「ディーゼルエンジン」のタグ一覧 (3件中1～3件を表示)
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日立建機 南アフリカの鉱山現場におけるハイブリッドダンプトラックの実証試験がUNIDOの産業協力プログラムに採択
燃料コストの低減とCO₂排出量の削減を実現、日本の技術でグローバルサウス諸国の発展に貢献 電気駆動式のリジッドダンプトラックEH4000AC-3 日立建機株式会社（執行役社長：先崎 正文／以下、日立建機）と株式会社日立インダストリアルプロダクツ（取締役社長：奥 慎太郎／以下、日立インダストリアルプロダクツ）は、11月2日、両社が共同で推進する「南アフリカの鉱山現場におけるハイブリッドダンプトラックの実証試験事業」（以下、本事業）が、国際連合工業開発機関（UNIDO）が公募した「グローバルサウス諸国への日本からの技術移転を通じた産業協力プログラム」に採択されました。 国際連合工業開発機関（UNIDO）は、日本の経済産業省による資金拠出のもと、グローバルサウス諸国における日本企業による大型実証の実施をサポートすることにより、グローバルサウス諸国と世界における技術革新、サプライチェーンの強化、産業インフラの確立を推進するプログラム「グローバルサウス諸国への日本からの技術移転を通じた産業協力プログラム」を実施しています。 鉱山現場では、多数の鉱山機械が稼働しており、その多くはディーゼルエンジンを動力源としています。ディーゼル燃料は鉱山操業における主要なコスト要因であり、燃料消費量の削減は長年の課題です。また、ダンプトラックによるCO₂排出は、鉱山で稼働する鉱山機械からの全排出量の50%以上*1を占める場合が多く、環境負荷の軽減が急務となっています。*1: 2025年11月5日現在、日立建機調べ。 こうした課題に対して、本事業では、ディーゼルエンジンを動力源とする電気駆動式のリジッドダンプトラックEH4000AC-3をベースに、実証試験用のハイブリッドダンプトラックを製造します。この実証試験機には、ディーゼルエンジンで発電した電力と回生ブレーキによりバッテリーに蓄えた電力を活用して走行する日立インダストリアルプロダクツ製のACドライブシステムを搭載し、南アフリカの鉱山現場で実証試験を行います。実証試験の実施にあたり、南アフリカをはじめとするグローバルサウス諸国のサービス員に対して、ハイブリッドダンプトラックの保守・メンテナンスなどのトレーニングを行い、ノウハウの現地移転や人財育成に取り組みます。 実証試験機は、既存のEH4000AC-3と比べて燃料消費量とCO₂排出量を共に10%以上削減するため、鉱山操業におけるライフサイクルコストの低減と環境負荷の軽減に貢献します。加えて、HVO（水素化処理植物油）を使用することで、CO₂排出量は理論上最大90%*2削減される見込みであり、脱炭素化の取り組みを加速させる技術的な可能性を有しています。また、既存のダンプトラックをハイブリッドダンプトラックにレトロフィット可能としているため、鉱山会社が保有する資産を有効活用でき、持続可能な運用の実現を支援します。*2: 2025年11月5日現在、日立建機調べ。 日立建機は、鉱山現場のネット・ゼロ・エミッションの実現に向けて、フル電動ダンプトラックの共同開発、実証試験を推進してきました。今後も、鉱山現場の安全と生産性を維持しながら環境負荷低減につながる最適なソリューションを強化していきます。 日立インダストリアルプロダクツは、インストールベースであるACドライブシステムへのバッテリー電力の活用によるサービス提供を追加することで、車体の燃費改善・CO₂排出量の低減などの環境性能向上へ貢献していきます。日立インダストリアルプロダクツが所属する株式会社日立製作所のコネクティブインダストリーズ（CI）セクターでは、プロダクトの豊富なインストールベース（デジタライズドアセット）のデータにドメインナレッジと先進AIを組み合わせたデジタルサービス「産業分野向けHMAX」を、成長産業へ水平展開する「Integrated Industry Automation」に注力しています。日立インダストリアルプロダクツはCIセクターの一員として、Lumada 3.0を体現する「産業向けHMAX」の提供を通じて、フロントラインワーカーの現場を革新します。■実証試験事業の概要
2025/11/05 11:11 日立建機株式会社
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日野自動車、三級自動車整備士の養成施設を開設
―販売会社メカニックを対象に国家検定合格を支援― 日野自動車株式会社（本社：東京都日野市、代表取締役社長：小木曽聡、以下 日野）は、日野販売会社メカニックの自動車整備士検定合格を支援する養成施設「日野自動車21世紀センター特定分教場」※1をこのほど、開設しました。自動車整備士の人材が不足する厳しい環境においてサービス人材を育成・強化し、クルマの稼働を支えるサービスなどからなる「品質」の向上を目指します。 2025年8月20日に講習を開始し、日野販売会社と日野から5人が1期生として受講します。 「日野自動車21世紀センター特定分教場」では、ディーゼルエンジンで動く普通自動車などの基本的な整備ができる資格「三級自動車ジーゼル・エンジン」の未取得者に対し、座学や実技研修を通じて、自動車整備士技能検定への合格を支援します。「三級自動車ジーゼル・エンジン」は、商用車の整備士として働くために求められる資格です。 ■日野による講習の特長地域によっては、最少催行人数割れ、希望する資格区分の講座が未開催、定員オーバーなどの理由で地元の講習所で受講できない場合がありますが、日野の養成施設では受講機会が安定して確保されます。受講機会の拡充により、お客様の車両の稼働を支えるメカニック人財の増強を後押しします。講習期間が 一般的な講習所のおよそ1/6の約１カ月間と短いため、受講生が短期集中で効率的に知識技術を習得できます。販売会社のニーズに合わせ開講時期を設定します。繁忙期を避けるなど柔軟に対応できます。 ■「日野自動車21世紀センター特定分教場」の概要 日野の強みである「総合品質」でお客様のビジネスを徹底的にサポートするには、魅力的な商品のみならず高品質な整備・修理の提供が不可欠です。日野は、お客様の車両の稼働を支える トータルサポートの質を向上しビジネスに貢献することで、お客様・社会の課題を解決し、持続可能な社会の実現を目指します。
2025/08/21 15:26 日野自動車株式会社
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いすゞとカミンズ、中型ディーゼルエンジン及び先行技術分野での協業を合意
2021年2月5日いすゞ自動車株式会社カミンズ・インク いすゞ自動車株式会社(本社：東京都品川区、社長：片山正則、以下「いすゞ」)とカミンズ・インク(本社：Columbus, Indiana, United States、CEO兼会長：Tom Linebarger、以下「カミンズ」)は、中型ディーゼル・パワートレイン事業におけるグローバル規模での協業、及び先進先行技術分野での共同研究の推進について合意致しました。これは、パワートレイン事業に関する包括的なパートナーシップを構築することを目指し、2019年5月に締結したIsuzu Cummins Powertrain Partnership(いすゞ カミンズ パワートレイン パートナーシップ、以下「ICPP」)契約に基づくものです。 カミンズはいすゞに対し、カミンズのグローバル主力製品であるB6.7型ディーゼルエンジン(6気筒／排気量6.7L)を供給し、いすゞは中型トラック用としてこれを活用していくこととなります。両社共同で、いすゞ車両搭載に伴う設計変更や、日本の排ガス規制への対応に取り組んでまいります。本エンジン搭載車両は、2021年北米市場を皮切りに、その後、日本、東南アジア、その他地域へ順次グローバルに展開にしていきます。本協業を通じて、両社はディーゼルエンジン及び最新技術へのリソースを最適化し、世界のお客様のニーズにお応えしてまいります。 なお、日本国内にて組み立てる車両へ搭載するエンジンは、いすゞ栃木工場で生産する予定です。 いすゞとカミンズは、パワートレインに関わる先進先行技術の研究領域において、先進先行技術契約(Advanced Technology Collaboration Agreement)を締結し、様々なパワートレイン技術の共同研究を進めています。両社の技術力・ノウハウを共有することで、より環境にやさしい次世代ディーゼルエンジンの開発を進めてまいります。さらに両社は、カーボンニュートラルの実現を目指し、電動化を含む、多様な次世代パワートレイン技術における協業検討にも着手しました。 カミンズのTom Linebarger CEO兼会長は、次のように述べています。 「カミンズエンジンが搭載されたいすゞ車がグローバル展開されることは、両社のパートナーシップにとっての大きな一歩であり大変喜ばしい。我々のパートナーシップは、次世代ディーゼル及び先進技術についての両社の強みを活かし、イノベーションを推進できる素晴らしい機会と捉えております。」 いすゞ自動車社長の片山正則は、次のように述べています。 「カミンズ社とのゆるぎない信頼関係のもとに進めてきた協業成果の第一弾を本日公表できることをうれしく思います。いすゞはカミンズ社と、今後もカーボンニュートラルの実現に向けた先進先行技術の研究を進めると共に、内燃機関の更なるクリーン化に取り組み、世界のあらゆるお客様に最適な車両とパワートレインの提供を目指してまいります。」 いすゞとカミンズは、環境性能、品質、効率、信頼性を高めた商用車向け次世代パワーソースの実現に向けた技術革新に取り組むとともに、双方の製品および技術の活用を行うことで、お互いの強みを活かしたグローバルな事業成長に向け、更なる協業領域の拡大を検討していきます。
2021/02/05 17:59 いすゞ自動車株式会社
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