One World One Komatsu」を開始しました。環境 「Sustainability」をテーマとした、一人ひとりの自主的かつシンプルな活動をグループ全体で集約できる専用のプラットフォームを立ち上げ、世界各国のグループ社員がつながり、共通の目標に向かう一体感を醸成しながら、持続可能な地球のための活動を推進しています。 　このたび、当該活動の一環として、国際マザーアース・デー（4 月 22 日)に世界各国のコマツグループ社員が植樹や清掃などに取り組む、コマツとして初めてのグローバルな環境活動を実施し、以下の実績を記録しました。さらに、世界各国のグループ社員が活動の様子を動画にまとめ共有し合うオンラインイベントを開催し、つながる化を実現することにより、一体感の醸成や環境活動に対する啓蒙を図りました。【コマツアースデーイベント活動実績】 ① 木や原生種の植樹 14,000 本以上 ② 収集ゴミ袋数 3,500 枚以上 ③ 延べ活動時間 15,000 時間以上　　また、今後は「One World One Komatsu」の活動実績をプラットフォームに共有することで、環境活動による、カーボンオフセット、省エネ、廃棄物削減、節水への効果をそれぞれ計測できる仕組みとなっており、 国際連合のSDGs(持続可能な開発目標)11「持続可能な都市」および 13「気候変動対策」への貢献をグループ内で共有することが可能です。 　今後もコマツは次の 100 年に向けて、ものづくりと技術の革新で新たな価値を創り、人、社会、地球が共に栄える未来を切り拓くことを目指し、ステークホルダーの皆さまとともに歩んでまいります。・コマツアースデー オンラインイベントhttps://www.youtube.com/watch?v=sXiQN8fvQvU&list=PLl09JNAS3JlEgHkUWebDv JlCWaJaQqm3L&index=7＜お問い合わせ先＞・コマツ サステナビリティ推進本部 コーポレートコミュニケーション部〒107-8414 東京都港区赤坂 2-3-6TEL︓03-5561-2616URL︓https://home.komatsu/jp/ニュースリリースに記載されている情報は発表時のものであり、予告なしに変更される場合があります。  

  2021/06/10 11:52 株式会社小松製作所