NECの検索結果

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  大林組のバックホー自律運転が進化！ 遠隔操作を併用し、オペ1人で複数の建機を運転

  工事現場でよく使われるのが、バックホーという建設機械です。大林組と日本電気（NEC）、大裕（本社：大阪府寝屋川市）は、現場に仮置きした土砂をバックホーでダンプトラックに積み込む作業を自動化する「バックホー自律運転システム」を開発し、2019年7月に発表しました。（詳しくは、2019年7月22日付けのイエイリラボブログ記事を参照） 土砂の山から土をすくい取り、ダンプの荷台に載せるまでを完全自動化した「バックホー自律運転システム」（以下の資料：大林組 当時、公開されたYouTube動画を見ると、一つ一つの動作がぎこちない感じでしたが、この2年間でかなり進化したようです。バックホーが土砂をすくい取りやすいように土砂をかき寄せたり、ダンプの荷台に積んだ土砂を崩れない荷姿に整形したりする作業を、ナ、ナ、ナ、ナント、人手と同等に行えるようになったのです。3社は進化した自律運転システムと、複数のメーカーのバックホーを使って、トンネル工事現場での土砂の積み込み・搬出を行う実証実験を行いました。これまで、人手で行っていた作業を自律運転化するため、センサーでピット内の土砂形状を把握し、土砂を最適な位置にかき寄せる機能や、掘削したバケット内の土砂堆積を推定する機能を開発し、制御に盛り込みました。その結果、搬出時の総重量を目標値の98～100%の精度で積載することができました。ダンプの荷台の形を深度カメラで認識させることで、あらゆる形のダンプに対応できるようになりました。バックホーの自律運転は、ダンプトラックの運転手が現場のボタンを押すことで開始され、一定量の積み込みが終わると自動停止するようになっています。 進化したバックホー自律運転システムよって、トンネル現場での土砂の積み込み・搬出作業を行ったイメージ 自律運転中のシステム管理画面。センサーで計測した土砂形状から、土砂をかき寄せる機能も追加した とは言え、自律運転中でも何かトラブルがあった場合には、人間のオペレーターが運転して、柔軟に解決できることも必要です。そこで、今回、大林組と大裕が共同開発した建機用の遠隔操縦装置「サロゲート」を使い、バックホーの遠隔監視・操作も可能にしました。自律運転中、オペレーターは遠隔地に設置したモニターで、現場にある複数台のバックホーの姿勢や状態、積み込み状況などをリアルタイムで監視します。そして何かあったときには、遠隔操作に切り替え、オペレーターは現場のカメラ映像や作業音などを聞きながら、バックホーを遠隔操作します。 複数台のバックホーを遠隔監視する中央制御室 なにかあったときはオペレーターが遠隔操作するための操縦席 これまではバックホー1台ずつに1人のオペレーターが必要でしたが、このシステムを使うと1人のオペレーターが複数台のバックホーを“お守り”でき、いざという時は自ら運転して問題を解決できます。しかも、バックホーに乗り込むのに移動のムダはありません。これによって土砂の積み込みという単純作業は、テレワーク化できることになり、現場のベテランオペレーターはよりスキルが必要な作業に専念できることになります。大幅な生産性向上が期待できますね。

  2021/09/14 18:26 株式会社イエイリ・ラボ

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  5Gと複数建機で道路造成に成功！KDDI、大林組、NECが実証実験

  「高速・大容量」「低遅延」「多接続」という特徴を持つ、第5世代移動通信システム「5G」は、建設現場の生産性向上にも大きく寄与することが期待されています。これまで建設業界では、建設機械の遠隔操作を5Gで行う実験が行われてきましたが、さらに一歩前進する成果がこのほど得られました。KDDI、大林組、日本電気（NEC）は2020年2月3日から2月14日の間、川上ダム（三重県伊賀市）の建設現場の一部を使って5Gによる工事の実証実験を行いました。その結果、5Gで3台の建設機械を遠隔操作し、1台の自動運転振動ローラーと連携させることにより、ナ、ナ、ナ、ナント、道路造成工事の施工に成功したのです。（KDDI、大林組、NECのプレスリリースはこちら） 5Gでリアルタイムに建機を遠隔操作するオペレーター（以下の写真、資料：KDDI、大林組、NEC） 5Gによる遠隔操作で掘削した土を積み込む油圧ショベル（右）とクローラキャリア（左） 5Gによる遠隔操作で土を敷きならすブルドーザー（右）と自動運転で転圧する振動ローラー（左） 現場には5G基地局を設置し、無線で各建機や建機に搭載された多数のカメラなどとつなぐとともに、遠隔施工管理室とは「無線エントランス」という80GHz帯の高速無線伝送システムで接続しました。5Gで遠隔操作した3台の建機は、油圧ショベル、クローラキャリア、ブルドーザーです。離れたところにある遠隔施工管理室にいるオペレーターが5Gを通じて、土砂の掘削や運搬、敷きならしという一連の動作を行いました。これらの建機にはそれぞれ、前方映像用の2Kカメラが3台ずつと全方位カメラが1台ずつ搭載されています。さらに現場には、計8台の2Kカメラと工事エリア全体を見渡せる4K3Dカメラも設置されました。カメラの多さにビックリですね。また、振動ローラーには自動運転システムが搭載されており、転圧作業の指示や転圧結果、品質を5Gでリアルタイムに伝送しました。このほか、これら4台の建機にはGNSS（全地球測位システム）で建機の位置や施工状況、設計値との差を、5Gで遠隔施工管理室に伝送。施工結果をリアルタイムに把握できるようにしました。 現場に設置された5G基地局と、各建機やカメラ、遠隔施工管理室は5Gによる無線通信でつながっている さらに現場には3Dレーザースキャナーを2台設置して、施工現場の土砂量や造成結果データを計測し、そのデータも5Gで遠隔施工管理室にリアルタイムに送りました。これだけ多数の建機を遠隔操作するだけでなく、多数のカメラや3Dレーザースキャナーのデータをリアルタイムに伝送できるとは、さすが5Gですね。将来は、オフィスビルなどから遠隔操作したり、1人のベテランオペレーターが複数の建機や現場での施工に同時に対応したりすることも目指しているとのことですから、ビックリです。

  2020/02/17 15:40 株式会社イエイリ・ラボ

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  地震発生から20分で被害推定！リアルタイム津波予測を高知県が訓練に導入

  南海トラフ地震が発生すると、高知県の室戸市では地震発生から約3分、高知市では約16分で津波が到達すると言われています。（南海トラフ地震に備えるポータルサイトより） これまでは、実際に津波の被害が起こってから、被害地域などを調査し、救助や復旧対策などを行ってきました。するとどうしても、初動が遅れてしまいがちです。 そこで東北大学、東北大学ベンチャーパートナーズ、国際航業、エイツー、NECは2018年5月に共同出資会社「RTi-cast」を設立し、リアルタイムに津波の浸水状況や建屋などの被害予測を行う「リアルタイム津波浸水・被害推計システム」を提供しています。 「リアルタイム津波浸水・被害推計システム」によって作成された浸水予測地図（以下の資料：RTi-castなど） このシステムを使うと、地震発生後の津波発生の判定から、断層の推定、津波初期水位の計算、津波浸水シミュレーション、被害予測、そして可視化と配信までを、 ナ、ナ、ナ、ナント、 最短20分で処理 することができるのです。（RTi-castなどのプレスリリースはこちら） つまり、このシステムをうまく活用すると、津波の被害が実際に発生するのとほぼ同時に、どこでどんな被害が起こっていそうなのかを知ることができるわけです。 津波被害の予測が可能な地域 このシステムは、東北大学が開発した津波解析プログラムを、同大学のスーパーコンピューター「SX-ACE」用に最適化したものです。 被害予測などの「分解能」は、1県あたり10mと細かく、浸水予測結果に基づいて、建物の被害を量的に推定できます。 東北大学のスパコン「SX-ACE」 そこで高知県はこのシステムを、2019年9月17日に実施する 震災対策訓練で活用 することになりました。（訓練の内容は、高知県のプレスリリースを参照） この訓練は、約170人の職員らが参加し、防災作戦室のディスプレーにこのシステムで推定した津波被害を表示し、対応策の検討などを行うとのことです。 初期の応急対応を検討するなど、実践的な防災訓練が行えそうですね。

  2019/09/11 10:27 株式会社イエイリ・ラボ

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  バックホーの掘削、積み込み作業を無人化！大林組らが自律化システム第1弾を開発

  バックホーで土砂をすくい、ダンプトラックに積み込む作業は、トンネルや道路、建築基礎など土を扱う工事にはつきものです。 土をすくってからこぼさずにダンプの荷台に積み込むまでには、バックホーのアームやブーム、バケットを巧みに操る必要があり、熟練技能を要します。 しかし、人手不足が深刻化している今、このような単純作業はできれば自動化し、貴重な熟練オペレーターはもっと専門的な作業を行ってもらいたいですね。 そこで大林組、日本電気（以下、NEC）、大裕（本社：大阪府寝屋川市）は、「バックホー自律運転システム」を開発しました。 バックホーで土砂の山から土をすくい取り、旋回してダンプの荷台に載せるまでを、 ナ、ナ、ナ、ナント、 完全自動化 してしまったのです。（大林組のプレスリリースはこちら） 土砂の山から土をすくい取るバックホー（以下の写真、資料：大林組） バックホーの運転席には、大林組と大裕が共同開発した汎用遠隔操縦装置「サロゲート」が取り付けられています。これまでは、別の場所にいるオペレーターがバックホーを遠隔操作するという方法で使われていました。 そのサロゲートを、バックホーの動特性や応答遅延を考慮して制御を行うNECの「適応予測制御技術」や、ベテランオペレーターの操縦ノウハウをAI（人工知能）に学習させたシステムが自動運転するようにしたのです。 土をすくう作業を効率化するため、山の状況を3Dスキャナーで計測し、1回にバケットにすくえる土砂の量が最大になる掘削位置を判断。そこを狙ってバケットを突っ込みます。 実際の土砂の山 3Dスキャナーで計測 1回にバケットにすくえる土砂の量が最大になる掘削位置を決める YouTubeに公開されている動画「バックホウ自律運転システム」を見ると、土をバケットですくった後、こぼれないようにバケットを小刻みに ブルブルと振動 振動させて、旋回時などに土がこぼれないようにする細かい動作も行っていました。 そして、積み込んだ土砂がダンプの規定重量に達したときは、自動的に停止し、次のダンプが入ってくるまで待機します。 「バックホー自律運転システム」を使った現場の全景 大林組らは今回、開発したシステムを建設機械の「自律化第1弾」と位置づけており、2019年12月に大林組の土木工事現場に導入する予定です。 動画を見ると、ベテランオペレーターが掘削、積み込み作業を行う場合に比べて、動作はかなりゆっくりした感じです。しかし、今後、次世代通信技術「5G」を使えるようになると、見違えるようにスピードアップするに違いありませんね。

  2019/07/22 10:17 株式会社イエイリ・ラボ

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  “顔パス”を活用！NECが建設現場用の入退管理サービスを開始

  工事現場に出入りする作業員の管理は、以前からの課題でした。 これまでも現場で発行したIDカードやICタグを利用したものなど、様々な現場用の入退場管理システムが開発されてきましたが、カードの互換性や普及度合いなどがネックとなり、なかなか決定的なシステムが生まれませんでした。 そこでNEC（日本電気）は新たな入退場システムを開発し、2019年6月11日に提供を開始しました。作業員の本人証明を行う手がかりとして利用したのは、 ナ、ナ、ナ、ナント、 本人の顔そのもの だったのです。（NECのプレスリリースはこちら） 入退場時に本人の顔とGNSS情報を同時に取得・管理する「建設現場顔認証入退管理サービス」（以下の資料：NEC） 「建設現場顔認証入退管理サービス」の概要 このシステムは「建設現場顔認証入退管理サービス」というものです。利用するハードは、スマートフォンやタブレットなどのモバイル端末だけで、これにクラウド連携したアプリをインストールして設定するたけです。 特別な端末やカード、カードリーダーなどはいりません。 作業員はスマホを持って入退場時に顔認証を行うと同時に、GNSS（全地球測位システム）の位置情報を取得することで、だれがいつ、どこで入退場を行ったのかを正確に把握することができます。 入退場データはクラウドシステムに集約され、現場での出面（でづら）管理や労務管理、作業実績報告などに利用できます。 1日の作業完了時には、現場に残っている人がいないかの最終確認にも使えます。 取得した入退場データはクラウドシステムに集約され、様々な目的に活用できる 現場に入っている作業員の一覧表を作成した例 作業員一人ひとりの立場では、データがクラウドに集約されるので、あちこちの現場での入退場記録を自分の就業履歴として残すことができ、2019年4月にスタートした「建設キャリアアップシステム」への登録にも使えます。 作業員の本人確認を行う要となる顔認証システムは、NECが誇る生体認証技術「Bio-IDiom」の中核となる顔認証AIエンジン「NeoFace」を利用しています。 その性能は、世界的権威である米国国立標準技術研究所（NIST）が実施した動画顔認証技術のベンチマークテストで、照合精度99.2%をたたき出し、 ダントツの性能評価を獲得 し、以前からの静止画顔認証テストに続き、4回連続で第1位を獲得したという折り紙付きです。 動画顔認証のイメージ これだけ高性能なものなので、気になるお値段ですが、1現場で作業員1人が入退場した場合、初年度キャンペーン価格として30円です。さらに6カ月分の利用は、無償で提供するとのことです。 なかなか決定打がなかった現場の入退場システムですが、高性能の“顔パス”とほとんどの人が持っているスマホを使ったこのシステムは、かなり有力な候補になりそうですね。

  2019/06/13 11:15 株式会社イエイリ・ラボ